IT投資を行う前に「投資しただけの効果が果たして得られるのか？」の確証はなかなか得られないものだ。そのため、不況下での思い切った投資にはとても踏み切れないと考えるユーザー企業が多いのが実情だろう。もはや「価格が安いから試しに導入する」といったことができる状況ではなく、本当に効果が期待できるITを最小限のコストで実現することが至上命題となっている。
それを裏付けるように、ノークリサーチが実施した調査でも、ユーザー企業がITを提供する側に望む事柄としては「販売価格や保守/サポート料金の引き下げ」よりも「IT投資の妥当性や実現可能性を判断するための情報提供」を挙げる声が多くなっている。そこには、「どんなに安くてもきちんとした効果が保証されなければ導入しない」というユーザーの強い意思が伺える。
そこで今回はユーザー企業がIT投資の妥当性や実現可能性を判断するための情報源について取り上げる。中堅・中小企業の経営者、あるいは担当者が普段どのような情報源を参考にしているのだろうか？またユーザー企業が間違いのないIT活用を実現するためには、だれに何を訊けば良いのだろうか？調査結果を踏まえながら、以下でそうした疑問に答えていくことにする。
既存の販社/SIerだけでは情報源として不十分
以下のグラフは年商500億円未満の中堅・中小企業経営層に対して「IT投資の妥当性や実現可能性を判断する際の情報源として最も活用度の高いものは何か」を尋ねた結果である。
いずれの年商帯においても「既に取引のある販社/SIerの提案」が多くを占めている。中堅・中小企業では特定の販社/SIerと長く付き合う傾向が強く、それらへの依存度も非常に高い。自社の業務やシステムの状況を詳しく理解している既存の販社/SIerは、頼もしいパートナーとして認知されていると言える。しかし、特定の販社/SIerから得られる情報源だけに頼っていたのでは「自社が取った選択は本当に最善のものか？」の確証を得ることが難しい。冒頭に述べた「IT投資での妥当性や実現可能性を知りたい」と考えるユーザーの傾向は、既存の販社/SIerへの依存度が高い状況と表裏一体を成しているといえるだろう。
IT活用を検討する際の情報源は既存の販社/SIerだけではない。過去に取引のなかった販社/SIerが新規の提案を持ちかけてくることもある。サーバや各種アプリケーションを提供するベンダー（メーカー）がWebサイトやメールマガジンの形で提供する情報もある。雑誌、新聞、IT系のWebサイトなどの各種メディアも貴重な情報源だ。以下のグラフは、年商500億円未満の中堅・中小企業が各種の情報源を活用しようとした際に課題となっている点をまとめた調査結果である。
この結果を踏まえながら、それぞれの情報源を活用する際のポイント、あるいは注意点を大きく3つに分けてご紹介しよう。