スマートグリッド 記事
2011年の東日本大震災によって、日本の電力供給はかつてないほどにひっ迫した。直接被災した福島原子力発電所が停止しただけでなく、原発自体の安全性を疑問視する声が高まり、2012年1月末時点で稼働中の国内原発は震災前の10分の1以下だ。果たして日本の電気は本当に大丈夫なのか、電気料金の値上げは今後も続くのか、また、より効率的な電力供給を実現するためにITはどのような役割を果たすことができるのか。スマートグリッドの第一人者で、一般社団法人日本通信安全促進協会（以下、JCSA）の理事でもある、東京大学 大学院新領域創成科学研究科 先端エネルギー工学専攻 教授の横山明彦氏に話を伺った。（02/16 00:00）
震災後、新たな動きを見せるスマートシティ構想だが、都市や国単位の社会インフラをどのように整備・再構築していくか、その投資メリットは、などと課題が多いのも事実だ。しかし、スマートグリッドやITS、センサーネットワークなどが整備されれば、そこには新しいITシステムのエコシステムが生まれるという。スマートシティの今後10年間のロードマップを紹介する。
（07/11 00:00）
富士経済は、スマートグリッドへの各国・各地域の取り組み状況を把握する調査を行い、その結果を「2010 ワールドワイド スマートグリッド構築実態調査」としてまとめた。（09/22 12:00）
2009年10月、米国のオバマ大統領がスマートグリッドに公的資金を投入するとの発表、マイクロソフトやグーグルといった大手ソフトウェアベンダーの戦略にも大きな影響をおよぼし、その流れは着実に日本にも及んでいる。経済産業省は、今後、20年間でスマートグリッドの国内市場規模は5.4兆円、新規雇用創出60万人との予測を発表している。野村総合研究所 技術調査部 副主任研究員 武居輝好氏は「2015年ごろからスマートグリッドのインフラが普及期に入り、2020年ごろにインフラ整備がほぼ完了し、2020年ごろをめどにスマートグリッドは、スマートシティへと拡大する」と指摘する。後編では、マイクロソフトとグーグルの取り組み、さらにIBM、シスコ、GEに見るスマートシティへの具体的な取り組みについてご紹介する。（07/08 00:00）
2009年10月、米国のオバマ大統領がスマートグリッドに公的資金を投入すると発表して以来、マイクロソフトやグーグルといった米ソフトウェアベンダーの戦略にも大きな影響をおよぼし、その流れは着実に日本にも及んでいる。経済産業省は、今後、20年間でスマートグリッドの国内市場規模は5.4兆円、新規雇用創出60万人との予測を発表している。野村総合研究所 技術調査部 副主任研究員 武居輝好氏はIBM、シスコ、GEのスマートグリッド戦略の比較しつつ、「2015年ごろからスマートグリッドのインフラが普及期に入り、2020年ごろにインフラ整備がほぼ完了し、2020年ごろをめどにスマートグリッドは、スマートシティへと拡大する」と指摘する。野村総合研究所のITロードマップセミナーSPRING 2010での武居氏の講演を紹介する。（07/02 00:00）
昨年、米オバマ大統領が多額の投資を行うと発表して話題になったスマートグリッドだが、ここにきて都市を丸ごとスマート化する「スマートシティ」構想が注目され、日本を含めた一部の国で実証実験もスタートしている。この「スマートシティ」とは何なのだろうか。早くからこの分野を注目している米IDC Energy Insightsのバイスプレジデント、リック・ニコルソン氏は、グローバルで2,000億ドル規模、日本だけでも7,000億円から1兆円規模のビジネスになると指摘する。今回、ニコルソン氏に単独インタビューを行い、スマートシティの概要と必要となる3つのITの構成技術、日本企業がこの分野で発揮できる強み、CIOがウォッチしておくべき課題などについて語っていただいた。
（06/07 00:00）
次世代の電力ネットワーク、スマートグリッドは、これまでの電力ネットワークを抜本的に見直し、IT技術や新しい発電方法を組み合わせ、まったく新しい電力網と再生可能なエネルギーを推進するという、壮大な取り組みだ。今回は、この具体的な内容について見ていくことにしよう。
（12/03 00:00）
各国が競って国際標準を取ろうとしてる環境分野。中でもスマートグリッドに注目が集まります。そのスマートグリッドについて、各国の動き、ビジネスの可能性について紹介します。（10/20 00:00）