日立製作所（日立）と日立プラントテクノロジーと日立システムズは、データセンターやサーバ室を運営している企業向けに、使用電力の削減を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」の提供を4月2日から開始する。2014年度までの3年間で、累計100億円の売上を目指すという。


　具体的には、IT機器の稼働率が低い場合、「IT負荷最適配置システム」により、少数のIT機器に負荷を集約し、必要部分以外のIT機器の電源をオフにすることで、IT機器全体の消費電力を削減。そして、「電力管理システム」で収集したIT機器の消費電力・温度情報などに基づき、「空調最適化制御システム」により、熱負荷発生部分のみ空調機を運転させることで、空調消費電力を削減する。このように、IT機器と空調設備をそれぞれ最適化制御するだけでなく、相互の稼働情報を連携させることで、さらなる省電力化につなげることが可能となった。

　この「IT設備連携省電力化ソリューション」は、日立の実証環境において消費電力を約3割削減しており、実務で大量の仮想サーバを有するシンクライアントシステムやWeb／メールシステムに適用すると、さらなる消費電力の削減が期待できるという。