市場調査 記事
IDC Japanは、国内仮想化サーバ市場の最新予測を発表した。予測によれば、2016年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数は11万3,468台。一方で、国内仮想化サーバ市場の出荷額は1,179億9,400万円で、2011年～2016年の年間平均成長率はマイナス3.8％となるという。（05/16 17:38）
帝国データバンクは、システム・ソフトウエア開発業者の倒産動向調査を発表した。（05/11 08:00）
2011年の国内パブリッククラウドサービス市場規模は前年比45.9％増の662億円となる見込み。国内パブリッククラウドサービス市場は拡大を続け、2016年の同市場規模は、2011年比5.2倍の3,412億円になるという。IDC Japanが発表した。
（05/08 12:57）
リーマンショックから回復に向かっていた世界のエレクトロニクス製品市場は、11年の第2四半期から再び減速している。東日本大震災、タイの洪水災害、新興地域の需要鈍化、そして欧州の金融不安による欧米の景気後退が影響している。従来の主力製品であったLCD-TVやノートPCは失速し、スマートフォンやタブレットPCが他のモバイル機器から代替需要を取り込んで急増している。富士キメラ総研が主要エレクトロニクス製品48品目の世界市場動向調査を発表した。
（05/07 15:18）
米調査会社ComScoreによると、2012年2月の米Androidタブレット市場において、米アマゾンの低価格タブレット端末「Kindle Fire」がシェア54.4％を獲得したことが明らかになった。2位の韓国サムスンのGalaxy Tab（15.4％）を大きく引き離す結果となった。
（04/27 19:09）
IDC Japanは26日、国内中堅中小企業ユーザー調査の結果を発表した。
（04/26 16:24）
矢野経済研究所は24日、国内のビッグデータ市場に関する調査を発表した。
（04/24 17:08）
日本国内M2M市場の規模は、2015年度に約3,300億円にまで到達するという。アジアICT業界のリサーチ・コンサルティングを手がけるROA Holdingsが「日本国内M2Mマーケット市場展望2012」とともに発表した。
（04/23 19:18）
IDC Japanが実施した国内x86サーバサポートに関する調査によれば、サーバ台数が増加したとの回答が減少したとの回答よりも増える一方で、サーバ管理要因が減少したとの回答が増加したとの回答を上回った。サーバ台数が増える一方で、管理要員は減っている現状が明らかになった。
（04/12 17:31）
米ガートナーは10日、世界のタブレット端末の販売台数が2011年の6000万台から98％増加し、2012年は1億1888万台になる見通しを発表した。
（04/11 12:35）
米ガートナーは2日、2015年までのクラウド戦略に影響をおよぼす5つのトレンドを発表した。ガートナーは、企業が自社のクラウド戦略を定期的に更新しながら、そのトレンドを継続的にモニタリングすることが不可欠であるとの見解を示した。
（04/10 19:07）
2011年上半期の国内クラウドアプリケーションプラットフォームソフトウェア市場の規模は70億2,200万円で、前年同期比成長率24.8％だった。（04/09 12:57）
世界経済フォーラム（World Economy Forum）は4日、国のIT競争力をランキング化する「The Global Information Technology Report 2012」を発表した。日本のIT競争力は昨年の19位から18位に上昇した。
（04/06 12:27）
IDC Japanは2日、国内多国籍企業（以下、日系MNC）におけるICTインフラ（国際／国内ネットワーク、データセンター、ハードウェア、セキュリティ、ビデオ会議など）の調達行動に関するユーザー調査結果を発表した。
（04/02 14:25）
国内ERP市場全体の市場規模は、2010年度は前年度比4.7％増の762億円で、2011年度は同7.8％増の約822億円に伸びる見込み。アイ・ティ・アール（以下、ITR）が発表した。景気回復によりIT投資が徐々に拡大していることが背景にあるという。
（03/30 08:00）
2011年第4四半期の国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比184.4％増の689万台となった。同四半期は、iPhone 4Sが同時発売され、国内ユーザーから高い支持を得たことで出荷台数が急増した。また、アンドロイドOS搭載のスマートフォンも同四半期は400万台超の出荷台数を記録した。（03/26 17:34）
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は22日、近年の情報セキュリティを取り巻く脅威を「2012年版10大脅威 変化・増大する脅威！」にまとめ、IPA のWebサイトで公開した。（03/23 15:07）
日本フランチャイズチェーン協会は21日、2月のコンビニエンスストアの統計調査月報を発表した。全店・既存店売上高ともに5か月連続のプラスとなり、全店売上高は前年同月比で＋9.6％になった。
（03/22 08:00）
AMNは9日、日本のソーシャルメディアを積極的に活用している企業のトップ50リストなどを掲載した第3回「ソーシャルメディア活用企業調査」を公開した。（03/09 18:36）
2011年の国内Core PLMアプリケーション市場は1,296億8,900万円で、前年比6.7％増の高成長となった。さらに2011年のCore PLMアプリケーション市場の機能別セグメントで最も前年比成長率が高いのは、cPDM（Collaborative Product Data Management）市場で、前年比成長率は10.5％と2桁成長を記録した。（03/06 14:04）
2011年のERPパッケージライセンス市場は1,058億円で、前年比7.3％増となった。2011年は東日本大震災、円高、ユーロ危機、タイでの洪水など、社会的・経済的変化の大きい年だったが、ERP市場に対する影響は少なかった。矢野経済研究所が発表した。
（03/05 13:10）
オリンパスの粉飾や大王製紙の役員横領など、コンプライアンスに違反する不祥事や事故が多発した結果、「第三者委員会」を設置する例が増えている。調査にあたった帝国データバンクは「第三者委員会は不祥事が発覚したときの免罪符ではない」との厳しい見方を示している。（02/24 15:51）
2011年の関東地方のデータセンターのシェアは72.3％で、同市場規模は2015年まで年平均4.6％で拡大する見込み。また、震災後もデータセンター新設は首都圏に集中傾向が続くが、地方型センターのシェアも徐々に拡大するという。IDC Japanが発表した。
（02/22 08:00）
米ガートナーは、iPadおよび他のタブレット向け商用ビジネスアプリケーションのトップ10を発表した。同社によれば、iPadおよび他のタブレット向けアプリケーションは、個人向け生産性向上ツールとしての最初の波を越え、企業の重要な独創力を支援する、管理が容易でセキュアなビジネス・アプリケーションへと移行しつつあるという。（02/16 12:49）
中国市場における企業ブランド総合評価調査「ブランド・チャイナ2012」によれば、「ブランド総合力」ランキングで首位となったのは、北京、上海ともアップルだった。iPod、iPhone、iPadを次々と世に送り出し、日本と同様スマートフォン旋風を巻き起こし、特に20代と30代の評価が高かった。日経BPコンサルティングが発表した。
（02/10 17:27）
カナダの出版社コーポレートナイツ（Corporate Knights）は、「世界でもっとも持続可能な100社」を発表した。日本は12社がランクイン入りし、英国に次いで世界2位となった。昨年は首位だった。（02/09 18:42）
企業内で利用されるブラウザは「Internet Explorer(IE) 6.x」が約4割を占め、IE8やIE9への移行が進む一般ユーザーの利用動向と乖離があることが明らかになった。また、63％の企業で閲覧制限を行い、企業規模が大きくなるほど厳しくなることがわかった。日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が発表した。（02/09 13:46）
PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は25日、「第15回世界CEO意識調査」の結果を世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）において発表した。本調査は、2011年9月～12月に、世界60カ国の主要企業の最高経営責任者（CEO）1,258人を対象に実施したもの。（01/25 20:28）
ユーロ圏の財政問題および新興国の成長鈍化が世界経済の成長見通しを暗くしており、途上国はさらなる下振れリスクに備える必要がある──世界銀行は18日に発表した「世界経済見通し（GEP）2012」でこう指摘している。
（01/18 15:10）
2010年、欧州のクラウド市場は2010年、前年比20％の大幅増となった。2015年にはソフトウェア・サービス分野における収益の約15％を占めるまでに成長すると見込まれているという。対仏投資庁（AFII）の発表によれば、フランスのクラウド市場は2010年に18億5千万ユーロ（約1,805億円）に達し、うち6億7200万ユーロ（約36％）が中小企業によるものだった。
（01/17 19:37）