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欧州無線機器指令(RED)などにおいて、法規制の導入が進むサイバーセキュリティは、製造業者にとって、対応すべき最も重要な課題の一つです。特にサイバー攻撃対象の代表的なものの一つとなっているIoT機器においてはその重要性が高く、早急に対策を講じる必要があります。 一方で、サイバーセキュリティへの対応に未経験の方も多く、理解が進まないケースも多く見受けられます。 ETSI EN 303 645 という規格は、ベースラインセキュリティ、つまりは基本的なセキュリティの包括的な規格であり、また一部プロセス要件も含んでいます。そのためセキュリティ対応に不慣れな方でも対応しやすい規格です。 本ウェビナーは IoT 機器のベースライン要求の大部分を提供する ETSI EN 303 645 の各章(プロビジョン)について、eラーニングを用いて各自がスキマ時間を利用して学べる、総計2時間程の講座となっております。この規格について知り、製品に実装することで、来るべきサイバーセキュリティ法規制対応の最初のステップとしてご活用いただけるものと思います。 <ウェビナー概要> 対象者: ・欧州無線機器指令(RED)サイバーセキュリティに関連する製品を開発される方 ・ ETSI EN 303 645 試験を受験される前に、規格について学びたい方 ・ ETSI EN 303 645 の規格に関心がある方 言語:日本語 学習時間:計2時間 ※オプションで最大2時間のQ&Aセッション(有料)もご利用いただけます。ご希望の場合はお問い合わせください。 学習可能期間:ご要望の開始日から1か月 費用:55,000円/1名 ※10名以上まとめて受講をご希望の場合はパッケージ料金適用となりますので、お問合せ下さい。

無料セミナーオンデマンド配信 <Chemical ITフェア2024 オンライン> 2024年4月16日(火)~18日(木) 化学品は取り扱い荷姿が多岐に渡り、かつ、荷扱いが難しい業界の一つでもあります。また、危険物の取扱もあり製造工程だけでなく、倉庫での保管・入出庫、得意先への配送面といった物流工程においても、法令に遵守した対応を取らなければなりません。物流業界はドライバ―不足や物価上昇に伴う燃料費、人件費の高騰など厳しい状況に直面しています。このような状況の中で、化学品業界におけるサプライチェーン上のリスクの可視化と持続可能なサプライチェーンを維持するために、取り組むべき対策についてお伝えいたします。 【セミナー概要】 タイトル: 化学品業界におけるサプライチェーンのリスク可視化と対策 アジェンダ:  ①物流業界における課題(2024年問題)  ②化学品業界に直面する物流業界の課題  ③行政面のリスク  ④今後取り組むべき対応 講師: 船井総研ロジ ロジスティクスコンサルティング部 部長 田代 三紀子 氏 講師紹介文: 製造業・小売業を中心とした荷主企業に対して、物流戦略策定の支援を行い 物流拠点の見直し、コスト削減策の提案、物流コンペの支援を数多く行ってきた。 また、物流子会社に対しては存在価値、あるべき姿の策定、他社との競争力評価(物流子会社評価)を行っている。 得意なカテゴリーは、化学、日用雑貨、小売など。また、物流をテーマにした数少ない女性コンサルタントとして脱炭素、ESGロジスティクス実行に向けた研修やコンサルティングを行っている。 ■「Chemical ITフェア2024 オンライン」開催概要 期間:2024年4月16日(火)~18日(木) 会場:オンデマンド配信 講演時間:約40分 参加費:無料(事前申込制) 定員:先着100名

DX推進で導入が広がった電子契約 電帳法対応のみならずセキュリティの強化や顧客との関係性の向上などメリットも多いことから  業務委託契約書や、秘密保持契約書(NDA)の締結以外でも活用する企業が増えています。 kintoneの業務アプリから注文・注文請書、検収書、サービスの申込書等の営業・購買系の各種書類を ワンクリックでGMOサインに連携。 これにより書類作成から取引先への送信・署名依頼・保管・管理までをトータルに管理できます。 こんな方にオススメ! ・kintoneで案件管理、業務管理を検討している。 ・パッケージでは業務運用があわない。 ・電子契約を導入したい。 ・契約管理の効率化をはかりたい。 開催ごあいさつ:ネオス セッション 1 :電子契約でかなう業務効率化 事例を交えてご紹介 スピーカー  :GMOグローバルサイン・ホールディングス 電子契約事業部 営業セクション パートナー・アライアンスG 小林 健人 さまざまな法改正の影響で契約の電子化及び効率化が必須になってきています。 このパートでは電子契約についての基本やメリット、さらには事例を交えて幅広い活用方法をご紹介をいたします。 セッション 2 :SFA/CRMだけじゃない!業務管理もまるっと「kintone」で構築 スピーカー  :ネオス 企画営業本部 リーダー 根本 美和子 パッケージ化されたクラウドサービスでは満足できないお客様必見! kintoneで業務課題を解決した各種事例他、オリジナルプラグインを活用して構築した 「見積、契約(受・発注)、請求等」のkintone業務アプリの構築例とGMOサインとの連携をご紹介します。

【概要】 生成AIの動きも広まり、昨年後半から、世界中でAI法規制の動きが急激に加速しています。EUのAI法案は加盟国によって合意され、米国ではより広範な内容のAI大統領令が公表されました。一方で日本では、AIの法律は制定されず、トランプ氏が大統領になれば当該大統領令はひっくり返されるなどの声もあります。果たして本当にそうなのでしょうか? また、AIの法規制がない日本で、AI開発や利活用時にどのようなリスクがあり、輸出や投資においてどのようなリスクがあるのでしょうか? この点を知らずにビジネスを進めるとどうなるのでしょうか? 本セミナーでは、長年AI法務に携わり、国内外のAI開発者の声を直に聴いてきた講師が、海外動向からみるAI開発・利活用企業や投資企業の重大リスク回避策について金融機関の役割も踏まえて解説します。 【本セミナーで得られること】 ・米国とEUを中心とする海外AI法規制動向の理解 ・AI法規制が未整備な日本における企業の重大リスク回避策 ・金融機関が留意すべきリスク対策 【推奨対象】 金融機関の法務・コンプライアンス部門・リスク管理部門・企画部門・システム開発部門・データ/AI利活用部門責任者・実務担当者。 AI関連の輸出入・投資・M&Aなどに携わる全ての方々。また、生成AIを含むAIを巡る国内動向及び欧米のAI法の最新動向に興味のある方。 【セミナー詳細】 1.急激に加速したAI法規制に向けた米欧の動きと日本の現状 (1)2023年後半からのAI法規制に向けた動きの概要 (2)この動きは、2019年から、着実に続けられていた (3)日本のポジショニング――「ガラパゴス」リスクと、確かなビジネスチャンス 2.EUのAI法案について (1)EUの「目的」とは――非常に誤解されやすいが正しい認識が必要 (2)リスクベースアプローチとそのポイント (3)日本企業が取り組むべき内部統制――国内専業のAIビジネスでも参考に 3.米国のAI大統領令について (1)実はEUの法案よりも広かった規制範囲 (2)際立った特徴――「安全保障リスク」への対処 (3)大統領選の結果によって覆る? トランプ氏の発言から考えれば答えは明らか 4.日本企業にとって必要な準備とは (1)ソフトローは、いざというときに企業を守ってくれない (2)日本企業が直面する4つのリスクとは (3)金融機関の留意すべきリスクと役割――自社と他社両方のリスク対策が必要 (4)必要な内部統制体制と国内外の法令リスク対応 5.質疑応答 ※事前質問がございます場合は、お申し込みフォーム「連絡事項欄」もしくは「お問い合わせフォーム」にて、ご連絡ください。 ※ライブ配信当日にチャットからも、随時書き込んでいただけます。 【補足事項】 ※講義中の録音、ビデオ・写真撮影はご遠慮ください。 【視聴のご案内】 開催1営業日前の13時にメールで視聴URLとPDF資料のご案内をお送りします。 開催1営業日前の12時以降にお申し込みの場合は視聴に関するご案内の配信にお時間をいただく場合がございますので予めご了承ください。 ※ご使用PC、ネットワークにかかるセキュリティ制限がある場合、事前に社内ご担当部署等にご確認をお願いします。 【アーカイブ視聴について】 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 配信日程:2024/04/19(金)13時~2024/04/26(金)13時まで(土日祝も視聴可能) ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― ※開催日当日にご参加いただけなかった方も、ご視聴いただけます。 ※配信期間中は、お好きな時間に繰り返しご視聴が可能です。 ※セミナー開催翌営業日13時より、ライブ配信と同様のURLから視聴可能です。  視聴環境の確認は、「オンライン受講の流れ」をご参照ください。 【受講証明書発行可能】 社内申請やCPE単位申請のため「受講証明書」が必要な方は受講後に発行が可能です。お申し込みフォーム連絡事項欄へ発行希望の旨をご記載ください。(※CPE単位申請にご利用の際は、申請条件についてご自身で事前確認をお願いします。弊社で単位取得を保証するものではございません。)

競争の激しいビジネス環境において、Eコマースを含む様々な販売チャネルで顧客が求める商品コンテンツを適切なタイミングで提供していくことが差別化要因となっています。しかし、商品データの入力や管理が部門やシステムに散在し、正確かつ魅力的な商品コンテンツを提供する上で多くの企業が様々な課題を抱えています。 本セッションでは、商品情報管理(PIM)とAI技術の活用により、時間のかかるデータ管理作業からの解放とクリエイティブな業務アプローチを実現し、競争力を高める方法を提案します。 ※本ウェビナーは、2024年3月14日開催のECZine Day 2024 SpringにおけるContentservセッションのアーカイブ配信です。 こんな方におすすめ ・EC事業の強化に取り組む企業の責任者 ・マーケティング・営業の生産性を向上させたい ・商品データを効率的に管理したい ・PIM/DAMのベストプラクティスを知りたい方々 セミナー内容 ・PIMと商品情報とは? ・企業を取り巻く環境とEC担当者が抱える課題 ・商品情報を戦略的に扱うための仕組みであるContentserv PIMの活用事例 ・企業のニーズとPIMの役割の変化、生成AIとデジタルシェルフアナリティックス(DSA)活用 講師 Contentservセールスマネジャー 小菅 徹哉

電帳法の電子取引に関する宥恕措置が2023年で終了し、2024年1月1月から猶予措置がスタートしました。スタートしたものの、法律だから難しいなどの理由で対応が後回しになってしまっている方も多いのではないでしょうか? 本セミナーでは、電帳法の最新内容の解説に加え、電帳法対応と業務効率化を進めていく方法を解説していきます。後半には、電帳法に対応する業務負担を大幅に削減できるように開発した 「Fleekdrive電子帳簿保存法オプション」をご紹介します。 《このような方におすすめ》 2024年1月から電子帳簿保存法の義務化がスタートしたものの、営業・総務・経理部門をはじめ、契約書・注文書・お見積りなどの書類を取り扱う方々で、「何」を「どこまで」やればよいか、わからない方。 ■電子帳簿保存法の内容を詳しく知らない ■電子帳簿保存法に対応するための仕組みがわからない ■電子帳簿保存法対応にともなう業務負担を減らしたい 皆さまのご参加をお待ちしております。 ■プログラム 14:00~14:45 ついに義務化がスタート!今からでも始められる電帳法対応を徹底解説 Fleekdrive マーケティング部 関根 麻砂也 ※当日の講演内容は変更する場合がございます。 ■主催 Fleekdrive ■日程・会場 ・開催日2024年4月18日(木) 14:00~14:45 ・場所オンライン形式での開催になります ・費用無料(事前申込み制) ・定員100名(*定員になり次第受付終了)

――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 【内容】 ・個人情報保護法で求められる個人データの安全管理措置の考え方、手法の例  組織的、人的、物理的、技術的安全管理措置他 ・個人情報保護法以外で参考となるガイドラインの紹介 等 ※基本的なルール全般や第三者提供等については当機構の別セミナーをご利用ください 【プレビュー動画】 https://youtu.be/00dimOqUW0Q 【対象】はじめて個人情報保護に取り組む人事、総務ご担当者様、     個人情報保護についての理解が必要な事業責任者様、経営者様 【定員】各回とも 10名様まで 【利用ツール】Zoomウェビナー ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 一般社団法人日本プライバシー認証機構は個人情報保護法が施行される前の2001年より 長きにわたり企業の個人情報保護をサポートしてまいりました。 ・当機構ホームページURL  https://www.jpac-privacy.jp/ 2022年4月の改正で個人情報保護法の法定刑が大幅に引き上げとなる等、 個人情報保護の重要性がより高まっています。 個人情報保護法では様々なルールが定められていますが、その中でも 漏えい等を防ぐための安全管理措置は、把握するべき内容が多い事項と 言えます。また、法令遵守に加えてリスク管理の観点も重要になります。 当機構では、そうした状況下で個人情報保護に取り組むことになった皆様の ご要望を受け「はじめて個人情報保護に取り組む方向けのセミナー」を 開催し大変ご好評をいただいてまいりました。 2024年度も引き続き同セミナーを開催してまいります。 基本的なルール全般は別途「基本ルール編」でご説明し、本セミナーでは 個人情報保護法で求められる安全管理措置(漏えい等への対策)について 考え方、内容等を詳しくご説明いたします。 また、個人情報保護法以外にも確認しておくべきと言える政府資料等に ついてもご紹介いたします。 「法律の言葉使いがわかりづらい、法律用語に抵抗を感じる」 「個人情報保護の担当になったので安全管理措置について理解したい」 「組織や事業の個人情報の漏えい等への対策に問題がないか確認したい」 といったお悩みをお持ちの皆様にお役立ていただける内容です。 個人情報保護への取り組みの最初の一歩として、お気軽にご視聴ください。

会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可) 【講師】 X-HEMISTRY 代表取締役/CEO 新貝 文将(しんがい ふみまさ) 氏 【重点講義内容】 日本ではまだ普及が遅れており、多くの人にガジェットと見なされがちなスマートホームですが、海外では市場が徐々に拡大しており、今後も引き続き成長が続くと予想されています。特に、スマートホームの先進国であるアメリカでは、既に一つの産業として成立しており、多様な業種の企業が市場に参入しています。 この講演では、主にアメリカ市場で確立されているスマートホームのビジネスモデルの解説に加え、今後スマートホームをさらに発展させるためのキーテクノロジーについても概説します。 1.米国スマートホームの普及状況  (1)米国スマートデバイスの普及率  (2)人気のスマートデバイス 2.成功しているビジネスモデルのケーススタディ  (1)スマートホームセキュリティ  (2)スマートアパートメント  (3)住宅設備としてのスマートホーム 3.最新スマート家電トレンド  ハードウェア性能のみならずソフトウェア性能向上が鍵となる最新スマート家電の紹介 4.スマートホーム、スマート家電をインフラとして活用するトレンド  エネルギーオートメーションやタウンセキュリティとしての活用事例 5.スマートホームをさらに発展させる標準化、キートレンド  (1)Matter/Aliro/UWB  (2)アンビエントセンシング/無線給電  (3)AI 6.質疑応答/名刺交換

今では多くのワークフロー製品が販売されており、ワークフロー機能を搭載したグループウェアなどもあり、様々な選択肢があります。 楽々WorkflowIIは、2005年の発売以来多くのお客様に導入いただいていますが、「特長はなんであるか」「評価をいただいているポイントはなにか」をウェビナーを通して理解を深めていただきたく、テーマ別のウェビナーを複数ご用意しています。 なお、いずれのウェビナーも、テーマにフォーカスした視点のみならず、製品の特長や機能のご紹介も含んでおります。 新規導入をお考えのお客様も、置き換えを検討されているお客様も、どうぞお気軽にご参加ください。 ■承認業務のペーパーレス化で業務改革 さらに、汎用ワークフローシステムだからこその使いやすさ データの電子化に伴うペーパーレス化は様々な業務改革を導きます。 りん議書などの紙書類では存在していた紛失リスクが減滅、輸送・保管コストは削減され、また進捗が見える化し、業務の迅速化も図れます。 しかし、ワークフロー専用システム楽々WorkflowIIの導入による業務改革は、ペーパーレス化による効果に留まりません。 操作性の高さは部門ユーザーの構築を可能にし、全社でのワークフロー展開が進めやすくなります。ユーザ・組織がきめ細やかに管理でき、業務の種類や目的に関わらず様々な業務フローを作成できるため、汎用ワークフローとして利用できるいうことも楽々WorkflowIIの大きな特長です。 本ウェビナーでは、汎用ワークフローシステムとしての「楽々WorkflowII」ができることを、画面操作を交えてじっくりと解説します。

【開催概要】 開催日:2024年4月19日(金)     ・他にも開催を予定しておりますので、ぜひご検討ください。      https://www.ait-solution.jp/event/ 時 間:9:30~17:30 (9:15~受付開始) 会 場:オンライン (zoomを使用いたします)     ワークショップにてオンラインホワイトボード(ブラウザから接続)を使用いたします。     詳細は受付終了後にご案内いたします。 費 用:50,000円(税込)/お一人様 定 員:15名様 主 催:AIT 【コース内容】 当セミナーは、デザイン思考の5つのステップ※をご体験いただける初心者向けコースとなっております。これまで対面ワークショップ形式で実施し好評をいただいておりましたが、この度オンライン形式に対応し生まれ変わりました。東京への移動に時間をかけなくても、オンライン形式ならどこからでもお気軽に参加いただけます。ご参加者同士でのチーム作業を通じ、デザイン思考についてのご理解を深めていただきたいと考えております。 なお、対面ワークショップ形式(オンサイト版)開催をご希望されるお客様は、別途事務局(d.sagalab@sit.co.jp)までお気軽にご相談ください。 VUCA時代とも言われている今日、既定路線の延長線上では企業発展が望めないのではないでしょうか? 今まで以上に革新的な様々なアイデアをもとにした「製品・技術・サービス」のイノベーションが急務となっており【デザイン思考】が再注目されるポイントがここにあります。 DX推進や新サービス検討プロジェクトでは、とにかく新しい事を始めよう、流行りに乗ってみようなど解決したい問題が曖昧なままで進むことも。。。 当社では、そんなお悩みをお抱えの法人企業様向けに【デザイン思考】の個別コンサルをお請けしておりますがその前に【デザイン思考】をお試しいただける体験コースをご用意しました。 人間(お客様のお客様)を中心にモノ・コトを考える【デザイン思考】を活用し、解決したい問題をクリアにすることで重要度や優先度が関係者間で共有でき、進むべき方向性を定めることもできます。 当セミナーを通じて貴社のイノベーション/ブレイクスルーのきっかけとなれば幸いです。 【アジェンダ】 午前の部     (9:30~12:00) はじめに デザイン思考とは 共感 昼休憩      (12:00~13:00) 午後の部     (13:00~17:30) 問題定義 創造 プロトタイプ/評価 展開 おわりに アンケート ※プログラム内容は予告なく変更する場合がございます。 ※受講者数が最少催行人数に満たない場合は、事務局の判断で、講座開催を中止することがあります。 あらかじめご了承ください。 【お客様の声】(一部抜粋) ■受講の感想を聞かせてください  ・ワークショップが多く、ディスカッションしながらデザイン思考を実践していくのがよかった。  ・デザイン思考の一連の流れを体験でき、アウトプットも満足感があった  ・ZOOMでのセミナーであったが、進行が非常にスムーズで、ワークショップも楽しめた  ・デザイン思考を1日で体験できた。デザイン思考の考え方、進め方を非常にわかりやすく学ぶことができました。  ・今まで考えたことのないアプローチだったので、難しい演習が多かったが体験できてためになったと思う  ・お客様の問題・課題を見つけて提案するような場面では大変役に立つと思う。 ■受講して御自身に起きた変化があれば教えてください  ・相手の共感から始めるという観点を持つことができた。  ・インタビューが難しかったが、質問を繰り返していくと、新しい答えが出てきたので、大事だと気付けた。  ・アイデアを出す方法、考え方を少し身に着けることができたと思います。  ・特にプロトタイプについて、ハードルが高いと思っていたが、実際に経験して試せそうだと思った。 ? ・まず、ものの見方が少し変わったような気がします。デザイン思考の真髄である「企業利益中心でもなく、マーケティング中心でもない、 人間中心でモノを見ること」を丸1日かけて学べたことは、まさにこのコロナ禍の時代に、仕事、生活、教育、人生の価値観が 大きく変わることに対応する生き方の処方箋としてとってもいいきっかけになりました。ありがとうございました。 【耳よりなお知らせ】 ・当セミナーの裏側をコラムとして掲載しております。ワークショップ形式がはじめての方など不安をお持ちの方は、 雰囲気を感じていただけると思いますので、ぜひご一読ください。  https://www.ait-solution.jp/sagalab/2022/04/14/designthinking/ 【お申し込み時のご注意事項】 ・当セミナーは有料コースとなっております。 ・ご参加はお申し込みご本人様に限ります。  法人様単位での個別開催をご希望の場合は、別途事務局までお問い合わせください。 ・セミナー中、小グループに分かれての作業を行なっていただきます関係上、  途中参加・途中退席は他のお客様のご迷惑となりますので、あらかじめご配慮いただき  ますようお願いいたします。 ・お客様による録画・録音は禁止とさせていただきます。  なお、主催社AITは、録画・録音を行なう場合がございますので、あらかじめご了承を  お願いいたします。 ・お支払いはセミナーお申し込み時にPeatix社/こくちーず社を通じて行なっていただきます。 【チケット販売方法】 ・当セミナーのチケットは有料となっております。 ・チケット販売はPeatix社/こくちーず社を通じて行ないます。 【お支払い方法】 ・チケット支払いはPeatix社/こくちーず社へのクレジットカード決済のみとなります。  お客様と主催社AITとの間のお支払いは発生いたしません。 【キャンセルの取り扱い】 ・チケットご購入後のキャンセルはお受けできません。 ・ご参加はお申込みご本人様に限りますが、ご出席が難しい場合代理出席を承ります。  その際ご参加者登録変更を行ないますので事務局までご連絡をお願いいたします。 【領収書の発行】 ・主催社AITからの領収書の発行はありません。 ・お申し込み時ご利用のサービスよりご確認くださいませ。 【個人情報の取り扱い】 ・お申し込みいただきました個人情報は、主催社AITの「個人情報取り扱い方針」に  準じます。 ・詳しくはこちらをご確認ください。  https://www.ait.co.jp/privacypolicy/ 【セミナー推奨環境】 ・Windows 環境にてご説明させていただきます。 ・Windows 環境以外での受講の場合、画面構成等が講師と異なる場合もございます  ので、ご注意ください。 【お問合せ】 AITセミナー事務局へのお問合せやご連絡は下記よりお願いいたします。 https://www.ait-solution.jp/contact/ 【お申し込み】 ・Peatixご利用のお客様はこちら:https://ait-solution20240419.peatix.com/ ・こくちーずプロご利用のお客様はこちら:https://www.kokuchpro.com/event/ait_solution20240419/

貴社の新卒社員や中途入社社員のうち、何割の方が早期に活躍していますか? 当然、全社員が早期に活躍している状態が理想的です。 しかし、「とりあえず」「場当たり的」な育成施策を続けている場合、一部のモチベーションの高い社員を除き、早期活躍は難しいかもしれません。 一般的な組織は「意欲的に働く上位2割」「普通に働く中間6割」「意欲が低い下位2割」に分かれる傾向があるといわれています。 この「2:6:2の法則」に照らし合わせた場合、特別なアプローチ無しに活躍するのは社員の2割程度。しかし、たったの2割でよいでしょうか? 企業が飛躍的に成長するには、計画的かつ体系的な育成施策を実施し上位2割だけでなく、中間6割に適切にアプローチすることで、彼らの早期活躍を実現していくことが重要。 そのカギとなるのが「教育体系」の作成です。 本セミナーでは、人材育成支援社数13,000社以上の実績を持つ当社のノウハウを活かし社員育成プログラムの全体像である「教育体系」の構築プロセスを徹底解説します。 現状把握から、人材ビジョン・能力モデルの設定、施策の検討・実行まで教育体系の一貫した作り方を理解することで、場当たり的にならず計画的に社員全体のスキル底上げが実現できるはずです。 経営者や人事・教育担当者の方はぜひご参加ください。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム(Zoom)を利用したWebセミナーです。 プログラム 1. 新卒社員育成や中途入社社員育成の盲点 2. 早期立ち上がりにつながる教育体系の作り方 3. まとめ *内容は変更になる場合がございます お申し込み~視聴までの流れ (1)申し込みフォームに必要事項をご記入の上、お申し込みください。 (2)開催前日までに【オンライン予約票のご案内】メールをお送りします。Zoom利用マニュアルを添付しますので、開催までにZoom(無料)をダウンロードいただき、視聴環境をご用意いただきます。(所要時間:10分程度) (3)開催当日は、セミナー開始30分前よりサインイン可能です。受講ページURLをクリックし、パスワードをご入力いただきお待ちください。時間になりましたら開始されます。 ※企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 ※緊急のお問い合わせについては、メールまたはお電話にてご連絡ください。 Mail:ad-info@all-different.co.jp|TEL:03-5222-5111

<企業成長を加速させる鍵、それは"人材"> 【こんなお悩みありませんか?】 新たに採用した社員が、あっという間に退職してしまう… 配属先で期待していたような成果や活躍が見られない… 入社後の教育方法に頭を悩ませ、せっかく採用した才能が育たない… 優秀な人材を見極め、採用後に彼らが活躍できるよう適切な育成を行うことは、企業成長のために不可欠ですが、実際には多くの企業がこれらのステップでつまずいています。 【企業成長を加速させるための“人材採用・定着・育成”とは】 本ウェビナーでは、採用から育成に至るまでの具体的なプロセス、企業成長のための人材戦略の仕組み化の方法や、データを用いた採用、定着、育成まで解説いたします。 【当日お話しする内容】 採用時に「定着・活躍する人材」を見抜く方法 入社後、社員が最大限に能力を発揮するための育成方法 組織文化を強化し、社員の定着率を高める戦略 本ウェビナーは、数多くの企業に人材育成の仕組み化・導入のサポートを行ってきた織学と、採用から育成、定着まで一気通貫で行うミイダスの2社がお送りいたします。 「採用」「定着」育成」にお悩みの皆様はすぐに活用できる内容もございますのでお気軽にご参加ください。

DXを推進していく主な目的は生産性向上です。 一方で、お客様からは以下のようなお悩みを伺います。 「生産性向上を実現するために何から手をつければいいかわからない」 「業務効率化の施策に取り組んでいるが、変化を実感できていない」 「現在の施策よりも、他にもっと効果的な方法を探している」 DXを推進し、生産性向上につなげていくという大きなテーマに取り組むためには 前提となるポイントがあります。 本セミナーでは、生産性向上を実現するためのポイントや 取り組みの第一歩として何に着手していくとよいのか、 事例を交えながらご紹介します。 ぜひ、お申込みください。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム(Zoom)を利用したWebセミナーです。 プログラム 1.DXの潮流 2.DX推進におけるボトルネックと解決方法 3.DX推進の取り組み事例 4.当社でお役に立てること *内容は変更になる場合がございます お申し込み~視聴までの流れ (1)申し込みフォームに必要事項をご記入の上、お申し込みください。 (2)開催前日までに【オンライン予約票のご案内】メールをお送りします。Zoom利用マニュアルを添付しますので、開催までにZoom(無料)をダウンロードいただき、視聴環境をご用意いただきます。(所要時間:10分程度) (3)開催当日は、セミナー開始30分前よりサインイン可能です。受講ページURLをクリックし、パスワードをご入力いただきお待ちください。時間になりましたら開始されます。 ※企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 ※緊急のお問い合わせについては、メールまたはお電話にてご連絡ください。 Mail:ad-info@all-different.co.jp|TEL:03-5222-5111


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