グローバル化・海外動向
グローバル化・海外動向 コンテンツ一覧
大規模な自然災害や円高など、次から次へと出現する逆境にあえいでいるかのように見える日本のものづくり企業。ここから再生への処方箋をどのように描けばいいのか。3月21日に開催された「グローバル時代のものづくり 日本製造業復活のシナリオ」を契機に、早稲田大学ビジネススクール 教授で、ローランド・ベルガー 会長の
遠藤功氏とPTC ジャパン ソリューション戦略企画室 PLMシニアエキスパート 後藤智氏が活発な議論を展開した。
（04/02 18:00）
日本国内での厳しい経営環境が続く中、海外に活路を求める企業が増えている。ただし、それを支えるITは、どうしても後追いになりがちだ。しかし、企業が将来の成長を望むなら、グローバル対応を果たし、変化への対応力を持つITシステムの構築を避けては通れない。コスト削減圧力も依然として厳しい中、IT投資の最適化を図るにはどうしたらよいのだろうか？数多くのプロジェクトを手がけてきたSCSKのキーマン2人に、グローバル化をめぐる中堅中小企業の課題と解決策について話を聞いた。（02/29 12:20）
円高、高い法人税率、労働規制、貿易不均衡、電力不足、そして新興国製造業の台頭等により日本の製造業は、かつてないほど厳しい競争環境に直面している。そこで今、製造各社に求められているのは、製品ライフサイクルにおける競争優位の見直しと、それをサポートするグローバルIT戦略の構築である。製品の設計、開発、製造、物流、在庫管理、販売、品質管理、サービス管理といった一連のライフサイクルにおいて、自社の強みをどこに置くのか、その強みを発揮するための仕組みをどう構築すべきか。また、それをどこの国で実現するのか。そして、それらを持続させるIT戦略のあるべき姿とは。（04/02 18:00）
シュリンクする国内市場への危機感などから、海外に成長戦略の軸足を移す企業が急速に増えている。しかし、こうしたビジネス環境の激しい変化に、ITが追いついていないという企業も少なくない。また、自社の“強み”を十分に発揮するには、自社のビジネスのやり方を適切にITに反映させる必要がある。本特集では、多様なビジネス課題が突きつけられる時代の基幹システム刷新の成功法則について紹介する。（02/29 12:20）
モバイル端末の台頭、ブログやFacebookといったソーシャルメディアの普及により、情報やコンテンツの共有・発信の形態は劇的な変化を遂げている。さらに2011年3月に起こった東日本大震災によって、企業におけるワークスタイル変革や BCP 対策に拍車がかかった。一方で、依然として円高などによる不透明な経済状況の中、グローバル展開や海外拠点の活用などを積極的に検討する企業も増えてきている。こうしたビジネス環境の変化に対応するためには、当然情報管理基盤の整備も改めて考えていかなければならない。本特集では、こうした課題に即応していくために、いま求められる情報・コンテンツ基盤とは、Webを活用した新たな仕組みなど活用例を交えて紹介する。（02/08 18:00）
NECが中国のレノボとパソコン事業の業務提携を発表したのが2011年1月。パソコンシェアで国内最大手のNECの決断は、多くの関係者に衝撃を与えた。中でも、企業向けパソコンの生産を一手に担うNECパーソナルコンピュータ（旧名：NECパーソナルプロダクツ）の米沢工場の動向には注目が集まった。“世界の工場”と呼ばれる中国のレノボは、はたして日本でパソコンを生産するのか。グローバル化の大波が寄せている生産の現場、山形県にある米沢工場を訪れた。
（05/11 00:00）
国内市場をはるかに超えるスピードで、多様な要因で変動していくグローバル市場。このグローバル市場を勝ち抜いていくには、IT基盤をより戦略的に活用し、意思決定をスピーディに行う必要がある。本資料では、日本企業が持つ技術力や品質の高さに加え、マネジメント力を強化することで、企業価値を向上する方法について紹介する。（05/09 16:40）
グローバル対応やグループ経営を進める必要に迫られる一方で、手間やコストをかけずに管理運用したい、短期間に低リスクでシステムを稼働したい、という要求を課される企業の情報システム部門は少なくない。こうした問題に対応できるのが、グローバルERPクラウド「GC Smart for SaaS」だ。グローバルERPに、導入テンプレート、導入サポート、クラウド環境をワンパッケージで提供する。（05/09 16:40）
リーマンショックから回復に向かっていた世界のエレクトロニクス製品市場は、11年の第2四半期から再び減速している。東日本大震災、タイの洪水災害、新興地域の需要鈍化、そして欧州の金融不安による欧米の景気後退が影響している。従来の主力製品であったLCD-TVやノートPCは失速し、スマートフォンやタブレットPCが他のモバイル機器から代替需要を取り込んで急増している。富士キメラ総研が主要エレクトロニクス製品48品目の世界市場動向調査を発表した。
（05/07 15:18）
年金資産の運用態勢強化を取り上げた連載の2回目。有識者および関係者で始まっている議論につき企業年金、投資顧問会社、信託銀行における状況および留意すべきポイントを取り上げ、最後に一連の議論で反映させるべき視点につき私見を述べる。なお、記述の内容は執筆時点（2012年4月中旬）の状況に基づくことをあらかじめお断りする。
（04/25 00:00）
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