今回、早稲田大学は、全学生や教職員がセキュリティ、コラボレーション、そしてモバイルへ対応を実現するためにBoxの採用を決めた。Boxを導入することで、学生・教職員が授業、研究、業務の目的で、教育や研究の過程で作成する教材やノート、レポート、研究データ、研究論文などを学内外と安全にデータを共有できるようになる。また、研究成果としての貴重資料など、デジタルデータの保管先や、各種システムのデータ保管先としても有効活用していく考え。

　Boxの高度なセキュリティにより、スマートフォンやタブレット、PCなどの盗難や紛失、ウイルス感染などによる情報流出を防止できるという。

　ボックスジャパン 代表取締役社長の古市 克典氏は「早稲田大学がBoxを活用することで、大学をはじめとする教育機関でのコンテンツに対する認識が変わる」と指摘。Boxでコンテンツを安全に管理することにより、「学内外の学生、研究者、外部ユーザー間のコラボレーションがより生産的になる環境が実現し、プロジェクトをより効率的に進めることができる」という。

　Boxは、世界4万5000以上の組織で、3400万人以上のユーザーに利用されているクラウドストレージサービス。ドロップボックスなどと違い、企業向けのセキュリティがウリで、1月にはNYSE（ニューヨーク証券取引所）にも上場を果たしている。三井情報、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、マクニカネットワークスらが1次代理店をつとめている。

　日本ではすでにグリーが導入を決めているほか、米国では、GE（ゼネラル・エレクトリック）ほか、製薬大手のアストラゼネカ、シュナイダーエレクトリックなどが導入している。