記事 見える化・意思決定 資料は「メッセージファースト」で作る その資料は誰の気持ちをどう変えますか? 2017/04/28 コンサルティング・プロモーションでは、メッセージファーストという説得の設計のための技術を身につけている必要がある。メッセージファーストができていないとどのようなロスを生むか、メッセージファーストとはどのようなものか、これを事例で解説する。また、メッセージファースト実践に必要な行動規範「アクティビティに落とす」についても解説する。
記事 グローバル化 「トランプ政権」と「EUの南北問題」は第一次・第二次世界大戦を振り返ればよくわかる 2017/04/25 トランプ大統領の登場と、「EUの南北問題」。この2つはさも「新しい時代の流れ」に見えるが、実はそんなことはない。歴史を振り返れば、どちらも「繰り返される経済の流れ」の中にあり、このままではこれまでの歴史同様、国際社会の混乱が待ち受けている。ここで、『「お金」で読み解く世界史』の著者である関 眞興氏が、歴史的な視座から国際経済を振り返り、現在の反グローバリズムの潮流と行方についてわかりやすく解説する。
記事 人材育成・人材獲得 子どもの「なんで?」の疑問に注目すると「有能」なプロジェクトマネージャーになれる 2017/04/18 ビジネスパーソンの仕事は、その多くが「プロジェクト」というかたちで進められます。しかし、プロジェクトを成功に導くためのプロジェクトマネージャーが持つべきスキルセットを習得するにあたっては、手本になりそうな人の仕事のやり方をマネしたり、関連書籍を読んだりして、試行錯誤することがほとんどでしょう。あらゆるプロジェクトに携わってきたプロジェクトマネージャーの前田考歩 さんは、自らの子育ての経験から、プロジェクトマネージャーとして役に立つさまざまな気づきを得たといいます。
記事 ダイバーシティ 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 2017/04/14 国、産業、企業規模に関わらず、イノベーションの必要性が叫ばれている。しかし、成功している日本企業は多くない。グーグル、モルガン・スタンレーにおいて人材開発に携わってきたピョートル・グジバチ氏は、「イノベーションの成否はマネージャー次第」と指摘する。イノベーションを「起こすマネージャー」と「潰すマネージャー」とは、どう違うのか。
記事 リーダーシップ 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 2017/04/12 イノベーションなくして成長はない。イノベーションを求めて、オープンイノベーションに着手する企業もあるが、日本企業の多くに停滞感が漂っている。このジレンマをどう突破すべきか。著書『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』の中で、グーグルで人材開発に携わった経験をもとに、イノベーションを生み出す働き方を明らかにしたピョートル・フェリークス・グジバチ氏が、イノベーションの本質と、日本企業の問題点を解説する。
記事 ダイバーシティ 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 2017/03/31 アクセンチュアの調査レポート「Getting to Equal 2017(男女のキャリア平等に向けたレポート2017)」によると、男女間の所得格差が解消されるのは、今後特別な施策を打たない場合は先進国で2080年、発展途上国では2168年、日本においても2121年になると予測されている。アクセンチュアでは、所得格差解消を加速する3つのキャリア構築の加速要素を特定。産学官が十分な支援を行い、女性がこれらを活用できれば、先進国では36年前倒した2044年までに、また発展途上国では100年以上早い2066年までに所得格差を解消することができ、日本では59年早い「2062年まで」に男女の所得格差解消を前倒すことができると算出している。
記事 イノベーション 「デザインシンキング」で実践、エクセレントカンパニーに共通する9つの原則 2017/03/24 現代の消費者は、革新的なブランドが創造する、サービスだけでなく情緒や感性を刺激する経験経済(エクスペリエンス・エコノミー)に慣れ親しむようになった。そのため、あらゆる業界では高いレベルの顧客体験が求められるようになり、これをどのようにして進化させるかが喫緊の課題だ。その創出プロセスには、デザインシンキングを活用すべきだという。PwCがエクセレントカンパニーに共通する「9つの原則」を紐解き、これらを実践するためのデザインシンキングの手法を保険業界向けに解説する。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か? 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか? カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」(ガイドワークス)を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 流通・小売業IT 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 2017/03/06 2月24日、経済産業省や各業界団体が推し進める消費喚起キャンペーン「プレミアムフライデー」の取り組みがスタートした。毎月末の金曜日は午後3時(15時)までに仕事を終えることを奨励するものだが、皆さんは実際にどのように過ごしただろうか? オンライン家計簿「Zaim」を運営するZaimは6日、Zaimで入力された支出項目ごとに、プレミアムフライデー当日の2月24日と、2016年2月最終金曜日(2016年2月26日)の「会社員の一人当たりの平均支出額」を分析した結果を発表した。
記事 見える化・意思決定 企画提案力を強化! 「コンサルティング・プロモーション」の手順を9ステップで解説 2017/03/02 コンサルティング・プロモーションの手順は仮説検証型だ。そのため手順を進めても一見、成果物は変わらない。初期仮説をどのように構築するか、これをどのように拡充させ、どのように検証していくか、そして意思決定者にディスカッションを挑み、望ましい落としどころに落とす手順であることを解説する。また、プロセスを進める上で、達成水準へのこだわりが重要であることを解説する。
記事 スマートフォン・携帯電話 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 2017/02/28 もはやモバイルファーストではなく、「モバイルオンリー」の時代である――。アドビは、バルセロナでのモバイル ワールド コングレス(MWC)の開催にあたり、モバイルに関する最新のAdobe Digital Insights(ADI)調査結果を公開した。Adobe Analyticsを使って2016年の世界のインターネットトラフィックに占めるスマートフォンの割合を地域ごとに調査したところ、調査対象となった米国、APAC、欧州の中で日本が最も高く、日本のトラフィック全体のうち47%がスマートフォンだった。次にスマートフォンのトラフィックシェアが高い国は韓国(43%)、3番目がインド(40%)と続いた。
記事 AI・人工知能・機械学習 iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと(全文) 2017/02/27 2月10日、「未来を創る若者たちへ」と題した対談イベントが行われた。登壇したのは、本イベントを主催した孫正義育英財団の代表理事で、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏、同副代表理事で京都大学 iPS細胞研究所 所長の山中伸弥氏、同理事で東京大学 第30代総長の五神真氏、同評議員でプロ棋士の羽生善治氏。人類がこれからシンギュラリティ(技術的特異点)を迎えるにあたって、若者たちはどのような未来を見据え、いま何に取り組むべきなのか。それぞれの知見や経験をもとに大いに語り合った。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能(AI)、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 人材育成・人材獲得 ホンマでっか!?TVの武田邦彦氏が教える「疑う力」を独学で身につける方法 2017/02/24 今日、わからないことがあればインターネットで調べるのはあたりまえだが、DeNAが運営していた医療系キュレーションサイトWELQが問題になり、「目立つ情報が正しい」という考えは危険だということが再確認された。有名人や大きな組織が発する情報を鵜呑みにせず、事実を見極める力はどう養っていけばよいのか。ホンマでっか!?TVなど、多くのテレビ番組で活躍する中部大学 教授 武田邦彦氏に「疑う力」を独学で身につける方法を伝授してもらった。
記事 人材育成・人材獲得 元フジテレビ福井謙二アナウンサーに学ぶ「言葉の語源や意味より伝えるべきこと」 2017/02/23 会議でアイデアが出ず、行き詰まっている状況の中で「煮詰まってきましたね」とついつい言ったとする。しかし本来の「煮詰まる」の使い方は「議論が出尽くして論点が限定され、解決が近づく」といったシチュエーションで使われるものだ。これでは失笑を買ってしまいかねない。しかし、実はこの「失笑」という言葉も「相手のことをバカにして笑う」ことではなく、「笑いをこらえることが出来ずに吹き出してしまうこと」が本来の意味なのだ。このように誤用することなく言葉の意味として使うにはどうすれば良いのか。フジテレビの「プロ野球ニュース」や「料理の鉄人」で人気を博した福井謙二アナウンサーに話を聞いた。
記事 データベース グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える? 2017/02/21 Googleは、クラウド上で高度なスケーラビリティを実現する、ミッションクリティカルな業務に対応したリレーショナルデータベースサービス「Google Cloud Spanner」を発表しました。
記事 開発総論 「穴が空いたバケツ」だった日経電子版アプリ、どうやって改善したのか? 2017/02/16 1月12日と13日に行われたスクラムのイベント「Regional SCRUM GATHERING Tokyo 2017」では、日本経済新聞社でモバイルアプリケーションの開発チームを担当する武市大志が登壇。内製化やアジャイル開発を実現するために改革と改善を繰り返してきた背景と事情を詳しく解説してくれました。本記事はその講演内容をダイジェストで紹介します。
記事 人材育成・人材獲得 先進国のミレニアル世代、7割が「両親より幸せになれない」と回答 2017/02/15 ヨーロッパでのテロ、英国のEU離脱(ブレグジット)、米国の大統領選といった2016年に起こった出来事は、社会的に大きなインパクトを与えた。こうした中でデロイトが世界30カ国の1982年以降生まれのミレニアル世代を対象に行った調査では、これまで楽観主義だったミレニアル世代の自信が揺らいでいることが分かった。
記事 開発総論 「古い体質」の日経が、日経電子版アプリを内製化・アジャイル開発した理由と裏側 2017/02/14 日本を代表する新聞社のひとつである日本経済新聞社は、スマートフォンから記事を読むことができる日経電子版を提供しています。そしてこのスマートフォンアプリ開発において、同社は内製化とアジャイル開発による迅速なリリース体制を実現しました。講演者自身が「古い体質」と説明する企業で、それまで外注によって開発されてきたアプリを、どのように内製化へ持ち込み、アジャイル開発の体制を実現していったのでしょうか。
記事 人材育成・人材獲得 クックパッドに転職した笹田氏に聞く、OSSのコミッターにとって転職する意味とは? 2017/02/08 Rubyのコアコミッターである笹田耕一氏が、レシピ共有サービスなどを展開しているクックパッドへ入社しました。本記事では、笹田氏がクックパッドへの入社を決めた理由や、クックパッドが笹田氏に声を掛けた背景、そして笹田氏にとっての転職の意味などについて、笹田耕一氏と、クックパッドの執行役CTO成田一生氏に聞きました。
記事 見える化・意思決定 失敗しないプロジェクトマネージャーは「管理」より「編集」スキルを持っている 2017/02/07 新しいビジネスモデルや習慣が通じないという「未知」が多くなった現代には、解決すべきさまざまな問題が無数に存在している。プロジェクトはそれらの問題にチャレンジするたびに計画されるため、社会には今後ますます多くのプロジェクトが溢れかえると言っても過言ではないだろう。プロジェクトマネージャーとして活躍する前田考歩 氏によれば、多くの企業がプロジェクトを失敗させてしまうのには理由があるという。そして、その理由を改善し、成功に導くには、プロジェクトを「管理する」だけでなく「編集する」という「プロジェクト・エディティング」の手法が重要だと指摘する。
記事 見える化・意思決定 脳みそに蹴りを入れて「企画提案仮説」を徹底準備するほうが、結局効率がいい 2017/01/30 コンサルティング・プロモーションのコンセプトの一つである企画提案仮説は、企画者が主導的に提案するための重要な抑えどころだ。企画提案仮説の骨格を成す項目として、キー・イシュー(KI)、イノベーション・ロジック(IL)、システムビジョン、ビジョン達成課題、遂行方法を解説する。また、企画提案仮説の検討では徹底したオプション出しが求められることを解説する。
記事 人材育成・人材獲得 脳の機能を使いこなして「スキルアップ」する5つのコツ 2017/01/30 学校を卒業してビジネスパーソンになっても、学ばなければいけないことは数多くあります。経済動向や最新技術、今話題の経営の手法など、いつまでインプットしても終わりはありません。しかし、脳の仕組みを理解して使いこなせば、スキルアップは各段にしやすくなると、追手門学院大学客員教授、前鹿屋体育大学教授で、臨床スポーツ心理学、体育方法学を専門の児玉 光雄氏は指摘しています。児玉氏に、脳の機能を使いこなして「スキルアップ」する方法を伝授いただきました。
記事 ダイバーシティ LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 2017/01/19 イノベーションを起こしたい企業は、人材のダイバーシティをマネジメントし、インクルージョンを確立する必要に迫られている。そのため、企業のダイバーシティ対応を数値化し、評価する基準を整備し、企業同士がベンチマークする重要性は高まるばかりだ。そんな中、昨年、work with Prideが日本初のLGBT対応評価指標「PRIDE指標」を発表し、82社が評価された。海外でもダイバーシティとインクルージョンを評価する試みは行われており、LGBTインクルージョン対応企業トップ10が発表された。日本企業とグローバル企業のLGBT対応はどうなっているのか。国内外の評価基準と評価結果をランキングとグラフを交えて紹介する。
記事 人材育成・人材獲得 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 2017/01/18 日本企業のCEOの多くが、人材の確保、保護主義的な政権の台頭、過剰な規制などに懸念を持っているが、それは世界の経営者も同じようだ。PwCが行った「第20回世界CEO意識調査」によれば、特に人材に関して懸念を抱くCEOが20年間で2倍以上になったという(1998年の31%から、2017年には77%まで増加)。中でもデジタルとSTEMに長けた人材の確保は、過半数のCEOが採用上の課題とした。日本のCEOも71%が今後5年、テクノロジーが競争のあり方に非常に大きな影響を及ぼすと回答。その一方で、日本のCEOが「高度なデジタル・スキルを身に付けているかどうか」への回答は世界最低水準となった。
記事 人材育成・人材獲得 STEM教育とは何か? アートを加えたSTEAM教育とは?成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル 2017/01/17 「STEM(ステム)」とは、サイエンス(科学)の「S」、テクノロジー(技術)の「T」、エンジニアリング(工学)の「E」、マセマティックス(数学)の「M」を並べた造語だ。アメリカの教育現場から生まれた言葉で、最近ではこれにアート(芸術)の「A」を加えた「STEAM」といった言い方もする。元日本マイクロソフト社長で、現在はHONZ代表をつとめる成毛眞 氏に、いまSTEM教育やSTEAMに注目すべき理由について話を聞いた(2017年1月16日公開、2020年4月1日一部更新)。
記事 ダイバーシティ 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 2017/01/12 1993年から23年間続いたNHKの報道番組「クローズアップ現代」。そのキャスターを務めた国谷 裕子氏は、「女性活躍」が叫ばれるいま、注目されている。同氏は、米国の名門ブラウン大学を卒業し、プロクター&ギャンブル(以下、P&G)に入社。米国、日本でキャスターとして活躍し、華々しい経歴を築いてきたように見える。しかし、男性中心の組織構造の中で仕事に邁進することで、「ダイバーシティの必要性」に気づけなかったという。社会に問題提起するキャスターとしての自身の経験を振り返りながら、国谷 裕子氏が日本で広がる男女格差を分析し、ダイバーシティのあり方を語る。
記事 人材育成・人材獲得 「35歳の壁」をぶち壊せ! 中高年を救うアルゴリズムとは 2016/12/28 中高年の転職には「35歳の壁」が立ちはだかる。これまでしっかり働いてきたものの、「若さ」を売りにできるわけでもない。「35歳の壁」は本当に存在するのだろうか。そんなものは実は嘘なのだろうか。社会人経験10年以上のビジネスパーソンを中心に転職支援サービスを展開するルーセントドアーズ 代表取締役 黒田真行氏に話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 GE、楽天のイントラプラナーとイノベーションを生み出す「戦略人事」とは 2016/12/28 企業を取り巻く経営環境が激しく変化し、グローバル競争が激化する中、人事部門が経営戦略に資する「戦略人事」の重要性が叫ばれ続けている。ところが日本では、その重要性は認識しつつも、実際に取り組んでいる企業はそれほど多くない。法政大学大学院 イノベーション・マネジメント研究科教授の藤村博之氏による司会の下、世界で戦うGEジャパン人事部長の谷本美穂氏と楽天 常務執行役員 人事・総務担当役員の杉原章郎氏が、強いこだわりを持って実践しているそれぞれの戦略人事について語った。
記事 ダイバーシティ 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 2016/12/28 多様な人材を集めるだけでなく、個々の個性と能力を前向きに活かしていく「ダイバーシティ&インクルージョン」。言葉だけ聞くと簡単だが、実際に取り組んで成功している企業はまだ多くはない。そこで、ダイバーシティ経営に乗り出し、効果を上げた日立製作所、マイスター、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、さらに経済産業省から担当者が集まり、それぞれの知見を披露した。