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  • 2018/06/28

今さら聞けないAPIの「違い」、既存ITをデジタルビジネスに生かすにはAPIが必須のワケ

API活用が活発化するとともに、その重要性がますます増している。これまでは「オープンAPI」に代表される、金融領域の取り組みが中心だったが、最近では硬直的な基幹システムのデータを生かし、社内外のシステムと疎結合することで、ビジネスの変化に柔軟に対応するためのキー技術として「WebAPI」が注目されるようになった。こうした新時代のAPI活用のポイントを日本企業の事例なども交えながら解説する。

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API活用の「本質」を見失ってはいけない
(©profit_image - Fotolia)

既存システムを活用し、新たなビジネス価値創出が求められる

 ビジネスのスピードに柔軟に対応し、デジタル変革を進めていくことが大きな企業課題となっている。

 たとえば、新たなチャネルや顧客にアプローチするため、自社システムにあるデータを外部に公開し、外部の会社がそれぞれのサービスやアプリに組み込んでいく取り組みが挙げられる。また、製造業において、これまで担当者の勘や経験に頼っていた部分を、さまざまな機器からリアルタイムでデータ取得し、それを人工知能(AI)が分析することで生産計画を精緻に調整することが可能になった。

 しかし、長年データを蓄積してきた「SoR(System of Record)」と呼ばれる基幹システムと「SoE(System of Engagement)」と呼ばれるフロントシステムを連携しようとすると、従来はバッチ処理などによる日次対応などが当たり前で、スピード感のない、柔軟性が欠けるシステムになってしまうことが大きな課題だった。

 こうした課題に応えるものとして注目を集めているのが、APIだ。APIは「オープンAPI」を中心に、外部にデータを公開するために用いられるものと思われることが多いが、現代のAPI(WebAPI)はシステム間を「疎結合」させ、基幹システム側はそのままに、フロント側はビジネスニーズに応じて、アジャイルに、スピーディにそこに眠るデータを連携していくことが可能になるキー技術として注目されているのだ。

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デジタルビジネスの時代にはSoEとSoRの連携が求められている
 しかし、こうしたWebAPI化をいざ進めようとすると数多くの課題もある。たとえば、そもそも基幹システムをどうAPI化するのか、そしてそのセキュリティをどう担保するのか、あるいはビジネスの変化に合わせて柔軟にAPI連携のプロセスを変更できるのか、といったポイントだ。

この記事の続き >>
・プロジェクトごとにAPIを作る「APIの地方分権化」を実現
・柔軟性を維持しながらセキュリティやポリシーを確保
・大手企業事例:アプリケーション開発速度を大幅に向上
・AI、IoT、ブロックチェーンなど、さらなるデジタル変革を支える

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