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  • 2024/07/25 掲載

マッキンゼーに聞く「DX人材のすべて」、育成や採用の成功条件から失敗事例・KPIまで解説

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DX人材の育成・採用がうまくいけば、DXの成功確率は大きく跳ね上がる。DX人材の育成・採用はそれほど重要にもかかわらず、多くの日本企業が苦戦しているのはなぜなのか。育成・採用に成功している企業とそうでない企業の違い、育成と採用の失敗事例、育成に必要なKPIなど、さまざまな疑問について、マッキンゼー・デジタル パートナー 片山 博順 氏が回答・解説する。
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マッキンゼー・アンド・カンパニー マッキンゼー・デジタル パートナー片山 博順
早稲田大学大学院理工学研究科(情報ネットワーク専攻)修了。デューク大学フュークア・スクール・オブ・ビジネス修了(MBA)。外資ソフトウェア企業を経て現在に至る。通信・メディア・ハイテク企業、製造業を中心に様々な業界での全社的なデジタル変革やデジタル・テクノロジーを用いた新事業創出、IT組織変革に関する豊富な経験を有する。書籍「生き残るためのDX 」著者の1人。「マッキンゼー REWIRED 」の日本語版第2章デジタル人材チームの構築の補記執筆。

成功確率の低いDXにリソースを割くのはリスクが高い?

 DXの成功にはDX人材が必須です。これは、マッキンゼーが定期的に実施しているサーベイでも明らかです。DXがうまくいっていない企業の要因分析を行うと、1位は経営層の同床異夢、つまり一枚岩になっていないことです。そして、ほぼ同率で2位が人材不足なのです。

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日本企業のDXに関する悩みは「人材」に関することが多い
(出典:マッキンゼー)

 一方で、経営層の中には「DXは成功確率が低いので、フルコミットして人材を含めたリソースをすべて投入するのはリスキーすぎる」と考える方もいるようです。しかし、フルコミットすべきなのか、リソースをどれだけ投入するのかは、経営者自身の判断によります。

 つまり、DXによってどれくらいの利益が見込めるのか、コストをどの程度削減できるのか、あるいは既存事業を変革するのか、まったく新しい事業を立ち上げるのかなどによってコミットの程度や割くべきリソースは変わるのです。多くの場合、そこが見えていないことが問題なのだと思います。

 たしかに、業種・業態によってはデジタルによるアップサイドがあまり期待できないこともあると思います。そうであれば、それほどリソースを割く必要はないでしょう。

 ただし現実には、ほとんどの産業はデジタル技術の影響を受けていて、中には産業構造自体が大きく変わってしまう可能性さえあるのが現実です。たとえば、自動車業界におけるソフトウェア化の波など、枚挙にいとまがありません。

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マッキンゼー秘伝の「DX人材の育成・採用の成功条件やKPI」を次ページ以降紹介
【次ページ】DX人材の育成・採用の成否をわける最大のポイントは?
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