一方で、パブリッククラウドサービスやプライベートクラウドなど、何らかのクラウドをすでに導入／利用中の企業では、クラウドが現在のIT戦略に影響を与えると考える企業割合は78.7％（「強く影響」35.6％、「少し影響」43.1％）となった。これらの企業の2年後のIT戦略では、クラウドが「強く影響」を与えると考える企業割合は48.5％となり（「少し影響」は31.6％）、実際にクラウドを利用したことによって、クラウドの価値を認識する企業が多かった。


　また、いずれの場合でもIT戦略に対するクラウドの影響度が、年々高まっていく見込みであることが明らかになった。

　IDC Japanは、クラウドは高い技術力を有する企業や、変革を求める先駆的な企業向けだけではなく、多くの一般的な企業が利用するソリューションへと発展しており、急速にユーザー層を拡大していると指摘。

　その一方で、クラウド導入の目的が先駆的な企業では「ITや業務の効率化」と「事業強化」を同時に検証していることに対して、一般的な企業は「効率化」のみ、あるいはソーシャルメディア／モバイル対応といった個別案件としての「事業強化」だけとなっており、企業のクラウドあるいはIT戦略において、「先駆的な企業」と「一般的な企業」の間には溝が見られるとした。

　また、IDC Japanは現在、クラウド市場では「パブリッククラウド」「プライベートクラウド」といった配備／サービスモデルに焦点を絞り、コスト／セキュリティといった要件から「適材適所」でクラウドを選択し、連携させるハイブリッドクラウドが高い注目を集めていると指摘。

　もちろん、配備モデルの検証は重要だが、それだけでなく、「業務の効率化」と「事業拡大」の統合／連携を考慮したハイブリッドクラウドこそが、価値を創造する新たな基盤となる。「ベンダーにとって、真のハイブリッドクラウドを実現するソリューションの整備が喫緊の課題である」とIDC Japan ITサービス リサーチマネージャーの松本聡氏は語っている。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2015年国内クラウドサービス市場需要動向調査」（J15340104）にその詳細が報告されている。