2014年国内x86サーバ市場シェアの1位はNEC、2位は富士通、3位はHPだった。 上位3社はいずれも前年からシェアを拡大し、3社合計の出荷台数シェアは64.7％で、前年から2.2ポイント上昇した。

　また、ユーザー企業が直接ODM（Original Design Manufacturer）にサーバを発注する、ODM Directの出荷台数シェアが8.0％となり、前年から3.1ポイント上昇した。

　2014年のx86サーバ市場は、円安の影響によるコスト増を販売価格へ転嫁したことや、サーバ仮想化の導入によるメモリーなどのオプション品搭載の増加によって平均単価が上昇し、出荷額が前年比7.8％増の3,147億円となった。一方、出荷台数は同0.8％増の56万6千台だった。

　今回の調査では、x86サーバ市場をフォームファクター別、ソケット別、OS別といった製品カテゴリー別の分析と主要ベンダーごとのフォームファクター別、ソケット別で見たシェアの推移を分析している。

　たとえば、1ソケットのタワー型サーバの出荷台数シェアはNECが1位を占めているが、2ソケットのラックマウント型サーバとブレードサーバではHPが1位となった。

　また、高密度型サーバのカテゴリーでは、ODM Directの出荷台数が全体の半数以上を占めるなど製品カテゴリーによってベンダーランキングが異なっているという。

　サーバベンダーは、自社の得意な製品カテゴリーのシェアを維持しつつ、現在シェアの低い製品カテゴリーの対策を取ることにより同市場におけるシェアゲインを狙えるとIDCでは分析している。

　林氏は「x86サーバ市場では、上位3社の出荷台数シェアの差が2012年以降3％未満で推移しており、シェア競争が激化している。また、ODM Directの出荷台数が急速に増加している。一方、これまで成長セグメントであったx86サーバ市場は、最新の予測では市場の停滞が見込まれており、サーバベンダーは自社の得意分野を見極め、どの製品カテゴリーに注力するか戦略を練ることが重要である」と述べている。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2015年国内x86サーバ市場競合分析」（J15260107）にその詳細が報告されている。