• 2012/10/04 掲載

阪急阪神グループが大阪梅田でO2Oサービス、NTT・博報堂と共同トライアルも

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阪急阪神グループ各社は4日、NTTグループ各社および博報堂とともに、2012年10月6日より新たにスマートフォンなどのモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA」を提供すると発表した。ショッピングセンター、ホテル、エンタテインメント施設、コンビニ、書店、雑貨店など複数の業種業態を対象にしたO2Oサービスは初めてという。
 「SMART STACIA」は、スマートフォンやタブレットを用いて、「必要な情報を、その時、その場で入手」する新しい行動スタイルに対応し、阪急阪神沿線のおすすめ情報をタイムリーに提供して、利用者の利便性向上、沿線地域の活性化を図るO2Oサービス(用語解説:O2Oとは何か?)。ショッピングセンター、ホテル、エンタテインメント施設、コンビニ、書店、雑貨店など複数の業種業態を対象にしたO2Oサービスは他に例がなくユニークな取り組みという。

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サービス利用イメージ

 本サービスの提供開始に合わせて、阪急阪神グループ各社、NTTグループ各社ならびに博報堂は阪神間の中核拠点である梅田(大阪府)・西宮(兵庫県)の主要商業施設において「SMART STACIA」会員対象のO2Oマーケティングに関する共同トライアルを実施する。

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O2Oマーケティングに関する共同トライアルイメージ

 具体的には、梅田に位置する「阪急三番街」・「HEPファイブ」・「NU chayamachi(ヌー茶屋町)」を中心とした利用者向けの「ウメダ・スタイルクリップ」と西日本最大級の商業施設「阪急西宮ガーデンズ」利用者向けの「阪急西宮ガーデンズアプリ」の2種類のスマートフォンアプリを無料で提供する。

 さらにスマートフォンアプリの利用状況や鉄道・バスの乗降情報、商業施設での購買情報などのビッグデータを分析し、顧客の興味・関心にマッチした情報のタイムリーな提供を可能にするマーケティングおよび技術の検証に取り組むという。

 各社の役割は下記の通り。

阪急阪神ホールディングス

 阪急阪神ホールディングスは、阪急阪神グループにおける本トライアルの企画立案、各種マーケティング施策および情報発信の実施、グループ事業間の調整を行う。阪急阪神カードが、トライアルの利用者基盤である「SMART STACIA」の会員組織および「SMART STACIAポイント」などサービス全体における運営主体となる。

日本電信電話(NTT)

 NTTは、ファッションなどに関する興味・関心、タイミングに合わせた情報提供や、写真を利用した店舗と利用者、利用者間でのコミュニケーションを可能にするスマートフォンアプリ『ウメダ・スタイルクリップ』を提供するほか、NTT研究所が開発したビッグデータ分析技術を提供する。

NTT西日本

 NTT西日本が現在取り組んでいる新しい生活文化創造に向けた「スマート光タウン(街デジ)」構想の一環として、阪急西宮ガーデンズ270店舗中220店舗以上の協力を得て、街中での利用が進む「Wi-Fi」や今後の普及が想定される「NFC」に着目した新しいショッピング体験のサービス基盤を構築する。GPSでは把握困難な3次元の位置情報(利用者がショッピングセンターなど多層構造のビルの何階にいるのかなど)をWi-Fi技術を応用して把握し、位置情報と連動したタイムリーな情報配信を実現する技術の提供を行う。そのほか、スマートフォンをかざすことで得られる各種サービスの仕組みをトータルに提供する。具体的には、約130店舗でのスマートポスター活用、約60店舗での電子クーポン・スタンプカードサービスの導入、館内12カ所に設置された専用端末による来館ポイントシステム、駐車位置記憶サービスなどを実施する。

NTTドコモ

 NTTドコモは、ドコモ・インサイトマーケティングが持つリサーチノウハウとデータ分析力を活かしたO2Oマーケティング情報の統合的な活用支援を実施する。具体的には、インテージ社の調査データを活用したターゲット層に対するペルソナ分析、商業施設での購買情報・鉄道およびバスの乗降情報に対するビッグデータ分析によるマーケティングインサイトの導出を行う。

NTTコミュニケーションズ

 NTTコミュニケーションズは、同社グループのオンラインマーケティング支援事業を担うNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションとの協業により、企業向けソーシャルメディア施策支援ツール「Cotweet/BuzzFinder」などを利用したソーシャルメディアのマーケティングへの活用支援、O2Oサービスの活性化支援、統計分析などのマーケティング分析技術・ノウハウを提供する。

博報堂

 博報堂はビッグデータを活用したマーケティング分析における手法策定、評価指標設定、効果検証、生活者への洞察と発見を活かした市場創造を行っていくという。


 共同トライアルは、2012年10月6日から2013年5月10日まで行われる。

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