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2016年08月25日

米ガートナーのハイプサイクル

機械学習やブロックチェーンは「過度な期待」にある

ガートナーが発表した「先進テクノロジのハイプサイクル:2016年」によれば、急速に進む「デジタル・ビジネス」のイノベーションに直面している企業にとって、最優先項目になる3つの大きなテクノロジ・トレンドが明らかになった。一方で、機械学習やブロックチェーンといった技術は「過度な期待」のピーク期にあるとした。

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最新テクノロジーのハイプサイクル2016


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 ガートナーが企業にとっての「最優先項目」としたのは、(1)透過的なイマーシブ・エクスペリエンス (没入型の体験)、(2)知覚的なスマート・マシンの時代、(3)プラットフォームの変革の3つ。これらがあらゆる場所で新しいエクスペリエンスを生み出し、企業が新たなビジネス・エコシステムとつながることを可能にするプラットフォームを提供するという。

「デジタル・エコノミーの世界で成功するには、エンタプライズ・アーキテクトは引き続きCIOやビジネス・リーダーと協力して、積極的に先進テクノロジを見極めていかなければなりません。そうしたテクノロジが、競争優位性をもたらす革新的なビジネスモデルを実現し、運用コストの削減を通じて価値を最大化し、法律や規制のハードルをクリアすることを可能にするのです。本ハイプサイクルは、企業が注視すべき重要な先進トレンドおよび具体的なテクノロジに対する俯瞰的な視点を提供します」(ガートナーのリサーチ ディレクター、マイク・J・ウォーカー (Mike J. Walker) 氏)


 3つのテクノロジ・トレンドの概要と具体的なテクノロジーは以下の通り。

(1)透過的なイマーシブ・エクスペリエンス:
テクノロジは今後もますます人間中心型となり、人、ビジネス、モノが透過的に関係するレベルに達するでしょう。テクノロジがより適応的、状況依存的、流動的に進化するにつれ、人、ビジネス、モノの関係は、職場や自宅において、また企業や他者とのやりとりにおいて、さらに密接に絡み合うようになるでしょう。検討すべき重要なテクノロジは以下のとおりです。

4Dプリンティング、ブレイン・コンピュータ・インタフェース、ヒューマン・オーグメンテーション、立体ホログラフィック・ディスプレイ、アフェクティブ・コンピューティング、コネクテッド・ホーム、ナノチューブ・エレクトロニクス、拡張現実、仮想現実、ジェスチャ・コントロール・デバイス

(2)知覚的なスマート・マシンの時代:
これから10年にわたり、スマート・マシンのテクノロジは最も破壊的な技術領域になるでしょう。その背景にあるのが、急成長するコンピューティング・パワー、ほぼ無限のデータ量、深層ニューラル・ネットワークのかつてない進歩です。特に深層ニューラル・ネットワークは、スマート・マシンのテクノロジと併用することで、企業がデータを活用して新たな状況に適応し、さまざまな未知の問題を解決することを可能にするでしょう。このテーマに注力したい企業は、以下のテクノロジを検討する必要があります。

スマート・ダスト、機械学習、仮想パーソナル・アシスタント、コグニティブ・エキスパート・アドバイザ、スマート・データ・ディスカバリ、スマート・ワークスペース、会話型ユーザー・インタフェース、スマート・ロボット、商用無人航空機 (ドローン)、自律走行車、自然言語による質疑応答システム、パーソナル・アナリティクス、エンタプライズ・タクソノミ/オントロジ管理、データ・ブローカPaaS (dbrPaaS)、コンテキスト・ブローカリング

(3)プラットフォームの変革:
先進テクノロジは、プラットフォームの定義方法と使用方法のコンセプトを変革しようとしています。技術インフラから、エコシステムを実現するプラットフォームへのシフトによって、人と技術をつなぐまったく新しいビジネスモデルの基盤が構築されつつあります。こうした動的なエコシステムの中で、企業は、自社の戦略を事前対応的に把握して再定義し、プラットフォーム・ベースのビジネスモデルの作成や、価値創出のための内部と外部のアルゴリズムの活用を目指さなければなりません。企業が注視すべき、プラットフォームを実現する主要なテクノロジは、以下のとおりです。

ニューロモーフィック・ハードウェア、量子コンピューティング、ブロックチェーン、IoTプラットフォーム、ソフトウェア・デファインド・セキュリティ、ソフトウェアで定義された何か (SDx)

「これらのトレンドは、企業がテクノロジをさらに活用し、社員やパートナー、顧客のエクスペリエンスに不可欠な要素とすることができれば、自社のエコシステムを新しい動的な方法でプラットフォームとより強く結び付けられるようになることを示しています。また、スマート・マシンのテクノロジは引き続き進化し、ヒューマン・エクスペリエンスとデジタル・ビジネスのエコシステムの一部となっていくでしょう」(ウォーカー氏)

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