日本アンテナ事例:通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは
2020年の東京オリンピックに向けて製品開発も急ピッチ
「一般テレビの受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線など、電波の受信設備に関しては、ほぼすべてを扱ってきました。アンテナメーカーは他にもありますが、これだけ広い領域をカバーしているのは当社だけであり、それが当社の強みにもなっています」(今尾氏)
また、最近ではネットワーク非接続のサーバ向けのGPS時計端末、無線で接続するセキュリティカメラ、電波の届かない地下街で電波時計を正確に動作させる設備など、自社技術を活かした新しい製品開発にも積極的に取り組んでいる。さらに、2020年のオリンピックに向けた製品開発も進行中だ。
「2020年のオリンピックまでに4Kの実用放送が始まります。4K放送を視聴するにはBSアンテナのほかに、ケーブルや分配器なども必要になりますので、そこに向けて、製品の市場投入準備を急ピッチですすめているところです」(今尾氏)
こうした同社のビジネスをITで支える情報システム課は9名。この体制で、工場2拠点、物流センター1拠点、海外子会社、本社と営業所を含む全24拠点のITをすべて支えている。
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