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自動車業界が100年に1度の大変革の時を迎え、CASE（Connected、Autonomous、Sharing、Electric）と呼ばれるテーマを軸に、その存在意義の再定義が始まっている。創業105年の歴史を持ち、世界シェア1％ながら、尖った技術で個性あふれるクルマづくりにまい進してきたSUBARU（スバル）は、この大変革にどう挑むのか。「スバルらしいDX」の取り組みの全体像を、情報システム部長の辻裕里氏に聞いた。
デジタル化の遅れていた企業がわずか1年で激変
DXに取り組む前のスバルの状況はどのようなものだったのだろうか。SUBARU（スバル）IT戦略本部情報システム部長 兼 サイバーセキュリティ部長の辻裕里氏は、「給与明細も決裁書も紙。承認印はワークフローシステムではなくゴム判。Web会議をしようにもPCのカメラはすべて無効設定であり、在宅やリモート勤務からは程遠い状態でした」と振り返る。同氏は、IBMと部品サプライヤでキャリアを積み、コロナ禍が始まる半年前の2019年夏、同社の情報システム部長として入社している。入社後、ほとんどデジタル化の進んでいない状況に直面し、「何から手を付けるべきか」と考えあぐねていたという。
そうした状況を一変させたのが、2020年春から始まったコロナ禍だった。非常事態を受けてすぐに、同社 代表取締役社長の中村知美氏は全社に向け、「こんな時だからこそ前向きに、意識を変え、行動を変え、会社を変える」というメッセージを発信したという。トップの声に奮い立ったIT部門は、「いつでも、どこでも、場にとらわれず同品質な仕事ができる環境を提供する」というコンセプトを掲げ、リモートワークを中心とした働き方改革に取り組み始めた。
その後、わずか1年で1万人規模のリモート環境を整備したほか、執務環境のデジタル化や業務システムの刷新を進めた。また、リモート環境下における社員同士のコミュニケーションの場づくりに取り組んだ結果、社員同士の雑談から新製品が誕生するといった事例も出てきている。なぜ同社は、まったくデジタル化されていなかった環境から、これほどの成果を生み出すことができたのか。ここからは、スバルのDXの全体像を解説する。
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・一般的なDXとは一味違う？「スバルらしいDX」とは
・リードタイム短縮を実現した「製造SCM改革」
・サービス評価ランキング、1年で順位を大幅に伸ばせた理由
・運転が楽しくなるルートを表示するアプリ「SUBAROAD（スバロード）」とは
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