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2018年03月23日

ヤンマー矢島氏ら徹底討論:コミュニケーション基盤刷新は働き方改革に貢献できるか?

生産性の向上や優秀な人材を獲得する目的で「働き方改革」に取り組む企業が増えている。しかし、いざ始めるとなると何から手を付けてよいのかわからないというケースも少なくない。大阪に拠点を置く重機メーカーのヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏は「働き方改革にはコミュニケーションやノウハウの共有化が不可欠」として、まず自社のコミュニケーション基盤の刷新から取り組んだ。なぜ働き方改革にコミュニケーション基盤の変更が効果的なのか? 矢島氏ら5人の有識者が話し合った。

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(右から)ドリーム・アーツ 営業本部 アカウントエグゼクティブグループ ゼネラルマネージャー 栗木 楽氏、ヤンマー ビジネスシステム部 経営プロセス強化グループ 専任課長 松本 英徳氏、ヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏、ITR 取締役 シニアアナリスト 舘野 真人氏、ビジネス+IT編集部 松尾 慎司


働き方改革で重要なコミュニケーション基盤

 2017年は「働き方改革」が大きく注目された1年だった。オンラインセミナー「Notes討論会2018」(主催:ビジネス+IT編集部)に登壇したヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏は、日本の労働人口の減少が危機的な状況を迎えているとして、次のように指摘する。

「労働生産性の向上が求められる中で、組織内のコミュニケーションやノウハウの共有化が不可欠になっています。そのためには、時代に即したコミュニケーション基盤が求められています」

 働き方改革というテーマでセミナーに登壇する機会が増えているというドリーム・アーツの栗木氏は「個人の生産性が上がっても、組織全体のパフォーマンスにつながらないケースがあります。その要因の一つと考えられるのが、旧来型のNotes活用です。その見直しが必要となりつつあります」との見解を示した。

 ITRの舘野氏も「これまでのコミュニケーション基盤は、ホウレンソウ(報告・連絡・相談)や稟議などが主な役割でした。今後は、新しい機能や付加価値などが求められ、その施策の一つとしてNotes移行を検討する企業が増加しています」と同調する。特に、Web会議やチャットなどコミュニケーションの多様化が進み、それらの利用ニーズがここ数年で増えているのだという。

ヤンマーがNotes移行プロジェクトを決断した理由

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