米ガートナーのアネット・ジャンプ氏によれば、「2010年から2011年にかけてIT予算が着実に改善したことにより、2010年の第4四半期からWindows 7への移行が本格化している」と指摘。しかし、「西ヨーロッパは経済状況が、中東アフリカの政情不安が、日本は3月の地震が原因で、少し遅い展開になる」としている。

　同社の調査予測によれば、2011年末までに世界中で約6.35億の新しいPCにWindows 7が同梱される見通し。また、多くの企業は過去12～18か月間、Windows 7の新しい展開を計画しており、これが急速に移行につながっているという。

　ガートナーの予測では、Windows 7は大きな全社移行を伴うマイクロソフトのOSの最後のバージョンである可能性が高いと想定。 将来的には、多くの組織でWindows OSに標準PCの代替クライアントコンピューティングアーキテクチャを使用し、今後5年間で「仮想化」と「クラウドコンピューティング」に向かって進んでいくとしている。

　一方、アップルのMac OSは2010年に世界のPCの4％に出荷されたが、2011年にはこれが4.5％に増加すると指摘。さらに2015年には新しいPCの5.2％に搭載されるという。「ユーザーインターフェイスや使いやすさのおかげであり、iPhoneやiPod Touchのアプリとの連携によるエコシステムが奏功している」と指摘している。

　また、Linuxは今後5年間は2％以下のシェアでニッチに推移すると予想。コンシュマー市場では、パソコンの1％未満で利用されるとしている。

　米ガートナーでは、今後数年間は米グーグルの「Chrome OS」や「Android」、米HPの「webOS」がPC市場へ与える影響は軽微だと指摘。アプリケーションの互換性の問題のほか、多くの企業内にはWindows固有のアプリケーションの割合が高いためだという。

　ただし、2012年は、アプリケーションの50％がOSに依存しないものになる「転換点」だと指摘。それにより、Chrome OSとAndroidは今後3～5年間における消費者市場への進出の足がかりを持てると予測している。