今、世界的に「代替肉」が大流行の兆しを見せています。代替肉とは、その名の通り、豚肉や牛肉、鶏肉といった動物の肉を使わず、植物などの別の素材で代替したもの。この代替肉について、特に菜食主義者の拡大、環境面の配慮などから、急速にその市場が拡大しつつあります。その代替肉のトップランナーというべき存在が今回紹介するビヨンドミートです。肉を代替しようという動きはこれまでもありましたが、なぜここにきて代替肉がここまで注目を集めているのでしょうか。ビヨンドミートを通してみていきましょう。

CBinsightが2019年1月に発表した「メガユニコーン」リストで堂々の世界一位に輝いた企業が中国の「バイトダンス（ByteDance）」です。この名前を聞いてピンとくる人はあまりいないでしょうが、動画投稿アプリの「TikTok（ティックトック）」やニュースアプリの「Toutiao（トウティアオ）」を運営していると聞けば分かる人も多いのではないでしょうか。2018年11月の評価額は780億ドル（約8兆円）、なぜそこまで高い評価を受けているのか。今回は2020年の上場も噂される同社の謎に迫ります。

ソフトバンクが、同社子会社のスーパーセル（Supercell）の売却を検討していると発表しました。その売却先として名前が挙がっている企業、それが中国の「テンセント（騰訊、Tencent）」です。日本ではまだあまり知られていませんが、同社は今や、ゲームの売上高でソニーやマイクロソフトを上回って世界トップ（NewZoo調査）。提供している複数のメッセンジャーのMAU（月間アクティブユーザー数）を単純合算すると11億人超（ちなみにFacebook Messengerが6億人、LINEが2.2億人）にのぼり、それを基盤にしたFinTech市場でも存在感を発揮しつつあります。同社の売上高は、日本の大手ゲームメーカーである任天堂と比べて、売上高で3倍、営業利益で17倍、時価総額は約10倍にもなります。今回、この「テンセント」を徹底解剖していきます。

前回、FinTech（フィンテック）企業の全体像を概観しましたが、今回はその中でも特に注目したい企業を取り上げます。それが、モバイル決済を手がける「ストライプ（Stripe）」です。モバイル決済と聞くと、Paypal（ペイパル）やSquare（スクエア）などの有名企業が思い浮かぶと思いますが、なぜその中に新興のStripeが割って入って注目を集めることができているのでしょうか。今回は日本でもすでに一部展開を開始しているStripeについて解説したいと思います。

フィンテック（FinTech）とは、Finance＋Technologyの造語と言われていますが、単語を分解すれば技術によって金融サービスを提供することを意味します。結局のところ、金融とはおカネという「情報」の流通をつかさどる機能に過ぎず、IT企業が情報の流通に対して、より効率的で、革新的な技術を提供することで、金融業界に革新をもたらす考え方です。とはいうものの、一体どんな技術をどう提供するのか、あまり明確になっていないのではないでしょうか。本稿では、ユニコーン企業という切り口からフィンテックの可能性について探っていきましょう。

今や音楽はネットからダウンロードしたり、ストリーミングで聞くというのが当たり前の時代になりました。今回、ご紹介するパンドラ（Pandora Media）は、インターネット時代のラジオを再構築するというビジョンのもと、米国を中心にオンライン音楽サービスを展開している企業です。とはいえ、音楽配信というと、真っ先に思い浮かぶのはアップルやグーグル、アマゾンなどではないでしょうか。音楽配信では老舗ともいえるパンドラですが、今後こうした巨大企業とどのように戦っていくのか。その戦略と可能性を見ていきましょう。

ウェアラブル市場でもっとも売れている企業はどこか？　そう聞かれたら、Apple Watchで注目を集めたアップルと思われる方も多いかもしれません。しかし、その正解は今回ご紹介する「Fitbit（フィットビット）」です。米IDCが12月に発表した調査によれば、2015年第3四半期の世界のウェアラブルデバイス市場の出荷台数は2100万台で、シェア1位はフィットビットの470万台となりました（アップルは2位で390万台）。なぜフィットビットが世界トップなのでしょうか。その背景も含めて追ってみましょう。

タクシー配車サービスの「Uber（ウーバー）」、宿泊シェアサイトの「Airbnb（エアビーアンドビー）」、スマホなどのネット関連デバイスを製造する「Xiaomi（シャオミー）」、Facebookからの買収話を蹴った写真・動画シェアの「Snapchat（スナップチャット）」。これらの企業は今、「ユニコーン企業」と呼ばれ、「未上場」ながら極めて高い評価を集めています。なぜ上場していない企業がこれほど注目を集めているのでしょうか。そもそもユニコーン企業とはどのような企業で、どのような過程を経てユニコーンになったのでしょうか。今回はユニコーン企業の「謎」に迫りたいと思います。

ラックスペースという会社をご存じでしょうか？　日本ではサービスを提供していないこともあり、知名度は低いですが、米国のクラウド業界ではアマゾンのクラウドサービスAWS（Amazon Web Services）、マイクロソフトのMicrosoft Azureなどに次ぐ知名度を持つ企業です。とはいえ、売上規模でみれば、ラックスペースの売上規模は17.9億ドルに過ぎず、アマゾンの889億ドル、マイクロソフトの935億ドルに比べれば、圧倒的に劣ります。今回は、なぜそのラックスペースが巨大企業であるアマゾンやマイクロソフトと伍するまでになったのか、同社のクラウド市場での戦い方を見ていきましょう。

「ソーシャルレンディング（Social Lending、Peer-to-peer lending）」という言葉をご存じでしょうか？ 端的に言えば、ネット上でお金を貸したい人と借りたい人を結びつけるサービスのこと。その最大手が、今回ご紹介する「レンディングクラブ（Lending Club）」です。ITを活用した金融のことをFintech（フィンテック）と言いますが、レンディングクラブは銀行にイノベーションを起こすフィンテック企業の一角でもあります。今回は、今や融資額が16.3億ドル（約2,000億円）にのぼるレンディングクラブのビジネスモデルと今後の展開について解説します。

サーフィンやスキー、ダイビングといったスポーツをしている方なら、カメラを製造・販売しているGoPro（以下、ゴープロ）という企業をご存じかもしれません。カメラといっても、ただのカメラではありません。頭部などに装着し、サーフィン、スキー、ダイビングなどのアクティビティをプレイヤーの視点で録画し、録画した動画を簡単に動画共有サイトYouTube、Instagramなどにアップすることができるカメラで、ウェアラブルカメラやアクションカメラ（アクションカム）などと呼ばれています。ゴープロは、まったく新しいカメラを“再発明”したメーカーとして世界中から脚光を浴び、2014年6月には鳴り物入りでIPO（新規株式公開）しました。

ネットフリックス（Netflix）という企業をご存じでしょうか？世界最大のインターネットを介したテレビ・ビデオサービスを提供する企業ですが、日本ではまだサービスを展開していないので、Hulu（フールー）のような企業といったほうがわかりやすいかもしれません。この企業が大きな注目を集めたのは2011年、同社サービスが北米の全ネットワーク（下り）の約3割を占めて大きな波紋を呼びました。2位はHTTPのWebサイト（18％）、3位はYouTube（11％）なので、いかに膨大なトラフィックを集めたのかがおわかりいただけると思います。新しい映像配信時代の申し子とも言うべき同社ですが、2014年10月中旬に株価が一時25％近くも下落。11月中旬になっても、元の水準には遠い状況です。この背景には何があるのか、そして、同社はどう進むのかを見ていきましょう。

最近、ある経営者から「ウチが長く続けられた理由は世の中の変化に対応してきたから」というお話を伺いしました。当たり前といえば当たり前ですが、この当たり前が意外と難しいものです。今回紹介する、オンライン旅行代理店（OTA: Online Travel Agency）で時価総額世界一の「プライスライングループ（Priceline Group）」は、変化の激しいネットビジネスの中で、うまくその変化に対応している企業です。なぜ同社がエクスペディアなどの競合がひしめくオンライン旅行代理店において世界一となれたのでしょうか？ここでは、“3本の矢”という切り口で、同社のビジネス戦略に迫ります。

キャッチコピー“Intel Inside （インテル入ってる）“で一世を風靡し、世界最大の半導体メーカーであるインテルが今、苦境に立たされています。マイクロソフトのWindowsとインテルのCPUがOS・CPUを独占し、ハイテク業界で圧倒的優位なポジションを築き上げましたが、2010年代のPCからモバイルへのシフトへの対応の遅れからここ数年の株価パフォーマンスは冴えません。今後、インテルは復活するのか、それともモバイル時代の負け組になってしまうのか、同社の業績を踏まえてみていきましょう。

ツイッターは、言わずとしれた140字のマイクロブログ（つぶやき）サービスです。2006年にサービスを開始し、今や月間利用者数は2億4100万人にのぼります。何年も前からIPO（新規株式上場）の噂が絶えませんでしたが、2013年11月にようやく晴れてIPOの運びとなりました。2012年のフェイスブック以来の大型IT企業の上場に株式市場も好感、IPO価格26ドルを大幅に上回る44.9ドルで取引を終えました。しかし、2014年2月6日に発表された最初の四半期決算を境に株価は24％下落、その後も株価は大幅な回復も見られないまま現在にいたります。投資家は、ほんの数年前に“～なう”ブームを引き起こしたツイッターが、早くも“オワコン（終わったコンテンツ）”になってしまうとみているのです。

2013年7-9月期の米ハイテク企業の決算が一通り出そろいました。その中で最も良かった決算の一つが、今回取り上げる「マイクロソフト」です。9月のノキアの携帯電話事業の買収発表で一時的に株価は大きく下落しましたが、今や年初から41％も上昇。1999年につけた高値40ドル台を回復しそうな勢いです（図1）。マイクロソフトといえば、言わずと知れたパソコン向けのWindowsとOfficeで世界を制覇した企業ですが、昨今のスマホ・タブレットの台頭でパソコンの出荷台数も減少、“過去の企業”とも揶揄されています。さらにスティーブ・バルマーCEOの後継者問題も世間を騒がせていますが、投資家はマイクロソフトのいったい何を評価しているのでしょうか。

Amazon.com（以下、アマゾン）という会社は、掴みどころがない会社です。もともとは本のオンライン販売からスタートしましたが、今や世界一のオンラインストアになり、本に限らず、生活用品や工具、食品なども販売しています。さらには、そのWebサイト構築に用いられたノウハウやリソースをもとに、企業・個人向けにクラウドサービス（AWS: Amazon Web Services）を展開し、この分野でも大きな存在感を持つに至っています。8月には同社のジェフ・ベゾスCEOが個人で米新聞大手ワシントン・ポスト紙の新聞事業を買収したことも大きな話題を集めました。急速に存在感を増しているアマゾンですが、実は同社がM&Aを本格化させたのは5年前からなのです。

グーグルの株価が極めて堅調です。2004年8月、同社の新規公開（IPO）時の株価は100ドル、それが、2013年5月21日には終値で900ドル超と公開時の約9倍まで上昇しました。もちろん、米国主要株価指数（ダウ）が史上最高値を更新するなど、市場全体が上昇基調にあることも背景にありますが、アップルが2012年9月に700ドルまで上げてその後450ドルまで下げているのとは対照的で、グーグルの強さは際立っています。ではその競争力の源泉はどこにあるのか？それを探るため、グーグルが提供するサービスをプロダクトポートフォリオとして一気にまとめました。

フェイスブックの株価が回復基調にあります。同社は、2012年5月に世界中の注目を浴びながら上場するものの、その後株価は急落。2012年8月には上場高値の半値以下である15.5ドルまで下落しましたが、現在は30ドル近くまで戻しています。今回はフェイスブックがなぜ回復しているのか、そのビジネスモデルと合わせて復活の理由を紹介します。

米国Apple Inc.社（以下、アップル）の株価が最近冴えません。9月19日に最高値702.1ドルを付けた後、株価は下落、12月7日の終値は533.2ドルと3カ月の間に株価は24％も下落しました。一方、ハイテク株の指標であるNASDAQ総合指数は、同期間で-6.4％（9月19日 3,182.6→12月7日2,978）の下落にとどまっており、投資家はアップルの将来性に対して懐疑的な見方をしていると言えます。次のiPhone 5Sの噂も注目される中、一体、アップルに何があったのでしょうか？