2013年の国内ストレージソフトウェア市場は各セグメント（データ保護/リカバリーソフトウェア、ストレージレプリケーションソフトウェア、ストレージ管理系ソフトウェア）の売上がそれぞれに伸び、ここ数年のデータ保護/リカバリーソフトウェアだけが市場をけん引するという成長パターンとは異なる傾向が見られたという。

　その理由の中で、最も大きな影響を持っているのがサーバ仮想化へのシフト。共有ストレージに多くの仮想サーバが接続されるようになるだけでもストレージの機能要件は高まるが、サーバが仮想化されたことでインフラ運用の迅速性、効率性への要求もレベルアップし、高度なストレージ機能を利用するユーザーも増えてきているという。

　IDCでは、2014年以降もストレージ運用に関する機能的な要求は継続的に高まるとみているという。データ活用に成功するユーザーも徐々に広がっていくとみられることから、保有データは量、種類ともに増え、ストレージソフトウェアに対する需要は増加傾向が続くとしている。

　それに対して供給サイドの状況、つまりストレージベンダーのソフトウェア価格戦略には不確定要素がある。ベンダーがストレージ運用/管理のより高度な機能をソフトウェアとして開発/提供していくことは確実だが、それに対して別途ソフトウェアオプション価格を課すか、標準搭載としてユーザーからは値段が見えない形態で提供するかはストレージ製品市場全体での競合状況で変わる可能性があるという。

　IDC Japan ストレージシステムズ リサーチマネージャーの鈴木 康介氏は「ITインフラの運用はコモディティハードウェアとソフトウェアの組合せによって効率化/自動化を図る方向が目指されており、Software-Defined DatacenterやSoftware-Defined Enterpriseなどの言葉で表わされるコンセプトに沿って多くの製品が生まれている。ストレージ分野でも各ベンダーがSoftware-Defined Storageと位置づける製品の機能強化を続けており、その競争の焦点であるソフトウェアのテクノロジーやアーキテクチャーの重要性はこれからも高まっていくであろう」と分析している。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内ストレージソフトウェア市場2013年の分析と2014年～2018年の予測」（J14460103）にその詳細が報告されている。