急激に注目を集めている"メタバース"の未来をどのようにお考えでしょうか?

2021年に「Facebook」が社名を「Meta」に変更することを発表した月
に"Metavarse(メタバース)"の検索トレンドが世界で急増しました。いつの時代も新しいテクノロジーや未知の体験が登場する際は、懐疑的な意見も含めたさまざまな賛否両論があります。そのような明確な答えがないなかで、未来を自分自身で考えて行動を起こしていくことで、可能性への気づきを得ている方もいらっしゃいます。

本セミナー第一部では、メタバースのビジネス可能性のヒントを得て頂くことを目的として、メタバース関連情報を整理するとともに、実際のさまざまな業界の先進事例をご紹介させていただきます。

第二部では、社会基盤となっているWi-Fi環境の構築について、
■ドコモの法人向けWi-Fiサービスのラインナップと選び方
■5G対応ホームルーター「home 5G」 など
法人市場におけるWi-Fiニーズに加え、home 5Gの業務での活用方法や利便性についてご紹介します。


【おすすめのお客さま】

  • ・「メタバースとは何か」知りたい中小企業の経営者/管理者の方
  • ・「メタバースをどのように事業に活用するか」
     を検討したい中小企業の経営者/管理者の方
  • ・製造/建築領域に関連している方、興味がある方

講演者

アマゾンウェブサービスジャパン合同会社

Sr. Innovation Advisory

東 治臣

情報通信工学研究科にてコンピューターグラフィックスや画像認識技術を学んだ後に、画像処理系の新規R&Dを行うソフトウェアエンジニアとしてキャリアをスタートして社内技術MVPなど獲得。リコーにて新規事業組織の立ち上げにマネージャとして関わり、リーンスタートアップを実践するスタートアップチームのCEOとして社内起業組織をリード。また、中央研究所などに在籍し、10年間で30以上の特許を出願。顧客起点からの新規R&Dの実証実験リードの実績多数。本田技術研究所ではAI・ロボティクス領域における新規R&Dの企画立案と開発責任者を担当。CESなど外部カンファレンスでの発表実績多数。現在は、Amazon Web ServicesのInnovation Advisoryとして複数業界の上場企業のDX推進や新規事業創出のコンサルティング業務に従事。

第二部講師

NTTコミュニケーションズ株式会社

プラットフォームサービス本部 クラウド&ネットワークサービス部 第一サービス部門

川崎 拓郎

1983年東京都立川市生まれ。2009年よりドコモ・グループで勤務。2013年まで個人顧客、2018年まで法人顧客のアフター業務に携わり、お客さまのご要望の把握、傾聴に励む。2020年よりドコモ光の法人向け業務に携わり、home 5Gのサービス立ち上げに従事。

プログラム

15:00 - 16:00

第一部

講演内容:

1. メタバース概要
2. メタバース普及の可能性
3. メタバース領域俯瞰
4. メタバースのビジネス可能性
5. まとめ
6. Q&A

アマゾンウェブサービスジャパン合同会社

Sr. Innovation Advisory

東 治臣

16:00 - 16:30

第二部

講演内容:

1. 法人市場におけるWi-Fiニーズ
2. 最新のWi-Fi規格「Wi-Fi6」について
3. ドコモの法人向けWi-Fiサービスの選び方
4. home 5Gのご紹介

NTTコミュニケーションズ株式会社

プラットフォームサービス本部 クラウド&ネットワークサービス部 第一サービス部門

川崎 拓郎

16:30 - 17:00

質疑応答/アンケート

  • ※講演内容・プログラムは都合により一部変更させていただくことがございます。予めご了承ください。

セミナー概要

名称

Webセミナー

メタバースのビジネス可能性セミナー

~業界の先進事例から学ぶメタバースの今と未来~

日時

2022年8月26日(金)15:00 - 17:00(14:45 アクセス開始)

会場

オンライン

  • ※ Webex Meetings でのオンライン配信を予定しております。
  • ※ 講師と同業、コンサルタントの方、また主催社競合製品・サービスを取り扱う企業はご遠慮ください。
  • ※ 講演中の動画撮影・録音はご遠慮ください。
  • ※ パソコン、スマートフォン、タブレットなどの端末と、インターネット接続環境が必要です。
  • ※ Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波のよいところでご視聴ください。

受講料

無料(事前登録制)

  • ※ 受講およびダウンロードに係る通信費はお客さま負担となります。

主催

NTTコミュニケーションズ株式会社

メディア協力