環境対応
環境対応 コンテンツ一覧
東日本大震災とそれに伴う原子力発電所の事故は、エネルギー問題を改めて考え直すきかっけとなった。従来の電力システムや社会基盤、価値観が揺らぐ現在、新しい未来の構築に向けて何ができるのか。国際大学GLOCOM主催のFTM（フューチャー・テクノロジー・マネジメント）フォーラムの議長で、元グーグルジャパン社長の村上憲郎氏が提言を発表。その提言に基づいて、慶應義塾大学の高橋秀明 特任教授、NTTレゾナント 藤代裕之氏、国際大学GLOCOM主幹研究員/教授の中島洋氏らが話し合った。キーワードは「スマート社会」だ。（05/16 07:00）
世界的に脱原発へと傾斜するなか、再生可能エネルギーへの期待は高まるばかり。本書は、再生可能エネルギーの中で注目される太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱や地熱、海洋熱、廃棄熱の利活用、ならびに太陽光や風力発電の大量導入に欠かせない電力系統のスマート化に関する技術の特徴、問題点、将来展望について、わかりやすく図解でまとめている。いま以上に再生可能エネルギーについて理解を深めることのできる本書を、抽選で2名の方にプレゼントする。応募締め切りは5月25日19時まで。 （04/27 00:00）
2011年の東日本大震災によって、日本の電力供給はかつてないほどにひっ迫した。直接被災した福島原子力発電所が停止しただけでなく、原発自体の安全性を疑問視する声が高まり、2012年1月末時点で稼働中の国内原発は震災前の10分の1以下だ。果たして日本の電気は本当に大丈夫なのか、電気料金の値上げは今後も続くのか、また、より効率的な電力供給を実現するためにITはどのような役割を果たすことができるのか。スマートグリッドの第一人者で、一般社団法人日本通信安全促進協会（以下、JCSA）の理事でもある、東京大学 大学院新領域創成科学研究科 先端エネルギー工学専攻 教授の横山明彦氏に話を伺った。（02/16 00:00）
節電の冬真っ只中、国民のエコ意識は否応にも高まっている。その考えが相まって環境に対する考えも変わりつつあるようだ。
（12/28 00:00）
シュナイダーエレクトリックは、強電・弱電を含むエネルギー事業やビルオートメーション事業、IT事業などの、統合的なエネルギー管理事業をグローバルで展開している。日本国内では傘下のAPCジャパンがIT事業を推進してきたが、10月に「シュナイダーエレクトリック株式会社」に社名変更し統一ブランドで事業を加速させていく。その世界的な事業戦略や日本市場への取り組みについて、同社のCEO ジャン-パスカル・トリコワ氏が語った。（11/25 00:00）
3.11以降、日本の経済および政策は、復興と復旧に向けて難しい舵取りを強いられている。特に、原子力を筆頭とするエネルギー問題は、産業・経済に与える影響が大きいため、安全論や環境問題だけで論じることができない。国民や企業はこの問題にどう取り組むべきか。いまや原子力問題の論客でもある河野太郎 衆議院議員が、フランスのエネルギー関連企業シュナイダーエレクトリックが主催するフォーラムの基調講演で、日本のエネルギー政策について語った。（11/21 00:00）
東日本大震災から約半年が経過した9月22日、「震災や電力不足などの"想定外"に備える柔軟性をクラウドで実現！」と題したセミナーが開催された。＠IT 編集長 三木泉氏とNHK Eテレ「ITホワイトボックス」のパーソナリティをつとめる森下千里氏の対談、NECおよび世界的なストレージベンダーであるEMCによるセッションは、災害対策やBCPも含めた今後のクラウド活用を占ううえで、示唆に富む内容となった。（10/07 19:15）
Windows 7導入を検討する企業が増えている。その理由は大きく4つ。1つめはメインサポートが終了するということ。2つめはセキュリティリスクの増大。古いOSを使い続けているということがリスクにつながっている。3つめが対応ソフトの販売終了。ソフトウェアパッケージベンダーも徐々にWindows 7へと主戦場を移しつつある。そして最後の4つめが電力消費コストと運用コストの問題だ。この夏、大規模な計画停電を避けるために、政府は契約電力が500kw以上の大口需要家に対して、最大使用電力を25％程度カットするよう要求し、各企業は早急な節電対策の実施を迫られている。本資料ではWindows 7への移行によってどのぐらい節電効果があるのか数字で示すとともにその導入事例を紹介する。（06/03 10:00）
我が国は石油などエネルギーのみならず鉱物資源もほぼすべてを海外に依存している。昨年にはレアアースの産出国である中国において、レアアースの輸出規制などの動きがあり、また、ロシアなど他の国においても資源ナショナリズムが急速に高まりつつある。このような状況の中で注目を集めているのが「陸上でなく、海底にある資源」だ。
（01/13 00:00）
調査会社の米ABI Researchは8日（現地時間）、次世代電力網「スマートグリッド」について、2015年までに全世界で約460億ドル（約4兆円）の支出が見込まれると発表した。（07/09 19:12）
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