- 2014/04/07 掲載
国内の法人向けXP搭載PC、6月末までに6.6％に大幅減 移行予測を修正-IDC Japan
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IDC Japanは7日、4月9日でサポートが終了するWindows XPの国内の搭載PC稼働台数（稼働台数とは、出荷と廃棄された台数より算出した現場で利用可能なPCの台数）の実績と予測を発表した。これによると、Windows XPサポート終了の告知が浸透し、法人市場で買い替えが順調に進んだことにより、2013年12月末でのWindows XP搭載PCの法人稼働台数が、法人市場の全PC稼働台数の17.1％にあたる617万台にまで減ったことが明らかになった。
このWindows XPからの買い替えは、2014年に入ってからも順調に進んでおり、2014年6月末には、法人の全PC稼働台数の6.6％、241万台にまで減少するという。
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一方、家庭市場においても、買い替えは順調に進んでおり、Windows XP搭載PCの稼働台数は、2013年12月末における家庭市場の全PC稼働台数の14.8％にあたる610万台となり、2014年6月末には、8.7％の351万台に減少すると予測した。
IDC Japan PC,携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山 雅弘氏は「Windows XPからの買い替えは、法人市場、家庭市場ともに順調に進んでいる。しかし悪意のあるハッカーたちは、4月9日が過ぎるのを待ちかまえている可能性が高い。まだ移行できていないユーザーもできるだけ早く移行すべきである」と指摘している。
今回の発表はIDCが発行した「国内PC市場2013年第4四半期の分析と2014年～2018年の予測（オプション：OS 別出荷台数と稼働台数）」（J14161315）にてその詳細が報告され、国内クライアントPCの出荷台数と稼働台数についてOS別（Windows 8 Pro、Windows 8、Windows 7 Pro、Windows 7 Home、Windows Vista、Windows XP pro、Windows XP home、Windows 2000 and Other、Mac、Linux、Android、Other）と、セグメント別（Very Large、Large、Medium、Small、Soho、Education、Government、Home）に掲載されている。
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