グーグルのデータが示す消費者の検索行動の変化

　2021年4月、グーグルが示した1つのデータがある。それは、コロナ禍によってインターネット通販の利用が増加しているだけでなく、近隣の店舗情報や商品情報を事前に調べてから来店行動をする消費者が増加しているというデータだ。

　具体的には、「近隣の」＋「ビジネス」の検索が前年比で80％以上増加しており、「在庫」に関する検索は、前年比で8000％以上増加したという。


　また、検索のクラウドプラットフォームを提供するイエクスト（Yext）によると、2019年と比較して2020年後半は営業時間に関する検索クリック数は79％増加したという。

　これらのデータからは、消費者は店舗へ来店する前に「その店舗についての情報を入念に検索する」ケースが増えていることが伺える。

　政府や自治体からの営業時間の短縮要請や休業要請によって、店舗はこれまでとは異なる営業を強いられたが、同時に消費者の検索行動にも大きい変化が起きていたのである。

グーグルやインスタグラム、LINEなどが続々と機能を追加

　こうした消費者の変化に対応し、インターネット上での情報発信を強化すれば、消費者から選んでもらえる可能性は飛躍的に高まる。たとえば、来店の判断基準となる営業時間の変更、実施している感染予防対策、テイクアウト・デリバリーへの対応の有無などは、消費者から選ばれるための重要な情報だろう。

　こうした環境変化に素早く対応したのが、グーグルやインスタグラム、LINEなどの大手プラットフォーマーだ。

　たとえばグーグルの提供する「Googleマイビジネス」（Googleマップの店舗情報管理サービス）は、2020年、店舗での新型コロナウイルスに対する感染予防対策を周知する機能をリリースした。スタッフのマスクの着用有無、検温、消毒状況などについての情報発信や、消費者に安心安全な店舗であることをアピールすることが可能となっている。


　また、インスタグラムは新型コロナウイルスの影響を受けている中小企業を支援する取り組みの一環として、飲食店向けにデリバリー注文機能を提供している。インスタグラムのパートナーである出前館、ウーバーイーツなどに加盟していれば、無償で利用することが可能だ。


　同様に、LINE上での友だちに店舗からメッセージを配信できるLINE公式アカウントも、営業時間の変更やテイクアウト・デリバリーの対応などに関する案内メッセージの配信を1日2回まで無料でできるようにする機能をリリースした。


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