全日本食品は、全国約1800店の加盟店から構成された日本最大の小売主宰のボランタリーチェーン本部だ。規模も業種・業態も異なる全国の加盟店に対し、商品供給から経営指導、POSなどの店舗IT機器の提供まで行っている。そんな同社が取り組んだのが、「自動発注」と「顧客別チラシ」という仕組みだ。日々の膨大な購買情報、すなわち「ビッグデータ」を活用することで、従来の小売の常識を覆すような事実が明らかになってきた。
(2012年05月15日)
日本市場がシュリンクする中、「ビッグデータ」と呼ばれるデータ活用によって、新たな市場の掘り起こしや競争力強化を図る企業が増えている。ただし、こうした攻めの投資が求められる一方で、昨今の自然災害やセキュリティ被害を受けて、BCP（事業継続計画）やデータ保護、さらにコストを削減といった「守り」も求められている。言わば、相反する“攻守一体”の投資が求められているわけだ。こうした課題を解決できるITインフラ構築のヒントを探った。
(2012年05月07日)
「ビッグデータ」というキーワードが世間を賑わせている。なぜビッグデータが自社にとって重要なのか？なぜ時間とコストをかけてまで取り組まなければならないのか？といった疑問をなかなか払拭できないのも無理からぬことだろう。ただ、ガートナー リサーチの鈴木雅喜氏は「ビッグデータの意義と未来を見誤れば、ITを企業経営に生かすうえで、大きく立ち遅れることになりかねない」と注意を促す。ビッグデータが自社にもたらす価値をどのように見出せばよいのか。インフラへの要件や注目するべきベンダーとは？
(2012年05月15日)
「企業ITがフォーカスしていることは、この何十年間で何も変わっていない」と指摘するのは、ガートナーリサーチの亦賀忠明氏だ。1970年代のメインフレーム時代から始まり、オープン化が進んだ1990年代、クラウド化へ移行を遂げた2000年代。いずれの時代も主要課題は「業務の維持」と「コスト削減」が中心であった。しかし、こうした課題解決を追っていればよい時代は終わった。企業が新たな成長ドライバーとしてITを活用するには、未来を塗り替えるテクノロジーを取り込んだ“テクノロジー駆動型ビジネス”へと取り組む必要があるという。
(2012年05月10日)
矢野経済研究所が4月24日付で発表した資料によれば、国内のビッグデータ市場は2020年に1兆円に達すると予想される。しかし、現在のところビッグデータ市場のメインストリームはWeb上のさまざまなライフログの収集や分析であり、本当の意味での「データ爆発」は起きていないと主張する専門家もいる。ビッグデータ市場が1兆円規模に成長するには、M2MやIoT（Internet of Things）といった非Webデータの奔流がやってくることが前提になっているというわけだ。
(2012年05月08日)
矢野経済研究所は24日、国内のビッグデータ市場に関する調査を発表した。
(2012年04月24日)
2011年半ばから日本でも取りざたされるようになった「ビッグデータ」。直訳すれば、大きなデータという意味に過ぎないが、野村総合研究所 コンサルティング事業本部 ICT・メディア産業コンサルティング部 主任コンサルタントの鈴木良介氏は、ビッグデータ活用が企業の優勝劣敗を決めることになると指摘する。日本企業の多くがビッグデータ活用の「第二の壁」の前で立ちすくむ中、米国の先進企業は「第三の壁」を乗り越えようとしている。日本企業が今取り組むべきことは何か。鈴木氏に話を聞いた。
(2012年02月27日)
昨今、IT業界では「ビッグデータ」がひとつのキーワードとなっているが、さまざまな文脈で語られることが増えた結果、バズワード化しているとの見方もある。そこで、古くからビッグデータという言葉に注目し、企業事例にも詳しい野村総合研究所 城田真琴氏に、あらためてビッグデータの意味をお聞きするとともに、最新の活用動向やいま企業が備えておくべきポイントについて伺った。
(2012年02月22日)
ここにきて「ビッグデータ」という言葉が巷でよく聞かれるようになった。ビッグデータとは、文字通り「巨大なデータ」という意味であるが、既存データの90％は、この2年以内に生成されたものというから、いかにデータが爆発的に増え続けているのか分かるだろう。いまや世界中で2.5EB（エクサバイト）ものデータが日々生成され、ネットワーク上に飛び交っている状況だ。この莫大な情報をいかにビジネスに活用し、新たなビジネス価値を生み出すのか、今後それが企業競争力の向上の要になる。
(2011年12月26日)
次々と技術革新がおこるITの世界だが、BI（ビジネスインテリジェンス）の領域はとりわけ変化が激しい。テクノロジの急激な進歩によって、ほんの1～2年前は不可能だったことが可能になるなど、かつての常識はもはや通用しなくなっている。特にこれまで想像もつかなかった規模の巨大なデータを超高速でリアルタイムに分析できるテクノロジの進歩は、これまでのビジネスにまったく新しい価値をもたらしている。従来のデータ活用とはどう違うのか？BIの進化を追った。
(2011年12月15日)
現在のIT分野で新たなキーワードとなっている「ビッグデータ」。野村総合研究所 城田真琴氏は“既存の技術では管理できないほどにボリュームが増え、複雑化したデータ”と定義し、企業システムから収集したトランザクションデータだけでなく、Webサイトなどから取得した非構造化データも含まれるとする。企業がこうしたビッグデータに目を向けるのは、その中に新たなビジネスチャンスが眠っている可能性があるからだ。ビッグデータを活用するために、企業は何から始めればいいのだろうか。
(2011年12月12日)
最近注目を集めることが増えてきた「ビッグデータ」ですが、他のIT関連キーワードと同様にこのキーワードの定義も揺れています。そこで、ここでは4つに分けてビッグデータの定義を理解するとともに、その定義の変遷について簡単に振り返ってみることにしましょう。
(2011年09月06日)
生活雑貨を扱う東急ハンズ。2011年3月期の売上高は756億円で、生活雑貨カテゴリーにおける業界シェアは、良品計画、ロフトに次いで第3位だ。同社は2011年4月から、IT部門でも販促費の予算を計上できるようにした。実はそれ以前から、“間隙を突いた予算取り”でIT部門では新しいテクノロジーを利用したさまざまな仕掛けを行っていた。予算化は、その有用性が正式に経営トップにも認められたということだろう。同社のこれまでの取り組み、そして今後の展望をレポートする。
(2011年08月11日)
昨今、「ビッグデータ」というキーワードが、さまざまなメディアでとり上げられている。直訳すれば「大きなデータ」ということになるが、ガートナーでは「今後ますますデータが豊富になっていく環境における情報量の飛躍的な増加、可用性、利用環境を表すために広く使われている言葉」と定義している。実際の調査でも世界のデータ量は年間約6割超のスピードで増加し続けていく見通しだ。情報爆発の時代に、企業は今後ビッグデータとどのように向かい合っていけばいいのか。ガートナー リサーチ バイス プレジデントの堀内秀明氏の提言をレポートする。
(2011年08月09日)
すべての企業では、これまで活用してこなかった、あるいは活用できなかった膨大な量のデータが日々生み出されている。テクノロジーの進化は、これらのデータを「ビッグデータ」という宝の山に変えつつある。しかし、ビッグデータを効率よく蓄積し、そこから新たな価値を見出すには、従来とは異なるテクノロジーが必要とされる。そこで脚光を浴びつつあるテクノロジーの1つが「スケールアウトNAS」だ。EMCジャパン アイシロン事業本部 マーケティング部 マネージャー 武堂貴宏氏に、ビッグデータとスケールアウトNASの関係について話を聞いた。
(2011年08月04日)
IDC Japan リサーチバイスプレジデント 佐伯純一氏は、2011年はIT市場で第三の波が始まると指摘する。IBM PCが発売された1981年から30年が経過したいま、確かに我々のまわりには、新しい未来を予感させるテクノロジーがあふれている。佐伯氏はIT市場の第三の波とは何か、それによってIT市場はどう変わっていくのか、特にコアとなるモビリティ（モバイル）、クラウド、ビッグデータの要素技術にも言及した。
(2011年08月02日)
米ガートナーは、ビッグ・データ (企業環境に存在する膨大なデータ) に関する課題として、多くのIT担当者が膨大な情報量という側面のみに着目し、情報管理で必要とされる他の多くの部分に目を向けないことで、さまざまな問題の解決が先送りされているとの警告を発表した。
(2011年07月06日)
企業におけるデータ量が飛躍的なスピードで増加している。IDCの調査によれば、企業内のサーバのデータは年率40％～50％の割合で増大しているという。動画や画像を多く扱うコンテンツ系の企業は当然だが、一般の企業も人ごとではないとIDC Japan リサーチ第1ユニット グループディレクター 森山正秋氏は指摘する。というのも、サーバ仮想化が進むことで「これまで想定していなかったスピードでデータ量が増大している」からだ。サーバ仮想化後のデータはどのような考え方で管理すればよいのか？またストレージに求められる要件とは何か？
(2011年06月29日)
データの爆発的な増大が大きな問題になっている。たとえば、次世代BIでは、単に自社のジャーナルやトランザクションを処理するだけでなく、ソーシャルメディアやセンサーネットワークといった新しいデータをビジネス予測などに結びつけるようになってきている。ペタバイト級の「ビッグデータ」は、既存のDBMSやアプリケーションでは処理しきれず、新たな解決策を検討する必要がある。ビッグデータの問題と解決策について、野村総合研究所 イノベーション開発部 上級研究員 城田真琴氏が解説した。
(2011年06月06日)
「牛角」「土間土間」「温野菜」などを手がける外食大手のレインズインターナショナルは、年間2億件以上発生する店舗売上に関するトランザクションデータをBIツールで統合管理することに成功した。このレベルのトランザクションは単純な処理だけでも大規模なシステム導入が必要となりそうだが、クラウドを活用することでコストを抑えたという。
(2010年12月24日)