日本オラクル 記事
全日本食品は、全国約1800店の加盟店から構成された日本最大の小売主宰のボランタリーチェーン本部だ。規模も業種・業態も異なる全国の加盟店に対し、商品供給から経営指導、POSなどの店舗IT機器の提供まで行っている。そんな同社が取り組んだのが、「自動発注」と「顧客別チラシ」という仕組みだ。日々の膨大な購買情報、すなわち「ビッグデータ」を活用することで、従来の小売の常識を覆すような事実が明らかになってきた。（05/15 17:30）
IHI回転機械は、総合重機大手IHIの回転機事業にかかわる4つの子会社が統合して生まれた企業だ。統合直後は、それぞれの基幹システムを連携させて使用せざるをえず、処理が複雑で集計にも時間がかかっていた。そのため、経営側から基幹システムの早急な統合が求められていたが、もともと異なる企業の社員がそれぞれまったく異なる基幹システムを利用していただけに、ERP導入プロジェクトは困難を極めた。2年近くにおよぶプロジェクトを導いたIHI回転機械 企画財務部情報システムグループ 部長 岡﨑栄一 氏が語った。（05/09 16:40）
日本市場がシュリンクする中、「ビッグデータ」と呼ばれるデータ活用によって、新たな市場の掘り起こしや競争力強化を図る企業が増えている。ただし、こうした攻めの投資が求められる一方で、昨今の自然災害やセキュリティ被害を受けて、BCP（事業継続計画）やデータ保護、さらにコストを削減といった「守り」も求められている。言わば、相反する“攻守一体”の投資が求められているわけだ。こうした課題を解決できるITインフラ構築のヒントを探った。
（05/07 13:20）
非定型データや動画データ、センサーデータなど、多種多様なデータ（ビッグデータ）の台頭に伴い、従来型のリレーショナルデータベース（RDBMS）に加え、新しい仕組みのデータベースが生まれている。その1つが「NoSQL」だ。NoSQLは、従来のSQLの考え方を否定するものではなく、Not Only SQL（SQLだけではない）の略語とされる。オープンソースソフトウェアを中心に広がりを見せていたが、いよいよ商用レベルで活用できる環境が整ってきた。なぜNoSQLが注目を集めているのか、ビッグデータ時代の新しいデータベースの概要を解説する。
（05/15 17:30）
ビッグデータという言葉に代表されるように、企業内に蓄積された超大量データや市場データを、より多くの人が、より高速で効率的に分析したいというニーズが生まれている。データベースマシン「Oracle Exadata」が爆発的なヒットにつながる中、同じ設計思想で生まれたのが、インメモリ型の超高速“分析専用”マシン「Oracle Exalytics」だ。オラクルのBI（ビジネスインテリジェンス）ソフトウェア群をハードウェアと一体化した注目の新製品について、開発者自らがその開発背景と技術の詳細を日本で初めて語った。（05/15 17:30）
日本オラクルは16日、企業のIT変革を支援する「Oracle Architecture Insight」を提供開始することを発表した。（04/16 17:03）
日本オラクルは、レポート機能を強化し、ライフサイエンス、食品飲料、農業関連産業、不動産、プロフェッショナル・サービス業界向けの機能を強化したERPスイート「JD Edwards EnterpriseOne 9.1」を発表した。（04/06 13:58）
NECと日本オラクルは3日、システムの統合運用管理領域における製品間連携で協業を強化すると発表した。（04/03 16:39）
大分県の医薬品・医療機器の販売を手がけるフォレストホールディングス（以下、フォレスト）は、グループ企業向けクラウド基盤の刷新を図った。製品を提供した日本オラクルと導入を手がけたNECが発表した。（03/21 12:15）
日本オラクルは、仮想デスクトップ基盤で大阪大学の演習教室用システムを刷新したことを発表した。
（01/26 22:03）
日本オラクルは14日、データベース・アプライアンス「Oracle Database Appliance」の国内提供を開始すると発表した。「Oracle Database Appliance」は、「Oracle Linux」を搭載する2ノードの「Sun Fire」サーバ・クラスターを用いて、「Oracle Database 11g Release 2」および「Oracle Real Application Clusters」を実装したアプライアンス製品となる。（11/14 19:18）
マツダは、グローバルビジネス基盤実現のため、オラクルの「Oracle Exadata Database Machine」のほか、業務アプリケーション、ミドルウェア、データベース製品などを採用した。（10/06 10:00）
大日本印刷と日本オラクルは3日、企業のプロモーション活動における業務プロセスの改善を支援するサービス提供で連携し、「DNPプロモーションBPM」を提供すると発表した。
（10/03 16:41）
日本オラクルは、オープンソースのデータベースソフトウェア「MySQL」の技術者認定資格を取得するための試験の日本語版を提供すると発表した。（08/05 15:45）
日本オラクルは4日、「Oracle Exadata」が「進研ゼミ」などを手がけるベネッセコーポレーションのマーケティング情報基盤として導入されたと発表した。「Oracle Exadata」を利用することで、ベネッセのデータ更新処理を従来の約10時間から約3時間程度に短縮化したという。ベネッセでは2010年4月に同製品の採用を決めていた。（08/04 14:11）
日本オラクルは2日、ファンケルがオラクルのCRMアプリケーションなどを2010年5月に採用し、次期顧客管理システムの第一段階を稼働開始したことを発表した。（08/02 14:10）
日本オラクルとシグマクシスは28日、金融機関やECサイト運営事業者向けに金融犯罪リスクを低減するオンライン不正検知ソリューションを共同で提供したことを発表した。（07/28 15:57）
日本オラクルは25日、ソフトバンクモバイルのインターネットおよびメールの接続情報システムに、同社のインメモリ・データグリッド製品「Oracle Coherence（オラクル・コヒーレンス）」が採用されたと発表した。（07/25 11:57）
日本オラクルは21日、オラクルのSaaS型CRMアプリケーションの最新版「Oracle CRM On Demand R19」の提供を開始すると発表した。（07/21 19:13）
オージス総研と日本オラクルは、大阪ガスが「Oracle Exadata」による全社共通データ活用基盤システムを稼働開始したことを発表した。
（07/19 22:08）
日本オラクルは、同社のERP製品「JD Edwards EnterpriseOne」をクラウドサービスとして提供開始することを発表した。
（07/11 22:37）
新日鉄ソリューションズとオムロンと日本オラクルは6日、事業拠点における電力の需要抑制対策を支援する「電力ピーク低減ソリューション」を発表した。（07/06 15:06）
日本オラクルは、モバイル対応、業務システムとの連携などを強化したBI製品最新版「Oracle Business Intelligence R11.1.1.5」を提供開始した。
（06/28 18:06）
日本オラクルは21日、シダックスがERPパッケージ「JD Edwards EnterpriseOne」を活用し、グループ共通会計システムを構築し、稼動開始したことを発表した。
（06/21 17:09）
日本オラクルは、公共分野向けプラットフォーム「Oracle iGovernment」を基盤とした「警察向け捜査支援ソリューション」を提供開始した。（05/26 16:30）
ソフトバンクテレコム、PSソリューションズ、米オラクル・コーポレーション、日本オラクルは18日、クラウド事業で協業すると発表した。今回の協業に合わせて、オラクルの「Oracle Exadata」をソフトバンクテレコムのクラウドサービス「ホワイトクラウド」で提供する。（05/18 15:53）
大塚商会、日立製作所、日本オラクルの3社は25日、大量データを高速分析する中堅企業向けのビジネスインテリジェンス/データウェアハウス（以下、BI/DWH）アプライアンス「Oracle BI/DWH Pack」の提供を4月26日から開始すると発表した。（04/25 18:35）
日本オラクルは、塩野義製薬の新しい営業支援系情報基盤に「Oracle Exadata」が採用されたことを発表した。
（04/21 14:25）
NTTデータ、NTTデータ先端技術、NTTデータ スミス、日本オラクルの4社は、小売業向けDWH/BIソリューションを3月から提供開始すると発表した。
（01/31 20:56）
日本オラクルは、創立25周年を記念して式典を開催し、同社の歴史を刻んだ壁画「Oracle Japan History Wall ～Celebrating the 25th Anniversary～」の除幕式を行った。
（12/02 13:26）
日本オラクル PDF資料
経営環境は経済のグローバル化によって日々刻々と変化し、今日の情報化社会ではデータ量が指数関数的に増加し続けている。ビジネスの成功は、膨大な蓄積データから短時間で必要な情報を取り出し、戦略的に活用できるかどうかが鍵となる。本資料では、データの大量分析を実現するための、高速な問合せ・応答処理に応えられるソリューションについて紹介する。（05/15 17:30）
刻々と変化するビジネスシーンに即応し続けるには、市場、顧客、拠点の状況をリアルタイムにとらえ、ユーザーの思考スピードに合わせて視覚化できることが必要だ。しかし、ビジネス・インテリジェンス（BI）の利用が全社規模に広がるにつれ、このパフォーマンスが新たな課題として浮上している。この課題に超高速のパフォーマンスで応えるのが、史上初のBIのためのエンジニアド・システム「Oracle Exalytics In-Memory Machine」だ。本資料では、ビジネススピードを次のレベルへと高めるソリューションについて解説する。（05/15 17:30）
国内市場をはるかに超えるスピードで、多様な要因で変動していくグローバル市場。このグローバル市場を勝ち抜いていくには、IT基盤をより戦略的に活用し、意思決定をスピーディに行う必要がある。本資料では、日本企業が持つ技術力や品質の高さに加え、マネジメント力を強化することで、企業価値を向上する方法について紹介する。（05/09 16:40）
グローバル対応やグループ経営を進める必要に迫られる一方で、手間やコストをかけずに管理運用したい、短期間に低リスクでシステムを稼働したい、という要求を課される企業の情報システム部門は少なくない。こうした問題に対応できるのが、グローバルERPクラウド「GC Smart for SaaS」だ。グローバルERPに、導入テンプレート、導入サポート、クラウド環境をワンパッケージで提供する。（05/09 16:40）
昨今のビジネス環境において、IT投資にはかならずと言っていいほど「コスト削減」のプレッシャーがかけられ、より少ないコストで多くのことに対応しなければいけないという
厳しい状況が続いている。ビジネスの主軸は、売上の向上やサービスの向上などで、情報システム基盤もこれを支えるために強化/進化を続けていく必要がある。こうした中、コスト削減との両立はなかなか難しい課題といえる。本資料では、情報システム基盤の強化とコスト削減の両立を実現する「Data Integration」について紹介する。（05/07 13:20）
Oracle GoldenGateは、データベース間のデータ連携/レプリケーションを実現する製品だ。GoldenGateの技術的な特徴として、「速さ」、「柔軟性」、「高信頼性」の3つが挙げられる。この3つの特徴をすべて兼ね備えているということが、GoldenGateの大きな強みとなる。本資料は、各特徴について解説する。（05/07 13:20）
スカパーJSATは、CSデジタル放送のプラットフォーム事業「スカパー！」と日本で唯一の衛星通信事業を展開している企業である。約370万件の契約者情報を管理している同社のカスタマーセンターは、単なる問い合わせ窓口ではなく、顧客の要望や家庭環境に応じたサービスを提供できるコンシェルジュとなることが目標。一方でスカパー JSATは放送事業者へ通信インフラを提供する企業でもあるため、同社のITシステムはB to CとB to B、両方のサービス基盤となっている。高まるデータ活用のニーズに応えるべく同社ITシステム部では既存のITシステムを刷新するプロジェクトをスタートした。（05/07 13:20）
京都府は、総務省が2009年度から推進している「自治体クラウド」の開発実証事業に参画し、遠隔地データセンターでのリアルタイム・バックアップや、災害等発生時の迅速な業務復旧の実証実験をおこなった。「自治体クラウド」とは、地方公共団体の情報システムをデータセンターに集約し、税や福祉、文書管理などのシステムを共同利用することで構築や運用の効率化を目指すもので、電子自治体の情報基盤として、クラウド・コンピューティングを活用する政策だ。（05/07 13:20）
2011年3月に発生した東日本大震災を契機に、改めて事業継続性計画（BCP：Business Continuity Plan）への取り組みの重要性に対する認識、そして具体的な施策の検討が各所で進んでいる。危機感を募らせているのは民間企業ばかりではなく、東日本大震災での被災によって住民データ損失などの危機を経験した自治体でも、BCPへの関心は急速に高まっている。じつは、そうした自治体にとっては1つの先駆的事例となる取り組みが、すでに震災前から進んでいた。それが、京都府や法務省の事例だ。2011年10月27日に日本オラクルが実施したプレス向けブリーフィングでの説明内容も交えて、それら先駆的な取り組みの概要を紹介する。（05/07 13:20）
リーマンショック以後、IT投資の選別が進む中、最近では既存システムの老朽化や保守期限等を契機に、Oracle Exadataなどの高速なデータベース・アプライアンスを中心とした次期情報系システムやIT基盤統合を真剣に検討するケースが増えている。旧来、ETLと言うと高価な専用サーバーが必要となりコストがかかる一方で、大量データーの負荷に耐えられずETLサーバーがボトルネックとなることが問題だった。こうした問題を解決するのが、、データベースを実行エンジンとしてネイティブのSQLで処理をおこなう"E-LTアーキテクチャ "（Extract-Load-Transform）だ。（05/07 13:20）
ビジネスにおけるITの重要性が増している現在、災害やシステム障害などで重要なデータ資産が破損した際には、それが企業活動のさまざまな局面に甚大な影響をおよぼす。しかも近年、これまで多くの企業が障害対策を重ねてきたディスクドライブが、じつは世の想定よりも障害に対して脆弱であることがわかってきた。それでは、重要なデータ資産を効果的かつ最適なコストで保護したい企業は、どのようなアプローチをとるべきだろうか？（05/07 13:20）