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2014年12月03日

クラウド型メール市場シェア、Office 365とGoogle Appsが2強 ガートナー提言の活用法

企業内で特にクラウド化が進んでいるアプリケーションとして、電子メールとグループウェアが挙げられる。しかし現在の利用状況を見てみると、管理者側にとってのメリットは多いが、実際にサービスを利用するエンドユーザーにはストレスの貯まる状況が生まれているという。そこでガートナーが提唱するのが、“デジタル・ワークプレース”の構築だ。その実現に向けた取り組みについて、ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデントの志賀嘉津士氏が語った。

執筆:西山 毅

2017年までに大企業の60%がクラウド電子メールサービスを採用

 2014年5月にガートナーが国内企業に対して行った調査によれば、既にクラウド化されている企業内アプリケーションの割合としては、人事・給与の8.4%、財務・会計の5.8%などに対し、電子メールが21.1%、グループウェアが14.1%と突出している。

 また従業員数2000人以上の大企業とそれ未満の中堅・中小企業とで分けて見た場合、メール/グループウェアのクラウド化自体は中堅・中小企業が先行したものの、2012年から2013年にかけて大企業でのクラウド化は倍増し、2015年の予定では、大企業の16.5%がクラウド化する予定だと回答している。

 一方、サービス提供側のマーケットを見てみると、中堅・中小企業向けと大企業向けとではまったく様相が異なっているという。

 まず中堅・中小企業向け市場では、Office 365やGoogle Appsのシェアがそれぞれ5.3%、8.1%で、その他にもcybozu.comやSalesforce Chatter、desknet's ASPなど多くのベンダが3%未満でひしめき合っている。

 これに対して大企業向けの市場では、Office 365とGoogle Appsが9.5%、6.3%で2強を形成しており、その後にcybozu.com、Salesforce Chatter、IBM SmartCloudがいずれも1.6%で続くのみだ。「Gartner Symposium/ITxpo 2014」で登壇した志賀氏は次のように語る。

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