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生産性を高めるリモートワークの実践 2022 冬 協賛各社提供コンテンツ

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  • 2022/05/12

ワーケーションから考えるJALが取り組む アフターコロナのワークスタイル

日本航空株式会社
人財本部 人財戦略部厚生企画・労務グループ
アシスタントマネジャー
東原 祥匡 氏

2017年からワークスタイル変革の一環として取り入れたワーケーション。当初は休暇取得促進を目的として導入したが取得者は少なかった。しかしながら、数々の浸透施策を経て、今ではテレワーク対象者の約25%が取得する制度へ成長。コロナ禍において、より一人一人の社員が自律的に働き方もマネジメントしなくてはならない中、ワーケーションを活用することで、日本の社会課題の解決の可能性にもつながることを、JALの事例を通してお伝えします。

※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2022年2月8日「生産性を高めるリモートワークの実践2022 冬」より

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