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2017年01月24日
 【特集】知っておくべきアプリの最新活用事例

特集ホワイトペーパー

  • カジュアルウェア、鞄専門店の「デジタル戦略」オムニチャネルで売上・会員数倍増を実現

    カジュアルウェア、鞄専門店の「デジタル戦略」オムニチャネルで売上・会員数倍増を実現

    さまざまな業界がデジタルシフトを目指す中で、オムニチャネルやO2Oといったキーワードを背景にデジタル化を進めているのが小売業だ。店舗からECサイトまで一貫した在庫情報のリアルタイム管理、SNSを通じた情報発信、メールマガジンやクーポンによる販促施策など、デジタルシフトを成功させるためのカギを握るものとして、自社アプリが注目されている。本資料では全国500店舗を構え、ジーンズを中心としたカジュアルファッションを販売するライトオンや、全国に約650店舗を展開する鞄専門店のアプリを活用したオムニチャネル戦略の事例を紹介する。

  • 「ATM手数料24時間無料」銀行のフィンテック戦略を支えるアプリ活用のポイント

    「ATM手数料24時間無料」銀行のフィンテック戦略を支えるアプリ活用のポイント

    ATM手数料24時間無料、インターネット振込手数料無料のサービスなどをはじめとして革新的な取り組みを続ける新生銀行。同行では2014年、PCにとどまらずスマートフォンでのインターネットバンキングへの対応を開始。自社アプリをリリースして1年で10万ダウンロードを突破し、ロイヤルカスタマーの獲得・維持を実現している。本資料では、同行のほか、メディア・コンテンツ業界の企業が推し進めるアプリビジネス事例の取り組みとその効果について紹介する。

  • 富士通PCの家電量販店向けパンフレット「紙からの脱却」で得られた3つの効果とは

    富士通PCの家電量販店向けパンフレット「紙からの脱却」で得られた3つの効果とは

    富士通パーソナルズは、家電量販店スタッフへの新商品紹介、研修や売り場の提案、店頭POP作成やイベント、キャンペーンなどPC拡販全般を担う富士通グループの企業だ。同社では、これまで紙で配布していた家電量販店スタッフの研修に使われる業務パンフレットのアプリ化を実施。これにより、パンフレット制作にかかる制作期間を約2か月から1週間まで短縮させたほか、年間約400万円のコスト削減を実現させるなど、さまざま成果を上げている。本資料では、紙からの脱却をはかった富士通パーソナルズ事例のほか、プロ野球球団の春季キャンプ、コンテンツ企業の人事採用、私立大学の学生向けの情報発信メディアなどのアプリビジネス事例を紹介する。

  • 有名スポーツウェアメーカーのブランド戦略に必要な「タップ感」とは

    有名スポーツウェアメーカーのブランド戦略に必要な「タップ感」とは

    日常生活にスマホが必要不可欠になる中で、あるスポーツウェアメーカーでは、2014年よりスマホアプリの展開に着手。単なるECや販促の手段としてだけでなく「ブランディング」を意識したオウンドメディアを構築し、顧客コミュニケーションに活用している。立ち上げからの2カ月半で5万5000ダウンロードを達成。さらに、販促施策のクーポン利用率が40%を超えたほか、ターゲット層へのリーチも可能になるなど、O2O(Online to Offline)の有効な手段としてさまざまな成果を上げている。本資料では、上記事例のほかファッション・アウトドアメーカー3社のアプリビジネス事例を紹介する。