ソフトバンクは、2012年にフランスのロボットベンチャー、Aldebaran Robotics（アルデバラン・ロボティクス）に出資している。同社は、ヒューマノイドロボット「NAO」などを手がけている企業で、東京大学が初めて採用するなど、日本ともなじみが深い。


　また、2013年にはロボット向けソフトウェアを手がけるアスラテック社を設立。ロボット事業への準備を進めていた。

　米IT系企業は昨今、ロボット、あるいはスマート・マシンと呼ばれる、ものづくり企業へ相次いで出資している。

　中でもグーグルは、Androidの開発責任者だったアンディ・ルービン氏が中心になって、東大のVBであるSCAFTの買収をはじめ、ロボット事業を本格化している。4月には、ドローン（無人航空機）開発企業のTitan Aerospaceも買収していた。

　また、アマゾンは2012年に物流センター向け運搬ロボットを開発する「Kiva Systems」を買収しているほか、音声文字変換サービスの「Yap」（2011年）や音声認識サービスの「Evi」（2013年）を買収（参考記事）。また、無人機による宅配サービス「Prime Air」の実証実験を発表している。

　こうした流れは2010年頃より始まっており、フリーミアムやロングテールという言葉を生み出したクリス・アンダーソン氏は、モノづくりの世界の変化、「次の産業革命のなかで、アトムは新しいビットになる（In the Next Industrial Revolution, Atoms Are the New Bits）」と予見していた。