SNS・ブログ・エンタープライズ2.0
SNS・ブログ・エンタープライズ2.0 コンテンツ一覧
2012年2月現在、世界で8億人以上に利用されており 、日本でも多数のユーザーを獲得した「Facebook」。その魅力は、「人間関係を含むさまざまな情報をまとめられる」こと。場所を問わずつながるSNSとしても、多種多様な情報を突っ込んでおくデータベースとしても、あらゆる意見を交換するCGMとしても活用できる。しかし、その名を知りつつも、「結局、何に使えるの？」と思っている人も多いのではないだろうか。本書はそんなあなたに、180の活用法を提案する。「タイムライン」といった注目の新機能に対応し、iPhone/Androidアプリなどの活用法も紹介。本書を抽選で2名の方にプレゼントする。応募締め切りは5月20日19時まで。（04/16 14:38）
新しい情報伝達プラットフォームとして登場したインターネットは、テレビや新聞などの従来マスメディアに大きな衝撃を与えた。しかし今、こうしたマスメディアは改めて情報の発信・共有とは何かを考え直す局面に立たされている。それが、TwitterやFacebook、YouTubeなどのソーシャルメディアの台頭である。「SOCIAL MEDIA WEEK」の基調対論でジャーナリストの田原総一朗氏と佐々木俊尚氏がソーシャルメディアの今と未来を語った。（02/27 00:00）
受験シーズンのまっただ中、ツイッター上で京都大学や立命館大、関西大、明治大などの大学のなりすましアカウントが発見された。大学側が関知していない勝手アカウントながら、試験に関する書き込みがなされていたり、正式なアカウントと誤解しているユーザーが多数購読しているとして問題となっている。メールやブログが普及し始めたときにも企業や著名人の偽アカウントが問題になったが、もし自社の把握していないなりすましアカウントを発見したらどのように対処すればよいのだろうか。（02/08 13:00）
ツイッターやフェイスブックといったソーシャルメディアのビジネス活用が本格化している。顧客や従業員とのエンゲージメントツールとして、あるいは売上に結びつけるデータとして、その活用範囲は広範にわたる。本記事一覧では、こうしたソーシャルメディア活用の現況を紹介する。（01/01 00:00）
優良顧客や新規顧客との確実なリレーションシップを構築するために、あらゆる企業で何かしらのCRM（顧客関係管理）に取り組んでいることだろう。特に昨今ではB2C（一般消費者を対象にしたビジネス）を中心に、フェイスブックやツイッターといったソーシャルメディアを活用した「ソーシャルCRM」の動きも広がっている。このソーシャルCRMが、今後はさらにB2B（企業対企業のビジネス）においても重要な役割を担うことになると指摘するのは、顧客管理に古くから取り組んできたキーポート・ソリューションズの海老澤利行氏とCDC Softwareジャパンの樋渡徹也氏だ。有効なCRM展開や、CRM導入後の利用定着化、さらに近年のソーシャルCRMを企業はどのように活用すればよいのか。実例に基づいたCRM導入成功の秘訣を聞いた。
（12/27 11:25）
利用者が拡大し続けるソーシャルメディア。日本ではTwitterの利用率が高いが、最近ではFacebookに企業の公式参入が相次いでいる。今はまだ、Facebookは企業のマーケティングチャネルとして活用されているに過ぎないが、今後ソーシャルメディアの位置付けが大きく進化し、“サービスプラットフォーム化”していくと野村総合研究所の亀津敦氏は指摘する。トヨタが新たに提供を開始した「Toyota Freind（トヨタフレンド）」から見えてくるのは、人と人のつながりに加え（ソーシャルグラフ）、そこに企業やモノさえも結びついていく（インタレストグラフ）現象だ。（12/14 00:00）
前回は、ソーシャルメディアによるコミュニケーションの変化、ソーシャルメディアとマスメディアとの関係について取り上げた。今回はソーシャルメディアによってもたらされた消費の変化と企業における具体的な活用方法について紹介する。ソーシャルメディアは「ネタ消費」「プレゼント消費」「ゆる誘い消費」「玉突き消費」という4つの新しい消費のタイプを顕在化させた。また、企業がSNSを利用して顧客の拡大とロイヤリティ向上を実現するケースも増えてきた。
（12/05 00:00）
利用者が8億人を超えたといわれるFacebook。人口だけで考えれば、中国、インドに次ぐ世界第3位の国家とみなすことさえできる規模に急成長した。電気/水道/ガスのライフラインに加えて、ITやインターネットも社会インフラになったといわれて久しいが、今やソーシャルメディアも1つのインフラといえる状況だ。本連載ではソーシャルメディアによって、何がどう変わるのかを追う。第1回は、ソーシャルメディアによって消費者同士のコミュニケーションがどのような変化したのかについて、野村総合研究所（以下NRI）の光谷好貴氏の解説を紹介する。（11/30 00:00）
野村総研は、2016年度までのITロードマップを発表した。（11/18 18:00）
人と人とのよりスムーズな結び付きを可能にするソーシャルメディア。現在では民間企業でも、TwitterやFacebookが販売促進や顧客サポートなどの場面で使われ始め、さらにその利用は、住民との密なコミュニケーションを図りたいと考える政府や自治体においても有効だ。では具体的にどうすればいいのか。野村総合研究所の提示するソーシャルメディアの活用指標と、効果を上げるための将来策をレポートする。（09/21 00:00）
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