記事 株式・債券市場 景気後退は避けられない？モーニングスター朝倉氏が「いま投資すべき銘柄9選」を解説 2023/03/17 世界を見渡すと、米中対立やロシアによるウクライナ侵攻、東西分断の深刻化など、先行き不透明な情勢が世界経済に大きな影響を及ぼしているほか、世界的にインフレが進み各国中央銀行は、ここ数年で急速に政策金利を引き上げています。こうした変化を受け、市場はこれまでにないほど大きく歪みはじめています。国内の変化で言えば、「デフレ×円高」が当たり前だった時代から、「インフレ×円安」が続く時代へとシフトしています。これまでの常識が大きく変化する中で、今後はどのような投資行動をとれば良いのでしょうか。 ★
記事 株式・債券市場 100年に1度の“異常事態”、もはやいつでも「景気後退の可能性アリ」と言える根拠 2023/03/15 現在、投資家にとって過去に例がないほど市場の見通しを立てにくい環境になってきている。本来であれば、雇用統計や消費者物価指数（CPI）の上昇は好材料として受け止められるが、足元では「中央銀行の利上げペースを加速させるかもしれない悪材料」として捉えられているなど、「グッドニュース」が「バッドニュース」となるような、通常では考えられない環境に突入しているのだ。投資家であれば、この“異常事態”の全体像を把握しておく必要があるだろう。今回は、いま起きている金融市場における異変を解説する。 ★
記事 株式・債券市場 植田新総裁は理解しているのか？ 黒田日銀では気づけなかった…深刻すぎる「ある問題」 2023/03/14 日銀の新総裁候補者である植田和男氏の国会聴取が終了し、新体制の大まかな方向性が見えてきた。大規模緩和策の維持をめぐっては賛否両論があるが、最大の問題は意見が割れていることではない。政策当局者や専門家の議論が現実社会と乖離しており、政策コストの著しい増大を招いていることの影響が深刻化している。これはどういうことだろうか。 ★
記事 株式・債券市場 大解雇時代の必須知識、リストラにおびえる人が知らない「失業にうまく対処する方法」 2023/02/20 大手テック企業を中心に大量リストラが相次いでいる。高インフレや弱気相場、景気後退に対する懸念もあり、「望まない失業」という脅威が多くの人々の前に立ちはだかっている。万が一の事態に備え、ベストな戦略と重要な情報は頭に入れておくべきだ。日本と米国では事情は異なるが、もしあなたがレイオフ（一時解雇）に直面、あるいはレイオフを恐れているなら、この記事は役に立つだろう。 ★
記事 為替 【衝撃の人事】日銀総裁に「植田和男氏」起用でどうなる？ 金利・為替の行方とは 2023/02/16 日銀の総裁人事が市場にとってサプライズだったこともあり、金融政策の不透明性が増している。米国もFRB（連邦準備制度理事会）が利上げ幅縮小に転じた直後に、想定外の強い雇用統計が出るなど、市場の認識と実体経済のギャップが目立っている。今後の金利や為替の動向について、どう考えればよいのだろうか。 ★
記事 株式・債券市場 旅行業界は完全復活できるか？ 3つの追い風と日本人の知らない「米国の回復ぶり」 2023/02/15 インフレや経済の不確実性があろうとも、人は旅することを求めるようだ。それを裏付けるデータが出てきている。コロナ禍で大打撃を受けた旅行業界は、2023年、業績回復へと進むことができるのか。米国の旅行業界事情とともに、米モーニングスターが厳選した旅行業界銘柄4社を紹介する。 ★
記事 株式・債券市場 2023年の日本株大予想、「利益を出しにくい投資」「利益を出しやすい投資」とは 2023/02/10 2023年1月以降、インフレ沈静化や利上げペース鈍化を受け、株式市場はやや楽観に傾いている。日経平均は2023年1月4日終値の2万5,717円を底に上昇し、その後も年初来の高値圏を維持しているほか、米NYダウも3万4,000ドル台を回復するなど落ち着き取り戻しつつある。しかし、ふたたび不安定な環境が訪れることを想定しておく必要がある。今回は、まだまだ荒れることが予想される市場環境を踏まえ、2023年に「利益を出しにくい投資戦略」と「利益を出しやすい投資戦略」を解説する。 ★
記事 株式・債券市場 2023年も世界中で金融大波乱か？ 最新市場トレンドが分かる「7つのチャート」 2023/02/09 米モーニングスターでは毎四半期、最新の米国市場トレンドをレビューし、各アセットクラスのパフォーマンスを評価している。ここでは、最新の四半期市場レビューから得られた調査結果を紹介する。7つのチャートから見えてきた2022年第4四半期（10月～12月期）の市場トレンドとは。 ★
記事 不動産 「REIT下落」の理由を説明できる？ 既に起きている”投資トレンドの変化”とは 2023/02/08 日銀が金融政策を軌道修正したことをきっかけに、株式市場では着々と金利上昇時代へのシフトが始まっている。日銀の軌道修正に対して、「これは利上げである」「利上げには相当しない」といった議論が一部で行われているが、マーケットの世界ではあまり意味がない。投資家は着実に金利上昇に向けて動き始めている。 ★
記事 証券業界 金融庁が迫る「プロダクトガバナンス」は何を指す？ レポートに隠された伏線とは 2023/02/08 このところ金融庁は、金融事業者に対してことあるごとに「プロダクトガバナンス」を徹底するよう迫っています。が、このプロダクトガバナンスという言葉、一体何を意味しているのか、当の金融業界内でも認識が共有されているとは言いがたい状況です。もともとは、投資信託など金融商品を作る資産運用会社が果たすべき役割を指して使われていました。一方で、仕組債をめぐる問題に対する関心の高まりを機に、商品を販売する証券会社や銀行など金融機関側に対してもプロダクトガバナンスの強化が求められる機会が増えています。この謎めいたカタカナ語を当局が持ち出した狙いはどこにあるか、そしてそこに込められた意味合いの広がり方が、足元でどのように変わりつつあるのか──取材を元に探ってみました。 ★
記事 株式・債券市場 2023年版「期待のイノベーション企業」20社、厳選「特に注目の1社」はどこ？ 2023/01/24 「ディスラプティブイノベーション（破壊的な技術革新）」と言うと、まったく新しい世界をイメージする人もいるだろう。だが、こうしたテクノロジーは見かけほど遠い世界の話ではないのかもしれない。2023年、常識破りのテクノロジーが利益をもたらすと期待される20社と、特に注目の1社を紹介する。 ★
記事 証券業界 謎の新業態「中立的アドバイザー」とは？ 新NISAとともに政府が「推す」理由 2023/01/19 政府は、金融機関の利害から離れた視点に立ち、家計のアドバイスを提供する新たな業態「中立的アドバイザー」に関する制度体系の構築に向けて動き出しました。新設する公的組織がファイナンシャルプランナー（FP）資格保有者などのうちから適任者を認定し、一部個別商品の言及が認められる投資助言業の特別枠も新設する方針です。一方、中間層向けに特化したアドバイス業務がビジネスとして成り立つのか、なり手が十分に存在するのかを心配する声も聞こえてきます。課題が山積する新業態を政府が推す狙いはどこにあるのか、議論の経緯を振り返りつつ考えます。 ★
記事 株式・債券市場 見落としがち？「米国以外の海外株」おすすめ24社、2023年特に注目すべき2社とは 2023/01/17 株式投資では、どうしても自国の企業の株式を選択しがちである。だが、バランスのとれたポートフォリオ戦略には国際的な視点が欠かせない。米モーニングスターは、2023年版「保有に最適な国際企業」リストをまとめた。米国外の世界各地を拠点とする将来有望な24社を解説する。 ★
記事 株式・債券市場 テスラ「納車台数」発表で株価急落、それでもプロはテスラ株を見放さないワケ 2023/01/13 テスラが1月2日に発表した2022年の納車台数は、市場予想を下回る結果となった。テスラ車の需要減速を懸念する声も聞こえるが、テスラへの期待が消え去ったわけではない。プロがテスラ株を見放さない理由がある。 ★
記事 証券業界 「販売資料の原則デジタル化」はなぜ見送られた？ 金融機関の「二律背反」とは 2022/12/15 政府は一時、紙ベースでの情報提供が義務付けられている金融商品の販売資料について原則デジタル化へと舵を切る法改正を検討していました。が、曲折を経て、結局は紙使用の継続を大幅に許容する折衷策に落ち着きつつあります。なぜ原則デジタル移行は見送られたのか。そして金融業界のDXはなぜ進まないのか。首相の諮問機関である金融審議会の作業部会における一連の議論の経緯を振り返りつつ、考察します。 ★
記事 株式・債券市場 GAFAも頭を抱える「ネット広告不振」の中、密かに業績を上げている“意外な業界” 2022/12/12 グーグルの親会社であるアルファベットやFacebookなどを運営するメタをはじめとするテック企業は現在、オンライン広告事業の業績不振に悩まされている。そんな中で、意外な業界が強力なパフォーマンスを示し、注目を集めている。 ★
記事 株式・債券市場 伝説の投資家ウォーレン・バフェットが、TSMC株を「爆買い」したこれだけの理由 2022/12/02 伝説的な投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる米バークシャー・ハサウェイが前四半期に台湾積体電路製造（TSMC）の株式を大量に取得した。バフェット氏の「TSMC株は買いだ」という判断に、米モーニングスターも同意している。その理由を、同社の現時点での評価や将来性とともに説明しよう。 ★
記事 株式・債券市場 どうなる米経済、景気後退の前兆「逆イールド」“40年ぶりの大きさ”は何を意味する？ 2022/11/30 米経済が前途多難であることが明確になりつつある。景気後退の前兆として最もよく知られている「逆イールド」（利回り曲線の逆転現象）が1982年の景気後退以来、最も極端な水準に達している。過去20年間、この現象が続いたときにはいずれの場合もその後に景気が後退した。景気を巡る論点は、「本当に景気は後退するかどうか」ではなく、「どの程度後退するか」になっているのだ。多数のアナリストらに見解を聞いた。 ★
記事 為替 銀行系リース会社と商社の「統合・再編」がシナジーを生みやすい納得の理由 2022/11/17 ここ数年、リース業界の取扱高は減少傾向が続いている。世界的な金利上昇、景気の停滞、競争激化など、リース業界を取り巻く環境はきわめて厳しい。銀行融資との差別化が難しいファイナンスリース事業だけでは将来の展望が見えてこないのだ。近年、現状を打破すべく、海外進出、業界再編の動きが活発になってきた。リース会社はどのような経営戦略を選択すべきなのか。大手銀行系と地銀系のリース会社の動向について、日本格付研究所金融格付部の杉浦輝一氏に話を聞いた。 ★
記事 為替 リース業界の現状を徹底解説、ロシア・ウクライナ問題による「大打撃」とは 2022/11/16 あらゆる資産（オフィス機器、産業機器、医療機器、建物、航空機など）を一括で仕入れて企業に貸し出すリース事業には、銀行グループが設立する銀行系に加えて、商社系、メーカー系、独立系など、さまざまな企業が参入している。本記事では、リース業界全体を視野に入れながら、大手リース会社を軸として業界を取り巻く環境と動向を考察していく。また、コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻などの影響についても解説したい。お聞きしたのは、日本格付研究所 金融格付部の杉浦輝一氏だ。 ★
記事 株式・債券市場 GAFAMらが直面する社会問題の数々、ソフトウェア・SNS・検索ビジネスの評価にどう影響？ 2022/11/15 現代の生活インフラとなっているソフトウェアやソーシャルメディア、検索エンジンを提供するGAFAMをはじめとする巨大IT企業は今、3つのサステナビリティ問題に直面している。ビジネスと切っても切り離せないリスクは、企業の評価にどのような影響を与えているのだろうか。 ★
記事 金融市場 止まらない円安…それでも日銀の「外貨準備を減らす為替介入」はやりすぎ注意の理由 2022/11/10 政府が大規模な為替介入を実施したことで、日本の外貨準備に対する関心が高まっている。そもそも外貨準備とはどのような存在で、どう活用するのが適切なのだろうか。 ★
記事 株式・債券市場 コカ・コーラやマスターカードに投資してもよい？長期投資におすすめ「131銘柄」 2022/11/08 株式を購入することは、そのビジネスの一部を所有することを意味する。投資先として「最高の企業」は、投資家が思いもよらなかった投資機会や、個人としては追求できない投資機会を見つけ出し、企業のビジネスの本質的価値を高める。そしてこうした企業の価値は、時間が経つにつれて現在よりも高くなる傾向がある。長期的に見れば、質の高い企業に出資するほうが、市場の動きや一時的なブームを追うよりもはるかに有利な立場に立つことができるのである。これを念頭に置き、米モーニングスターのアナリストが本当に長期的に耐えられると見込む、長期投資に適した堅実な企業を分野別にまとめた。 ★
記事 株式・債券市場 テスラ株「50％下落」は何を意味する？ツイッター手に入れたイーロン・マスクが失ったもの 2022/11/01 10月27日、総額440億ドル（約6兆4,000億円）でツイッターの買収を完了したイーロン・マスク氏。世間を騒がし続けるマスク氏がCEOを務めるテスラの株価は、2021年11月のピークから約50％下落している。このテスラ株の大幅下落は、テスラ株を所有している投資家だけの問題ではない。米モーニングスターのマーケットレポーターのサンディ・ウォード氏とデータジャーナリストのジャキール・ホセイン氏がその理由を解説する。 ★
記事 株式・債券市場 プロが伝授「安定配当株」の見抜き方、賢い配当所得ポートフォリオの特徴は？ 2022/10/26 収益を重視する投資家にとって、高利回りの上場投資信託（ETF）は魅力的だ。しかし、こうしたファンドには、継続的な配当支払いを支える金融資産に欠ける、高リスクの株式が組み入れられていることが多い。こうした銘柄からの定期的な現金配当は、「持続的」とは最もかけ離れている。米モーニングスターのリサーチアナリスト、ダニエル・ソティロフ氏が配当の持続性と利回りのバランスを詳しく検証する。 ★
記事 株式・債券市場 債券ファンドが「史上最悪」の事態に陥っているワケ、数字で分かる2022年のヤバさ 2022/10/17 債券ファンドらが直面している損失が著しい。なぜ、債券ファンドは史上初レベルの窮地に陥っているのか。米モーニングスターのデータジャーナリスト、キャサリン・リンチ氏が各ファンドの状況とともに解説する。 ★
記事 金融市場 31年ぶりの「住宅地の地価上昇」、コロナから回復だけでは説明できない理由とは 2022/10/11 国土交通省が発表した2022年の基準地価が、全国平均で3年ぶりのプラスとなった。とりわけ住宅地については31年ぶりの上昇で、日本の不動産市場が本格的に動き出した可能性を示唆している。しかし、一連の価格上昇の背景には、インフレと二極化という現象が潜んでおり、必ずしも手放しで喜べるものではない。 ★
記事 証券業界 【独自】ファイナンシャルプランナーの権限拡大を検討へ、金融庁には慎重論も 2022/10/08 政府は、家計に関する相談を受けるファイナンシャルプランナー（FP）の業務に関する制度枠組みを見直す検討に入ったことが新たにわかりました。国民の金融リテラシーの向上と、老後に向けた安定的な資産形成をサポートするため、FPが担う職業上の役割やその権限を広げる選択肢が浮上しています。有識者会議の会合では具体的な商品名への言及を解禁するなどの具体案が上がる一方、制度改正を所管することになる金融当局内からは性急な規制緩和に対する慎重論も聞こえてきます。 ★
記事 不動産 8割は「賃貸」を選ぶ？ 新築住宅購入者の激減で厳しい「住宅メーカー」の打開策とは 2022/10/07 人口減少・ファミリー世帯の減少を背景に、国内の新築住宅市場は縮小傾向にある。一方、リフォーム市場ではプラスの要素がいくつかある。今回は、中古住宅市場が好調な理由、新築住宅市場の縮小が住宅メーカーや金融機関に与える影響を解説したい。話を聞いたのは、前編に引き続き、野村総合研究所アーバンイノベーションコンサルティング部のシニアコンサルタントである大西直彌氏だ。 ★
記事 株式・債券市場 いま投資すべきトップ10社は？ TSMCやセールスフォースがランクイン、選定理由まで解説 2022/10/07 各国で不安定な市場が続く中、投資家はどのような選択をすべきだろうか。いま魅力的な投資先トップ10を、米モーニングスターで30年以上にわたり株式、ファンド、ポートフォリオを扱ってきた投資スペシャリストであるスーザン・ジウビンスキー氏解説する。 ★
ログイン
