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  • 2018/12/03

災害大国・日本では、「近視眼的」なバックアップ・リカバリはもってのほかだ

2018年は日本で災害が多発した年だった。年明けに噴火した草津白根山から始まり、大阪府北部地震、近畿地方を襲った大型台風、北海道胆振東部地震による電源のブラックアウトなど、各地で災害が起こり、いかに事前の備えが大切であるかを痛感された方も多いだろう。ビジネスの観点で事業継続性(BCP)を考えたとき、改めて災害対策の重要性も分かった。では今後、この災害大国・日本で、どのようにデータのバックアップ・リカバリを見直し、新たな体制づくりを行っていけばよいのだろうか?

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災害大国・日本が抱える新たなバックアップ・リカバリの課題とは?
(©yataro - Fotolia)

災害大国・日本、繰り返される「うまく復旧できなかった」の声

 これまで災害が起きたときは、ハードウェアの復旧を一番に考えがちだった。もちろん器を直すことは重要だ。しかしそれだけでなく、データを戻す、つまりデータのバックアップ・リカバリが重要になるという意識が根付いたのは、3.11の東日本大震災以降であろう。今年も日本国内で地震や、火山噴火、台風など多くの災害が起きた。

 ただ今年の場合は、直接的な1次被害だけでなく、水害や電源ブラックアウトというように、2次被害による間接的な影響も多くみられた。今回の被害の教訓を生かし、こういった2次被害や3次被害も考慮しながら、しっかりとデータ復旧の対策を練り、BCP対策を考えていかねばならない。

 もちろん、ほとんどの企業では、すでに何らかのバックアップ・リカバリに関する対策を構築済みだろう。しかし、いざ復旧となったときに、困難が生じたということも各所から聞こえてくる。災害が起こるたびに、「うまく復旧できなかった」という話は後を絶たない状況だ。

 これは、「ビジネス環境の変化」と「IT環境の変化」に適切に対応できる、最適なバックアップ・リカバリ運用を構築する必要性に迫られていることを物語っている。

新時代のバックアップ・リカバリの課題とは?

 いまやビジネスにおいて、データの重要性は論をまたない。経営戦略に活用されるデータは年々爆発的に増加し、種類も多種多様になっている。加えてビジネスを止めないため、システムのオールウェイズ・オン(常時稼働)が強く求められるようになっている。

 そしてIT環境もここ数年で大きく変化した。かつて自社の物理サーバにてオンプレミスで動いていたアプリやサービスが、いまでは当然のように仮想環境やクラウドで提供されている。インフラのプラットフォームは多様化し、データは各所に散在してしまっているのだ。

 最近ではクラウド上にある仮想マシン全体をスナップショットで保管する流れもあるが、ある時点での全体を上書きで戻せても、部分ごとに細かいリストアができないし、世代管理という概念もない。つまり、「クラウドにデータを置いたから、それで終わり」とは簡単に言えない状況だ。

 では、「ビジネス環境の変化」にも「IT環境の変化」にも対応する、今の時代に適したバックアップ・リカバリ環境はどういうものだろうか?

この記事の続き >>
・近視眼的な選択はNG、プラットフォームが変わっても運用できる体制に
・物理環境・仮想環境・クラウドといった複雑な環境でも、システム全体をシンプルに管理
・日本製鋼所やICUなど、多数の導入事例

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