世界のスマートホーム市場、2030年までに4000億米ドル規模に

　スマートホームに関する調査報告書「The Battle for the Smart Home: Open to All（スマートホームビジネス勝利への条件）」では、アジアでの市場拡大の推進力となるのは中国と日本であり、この二か国と深く結びついたシンガポール、韓国、台湾などの経済圏が重要な役割を果たすことを示唆している。

　同報告書を共同執筆した、A.T. カーニー（ムンバイ・オフィス）パートナーNikolai Dobberstein氏は「日本はスマートホームの浸透という点で、すでに世界でも上位5位のうちに入っている」と説明。高齢化の進行に伴い、各家庭での健康関連のソリューションの需要を掘り起こすことで、今後引き続き市場の成長が見込めるとしている。

　また、中国では収入の上昇した家庭が飛躍的に増えており、また国内に製造業とテクノロジーの強固なエコシステムがあることから、さらに大規模な市場発展の余地があるという。さらに韓国、台湾、そしてシンガポールでも、高収入家庭の割合や各経済圏でのデータ接続率の高さから、スマートホームの浸透がさらにいっそう進むと予測している。

スマートホーム市場拡大を促進する「4つの要因」とは？

　また同報告書では「スマートホーム＝インターネット接続され外から容易にコントロール可能な『家』」というアイディアがアジアで現実になりつつある背景として、市場拡大を促進する以下4つの大きな流れを紹介している。