事業継続・災害対策
事業継続・災害対策 コンテンツ一覧
日本市場がシュリンクする中、「ビッグデータ」と呼ばれるデータ活用によって、新たな市場の掘り起こしや競争力強化を図る企業が増えている。ただし、こうした攻めの投資が求められる一方で、昨今の自然災害やセキュリティ被害を受けて、BCP（事業継続計画）やデータ保護、さらにコストを削減といった「守り」も求められている。言わば、相反する“攻守一体”の投資が求められているわけだ。こうした課題を解決できるITインフラ構築のヒントを探った。
（05/07 13:20）
クラウド化の普及とともに、「マネージドセキュリティサービス」という言葉がシステム担当者の間で聞かれるようになった。だが、いざ具体的に何を行うべきかと尋ねられると迷う人が多いのが現状だろう。カスペルスキーの法人向け製品「Open Space Security」をクラウドで提供するSIer、ユーザーサイドは、その販売実績からゴールドパートナー国内No.1を獲得した。同社に、クラウド時代のセキュリティサービスの賢い利用法について話を伺った。（03/26 12:00）
3.11以降、データバックアップのニーズが高まっている。特に、これまで十分な対策をとってこなかった中小企業にとって、バックアップは切実な課題となっている。ところが、いざ探してみると、価格やスペック面で中小企業にマッチするサービスは意外と少ないことに気づく。さらに、そこに「地震などの災害に強い」という条件を加えると、選択肢はさらに狭まる。こうした悩める中小企業にとって、石川コンピュータ・センターが提供する「CESS 安心データ保管サービス」は、十分検討に値するサービスだ。（02/20 16:20）
昨今、IT投資には必ず「コスト削減」のプレッシャーがかけられ、より少ないコストで多くのことに対応しなければいけない。その一方で、ビジネスの主軸は、売上の向上やサービスの向上などで、情報システム基盤もこれを支えるために強化/進化を続けていく必要がある。こうした中、情報活用とコスト削減との両立は非常に難しい課題といえる。本特集では、データ統合によって、情報活用とコスト削減の両立する方法を紹介する。（05/07 13:20）
クラウドの拡がりと共に、ネットワークセキュリティの重要性は急激に増している。従来のオンプレミスのシステムとは異なり、クラウド環境では、ネットワーク停止はビジネスの命取りを意味する。本コンテンツでは、企業がとるべき対策とは何か、どのようなソリューションを利用すればよいのか特集する。（03/26 12:00）
東日本大震災や深刻な台風被害などに見舞われた我が国では、事業継続・災害対策への取り組みを今一度見つめ直す必要に迫られている。十分な対策をとってこなかった企業だけでなく、現状の対策では効果的でないことを初めて認識した企業も多いだろう。本特集では、遠隔データバックアップ、データセンター、情報配信、情報漏洩対策などの各種ソリューションについて、事例を交えながら紹介する。（02/20 00:00）
東日本大震災のあった3月11日以降、ITに対する考え方が大きな変化を見せている。従来、既存のシステムに対して、付加的にディザスタリカバリ機能を提供していたが、今や事業継続性の確保を前提としたシステム構築が求められている。本特集では、BCPやセキュリティを前提とした財務会計システムを構築するうえで求められる要件や考え方について紹介する。（12/15 09:00）
昨今のビジネス環境において、IT投資にはかならずと言っていいほど「コスト削減」のプレッシャーがかけられ、より少ないコストで多くのことに対応しなければいけないという
厳しい状況が続いている。ビジネスの主軸は、売上の向上やサービスの向上などで、情報システム基盤もこれを支えるために強化/進化を続けていく必要がある。こうした中、コスト削減との両立はなかなか難しい課題といえる。本資料では、情報システム基盤の強化とコスト削減の両立を実現する「Data Integration」について紹介する。（05/07 13:20）
Oracle GoldenGateは、データベース間のデータ連携/レプリケーションを実現する製品だ。GoldenGateの技術的な特徴として、「速さ」、「柔軟性」、「高信頼性」の3つが挙げられる。この3つの特徴をすべて兼ね備えているということが、GoldenGateの大きな強みとなる。本資料は、各特徴について解説する。（05/07 13:20）
スカパーJSATは、CSデジタル放送のプラットフォーム事業「スカパー！」と日本で唯一の衛星通信事業を展開している企業である。約370万件の契約者情報を管理している同社のカスタマーセンターは、単なる問い合わせ窓口ではなく、顧客の要望や家庭環境に応じたサービスを提供できるコンシェルジュとなることが目標。一方でスカパー JSATは放送事業者へ通信インフラを提供する企業でもあるため、同社のITシステムはB to CとB to B、両方のサービス基盤となっている。高まるデータ活用のニーズに応えるべく同社ITシステム部では既存のITシステムを刷新するプロジェクトをスタートした。（05/07 13:20）
>>バックナンバー