そのクラウドは戻ってこれるか？運用管理を一元化するハイブリッドクラウドの最適解
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単にパブリッククラウドを導入してオンプレミスとつなぐだけでは、本当の意味でのハイブリッドな環境にはなりえない。むしろ、互換性のないプラットフォームが並立してしまうことで、運用管理の負荷を今まで以上に増大させてしまう恐れがある。社内の仮想マシンをはじめとする既存の資産を活かしつつ、クラウドの持つメリットを最大限に引き出すにはどうすればよいのだろうか。
オンプレミスに、簡単に戻れるという選択肢
ハイブリッドクラウドサービス本部
シニアマーケティングマネージャ
斉藤 竜太 氏
ユーザーにとって選択肢が少なく、何かと制約・制限の多いオンプレミスのITインフラに比べ、パブリッククラウドは「ほぼ無限大のリソースを活用できる」「その都度使いたいだけサーバを使える（不要になればいつでも消せる）」「サーバ追加は数分でできる（自動化も可）」「ストレージのI/O性能も自由に指定できる」など、はるかに使い勝手が良く、高い自由度を得られる。こうしたメリットを目の前にすると、パブリッククラウドを使いたくなるのは無理からぬところだろう。
とはいえ、諸手を挙げて賛同するわけにはいかない。「勝手クラウドは、企業に多くの弊害をもたらすのも事実」と強く訴えるのは、ヴイエムウェア ハイブリッドクラウドサービス本部のシニアマーケティングマネージャである斉藤 竜太氏だ。
2015年3月2日に東京で開催されたVMware vCloud Airサービスリリース特別セミナーにおいて、「真のハイブリッドクラウド“VMware vCloud Air” 概要と今後の展開」と題するセッションに登壇した斉藤氏は、オンプレミスと互換性を持たないパブリッククラウドに対して、「アプリケーションの再設計が必要となり、移行コストや作業負荷、セキュリティのリスクが高まる」「予算管理ができず、計画的に毎月の支出をコントロールするのは不可能に近い」といった問題を挙げた。
そして、最大の弊害として強調したのが、「オンプレミスに戻したくなった場合に、多大なコストと労力がかかる」ことである。
裏を返せば、「オンプレミスにいつでも簡単に戻れる」という選択肢を持ったパブリッククラウドであれば、業務部門のユーザーに高い利便性を提供しつつ、IT部門はカバナンスを効かせることができる。斉藤氏は、こうしたクラウド実装のあり方こそ、「企業が本当に求めていたハイブリッドクラウドです」と語った。
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