記事 人材育成・人材獲得 ソフトバンク青野史寛CHROに聞く、デジタルを生き抜く人材になる2つの超重要ポイント 2021/06/10 時代に合わせて変化し続けることを宣言しているソフトバンク。新型コロナ禍により、多くの企業がリモートワークに戸惑う中、同社は働き方の変化をテコに生産性を向上させているという。ソフトバンク 専務執行役員 兼 CHRO(最高人事責任者)の青野史寛氏は「今後のデジタルシフトを背景に、社員には新たな能力が求められる」と言い切る。青野氏に、変化を乗り越える人材像について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 リモートワークのセキュリティ対策、ガートナー推奨の計画・実装・運用とは 2021/06/04 近年、さまざまなデジタル上の脅威が台頭し、セキュリティ対策の重要性が増している。新型コロナを機に、そこに新たな検討課題が加わった。それが、リモートワークをはじめとする新しい働き方に対応したセキュリティ対策である。リモーワークではどんなセキュリティが求められ、何をすべきなのか。ガートナー リサーチ&アドバイザリ部門でシニア プリンシパル,アナリストを務める矢野薫氏が、ユーザー認証、アクセス制御、データ保護、脅威分析などの視点で、幅広い対策のポイントを提示した。
記事 人材育成・人材獲得 グーグル・PwCら社員の休暇促進、1人1000ドルのボーナスが「合理的投資」となるワケ 2021/06/02 コロナ禍で観光が難しくなっていること、また出かけた先での感染懸念などを理由に、多くの社員が有給休暇を取得せずにおり、彼ら彼女らの「燃え尽き症候群」のリスクが高まっている。そんな中、グーグルなど、社員の生産性低下などを懸念する米国企業の間で、社員に休暇を促すところが登場。さらには、社員がより休息を取りやすくするため、「バケーションボーナス」の支給を開始すると公表している、PwCのようなケースも出てきている。大盤振る舞いにも思えるが、そうした施策は社員にとってメリットがあるだけでなく、企業にとっても「合理的な投資」だとみなされているようだ。
記事 AI・人工知能・機械学習 あなたの「AI人材度」は何レベル?AI基礎用語力チェック【頻出用語解説付き】 2021/05/27 これからどんどんAIネイティブ世代が入社してくる中、AI時代についていけないビジネスパーソンにならないためにはどうしたらいいいのか。日本ディープラーニング協会 人材育成委員メンバーの野口竜司氏は、AI時代のビジネスパーソンの素養を「AI人材基礎スキル」として著書『管理職はいらない』でまとめました。それが、(1)AI基礎用語力(2)AI構造理解力(3)AI事例収集力(4)AI企画力(5)AI目利き力(6)AIマネジメント力、の6つです。その中でAIスキル習得の第一歩となる「AI基礎用語力」について、AIプロジェクト頻出用語解説とともに教えてもらいました。現時点での自分の「AI基礎用語力」を診断するとともに、さらに上のレベルを目指せるよう、学びを深めていきましょう。
記事 人材育成・人材獲得 1位はグーグルでもアップルでもない、リンクトイン「働きたい企業ランキング2021」 2021/05/19 ビジネスSNSを手掛ける米リンクトインが4月末、「働きたい企業ランキング」を発表した。「昇進の可能性」「スキルの獲得」「仕事の安定性」「社外からの魅力」「社内のつながり」「ジェンダー多様性」「学歴の多様性」の7つの要素から、同プラットフォームの膨大な匿名データを分析し、企業をランク付けしたものだ。米国では、1位はグーグルでもアップルでもなく、アマゾン。同社は米国以外でも高い評価を得た。また、日本、フランス、ドイツ、マレーシア、フィリピンなどでのランキングも発表され、スペインでは1位に日本のあの企業が選出されるという意外な結果も。アマゾンを筆頭に今、世界各国で最も人気のある企業とその理由を、同ランキングの結果に基づいて考察する。
記事 セキュリティ総論 エンドポイントセキュリティ最新動向、中長期的な方針はWin10対応とベンダ選定 2021/05/14 新型コロナウイルスの感染が再び拡大しつつある中、多くの企業はDX(デジタルトランスフォーメーション)を見据えた取り組みを同時に進めるといった難しい舵取りを迫られている。そこで忘れてはならないのが、従業員が日々利用するPCなどの「エンドポイント」のセキュリティ対策だ。ここでは、企業のエンドポイントセキュリティ対策の傾向を紹介しつつ、今後求められる対策の在り方を考える。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 6割がスマホ利用増。「デジタル疲れ社員」を抱える企業の“新選択”とは? 2021/05/03 2021年もコロナ禍かつ東京都や大阪府は緊急事態宣言下で迎えることになったゴールデンウィーク。MMD研究所が2020年12月に実施した調査によると、約6割の人が「昨年と比べて利用が増えたオンラインサービスがある」と回答しています。スマートフォンやPCを使用する時間が増えてしまいがちな今だからこそ、おすすめしたいのがデジタルデトックスです。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 意外と難しい「テキストで業務連絡」、“伝わる文章”を書く人がやっている5つのこと 2021/04/30 テレワークが広がる中、「テキストで業務の指示を出すのは意外と難しい」「テキストメッセージで相手を傷つけてしまった、傷つけられた」など、テキストコミュニケーションが中心となるテレワークならではの悩みを抱える人は多いと思います。筆者が所属するニットは、日本全国・世界33カ国に400名のメンバーがフルリモートかつ、時差もある中で仕事をしており、テキストコミュニケーションが中心です。今回はテキストコミュニケーションのポイント、「何をどのような文章で相手に分かりやすく伝えるか」についてお伝えしていきたいと思います。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「毎日出社しなくなった」ドイツ人、日独の「テレワーク格差」は何を意味するのか? 2021/04/29 日本では3度目の緊急事態宣言が発令されても、電車などでの通勤時の混在が続いている。一方、コロナ禍をきっかけに、テレワーク導入を一気に加速させたのがドイツだ。現在では、製造業でもテレワーク化の動きが見られるほか、テレワークの法制化をめぐる議論も活発化している。日本と同じように「原則出社」が当たり前だったドイツ人は、なぜテレワークに急激に舵を切ることができたのか。今後テレワークが当たり前になると、ドイツ人の働き方や産業はどう変化していくのか。一方、いまだにテレワーク導入が停滞する日本の未来はどう見通せばいいのか。日独のテレワーク格差が意味するところについて、ドイツ在住31年になるジャーナリストの熊谷徹氏に聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 生産性を上げたいなら、エナジードリンクを飲むより「目を休めろ」と言えるワケ 2021/04/27 新型コロナウイルスの感染拡大により在宅ワークが広がる中、「自宅待機など閉鎖措置や野外活動の制限などが、児童の視力に悪影響を及ぼしている可能性がある」というCNNの調査結果が発表された。視力は生産性に大きく関わるため、今後、在宅ワーカーとして働く上で、目のケア方法などを認識しておくことは重要になる。そこで、『1日3分見るだけでぐんぐん目がよくなる! ガボール・アイ』の著者である眼科医の平松類氏に、「在宅ワーク時にやりがちな目に悪い行動」や「簡単にできる視力回復法」などをお聞きした。
記事 人材育成・人材獲得 村上臣×伊藤羊一:ジョブ型雇用への大転換、生き抜くために何をすべきか? 2021/04/21 働き方が多様化し、終身雇用を前提とした「メンバーシップ型雇用」から業務を特定して採用する「ジョブ型雇用」への移行を検討する企業が増えている。日本企業も欧米型の雇用に近づきつつあるといわれる中で、個人としてどんな働き方を選択し、サバイブしていけばよいのか。『転職2.0』を上梓したLinkedIn(リンクトイン)日本代表の村上 臣氏と、『1行書くだけ日記 』の著者で、Zアカデミア学長の伊藤羊一氏が激動の雇用環境を生き抜く術を語った。
記事 セキュリティ総論 DeNAが実践する、在宅勤務のセキュリティ「8つの鉄則」とは? 2021/04/14 新型コロナウイルス感染拡大の影響により急速に普及したリモートワークだが、リモートワーク特有の課題に直面する企業は少なくない。たとえば、「外部からのVPN経由のアクセスでは同時接続数の制限によって十分なパフォーマンスが出ない」、「社内ネットワーク内外に端末が点在するためエンドポイントの監視が難しい」などだ。在宅勤務下におけるエンドポイントセキュリティや情報管理ルールについて、ディー・エヌ・エー(以下、DeNA)システム本部セキュリティ部 部長の茂岩 祐樹氏に語ってもらった。
記事 経費削減 コロナ後の「出張」が激変、企業内ノマドによる「長期滞在型」がもたらすもの 2021/04/14 コロナワクチンの普及により安全に移動ができる社会に戻ったとしても、出張形態や管理方法の変化など「出張」の形は、これまでと大きく変化することが予想される。パンデミック収束後、ビジネストラベルはどう変わり、新しいサービスとしてなにが求められているのか。本記事では、「企業内ノマド」をキーワードに今後のトレンドを分析する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ワークシェアリングとは?メリット・デメリット、必要な「6つの労務整備」を解説 2021/04/08 テレワークが定番の働き方となりつつある中、「ワークシェアリング」が注目されている。ワークシェアリングとは、労働者同士で雇用を分け合うという働き方だ。個人の負担を減らし、チームで業務に取り組むことで安定した組織運営ができるなどのメリットがある一方で、導入時には注意も必要だ。400名全員が「テレワーク」かつ「ワークシェアリング」で働く企業、ニットの実体験をもとに、ワークシェアリングのメリット・デメリット、導入時にすべき労務整備について解説しよう。
記事 人材育成・人材獲得 「優秀な人を正社員で雇用」はもう無理?コロナ後に求められる「人」と「企業」の特徴 2021/04/07 ウィズコロナ、アフターコロナの世界で、ビジネス環境や働き方が大きく変わってしまった。こうした時代に、求職者はどのような戦略を持って企業を選び、自分の価値を高めていけば良いのだろうか? 一方、企業はどのような人材戦略で成長を目指せば良いのだろうか。転職サイト「イーキャリア」などを運営するSBヒューマンキャピタルの代表取締役社長 木崎秀夫氏に話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 【コロナ禍転職のリアル】「給与が上昇した」のは?イーキャリアのSBHC木崎社長が解説 2021/04/06 1999年に転職サイト「イーキャリア」から始まり、創業20年を越えるSBヒューマンキャピタル。Webの転職サイトを中心に、現在もイーキャリア、キャリオクというブランドネームで求人広告事業や人材紹介事業を展開中だ。しかし今回、コロナ禍で経済状況が厳しくなる中、景気の濃淡が業界でも鮮明になり、転職市場の生々しい現状が浮かび上がってきた。現場の事情に精通する同社 代表取締役社長 木崎 秀夫氏に、コロナ禍中の転職事情について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「出社率1割以下」ユニリーバやメルカリらが議論、働き方を戻してはならない 2021/03/30 コロナ収束後、私たちの働き方は果たしてどうなるのか。ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス、メルカリ、“働く環境の総合商社”ウエダ本社のマネジメントメンバーが集結し、「働き方の変化でマネジメントも変化したのか」をテーマに議論した。相模女子大学大学院 特任教授でジャーナリストである白河 桃子氏をモデレータに、人々の働き方が大きく様変わりする中で、マネジメントはどう考えるべきなのか、何に葛藤しているか、真摯(しんし)な意見が交わされ、議論は個人のウェルビーイングについてまで発展した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 一橋大学 楠木 建教授に聞くDXの成功法則、「古新聞・古雑誌」に学んだほうがいいワケ 2021/03/24 「デジタル技術を活用して独創的なイノベーションを実現したい」と叫ぶ声とは裏腹に、成功した他社の事例ばかり気にしてはいないだろうか? 間違ったやり方では自社での活用のヒントが得られることはない。これからの経営者に求められるのは、デジタル技術の本質を捉えた上で自社の経営戦略に上手に取り込んでいくことだ。どうすれば実現できるのだろうか。企業の競争戦略を専門とする経営学者である楠木 建教授と、人工知能(AI)の社会実装に取り組む研究者である松田 雄馬 氏が、その実現方法を提言する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中郁次郎教授に聞く「リーダー論」、なぜ“分析しすぎ”で経営が劣化するのか 2021/03/22 この30年、世界経済の中で企業価値の観点から、日本企業の存在感は低下の一途をたどっている。日本的経営が劣化してしまったのはなぜか。リーダーはどんな役目を果たすべきなのか。一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏が、ホンダやアイリスオーヤマの例を示しながら企業内で「忖度」ではなく「真剣勝負」を生む方法を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 サイゼリヤに学ぶテクノロジー導入、なぜ“後出しじゃんけん”でうまくいくのか 2021/03/17 AI・データ活用によるデジタル変革やデジタルトランスフォーメーション(DX)推進の必要性は理解しながらも、自社ではどのような領域で活用できるのか、また具体的に何をすべきかを定めきれずにいる企業は少なくないだろう。本稿ではその解決のヒントとして、人工知能(AI)を通じて人間と人間社会を見つめる研究者・松田 雄馬 氏と、経営者が陥りがちな技術活用のトラップに警鐘を鳴らす楠木 建教授の対談の内容をお届けする。デジタル技術活用におけるトラップからの脱出方法や技術導入の正しいタイミングの見極め方を具体的な事例を交えて紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 61%が見直しを検討。ザイマックス、オカムラらが考える「新・働く場所」の選び方 2021/03/17 テレワーク時代、企業は、個人は、どこでどう働くことを目指すのか。「働く場所や環境は変化したのか」をテーマに、ザイマックス不動産総合研究所 石崎 真弓氏、オカムラ 遅野井 宏氏、tonari 川口 良氏らが議論した。モデレータはシェアリングエコノミー協会 石山 アンジュ氏が務めた。
記事 業務効率化 コープさっぽろCIO・元メルカリ執行役員が語る、「DXで失敗する企業」の特徴 2021/03/15 1965年に創立されたコープさっぽろは、北海道全域で事業を展開する歴史の長い生活協同組合である。従業員はパート・アルバイトを含めると約1万5000名の規模を誇る。2020年2月、コープさっぽろのCIOに就任した長谷川秀樹氏は、過去東急ハンズでデジタルマーケティングを担当したほか、ハンズラボ、ロケスタの代表取締役社長、メルカリの執行役員などを歴任した小売業のデジタルを知り尽くした人物だ。そうした経歴を持つ長谷川氏が、日本企業の「間違ったデジタルトランスフォーメーション(DX)に対する認識」を解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中郁次郎教授に聞く「スクラム」の本質、なぜ日本より中国で普及したのか 2021/03/15 日本の実践知の生き方がグローバルでどういう意味があるのか。GAFAに負けないイノベーションを起こすために必要なことは何か。一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏の二人が、「スクラム」の本質を議論し、スクラムがなぜ日本だけでなく中国にも広く浸透したかを語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 奥田浩美×尾原和啓が予想、5年後の働き方はずばり「ジャズ」だ 2021/03/12 未知のウイルスの感染が発覚して1年が経ち、企業の働き方は激変した。テレワークを全社で取り入れる企業も増え、社員は在宅勤務に慣れ始め、「通勤」という概念も変わりつつある。はたして、現在の働き方は定常化するのだろうか。「これからの5年間の働き方はどう変化していくのか」をテーマに、ウィズグループ代表取締役の奥田 浩美氏と、執筆業&IT批評家の尾原 和啓氏が対談し見解を示した。進行役は、東洋経済新報社 東洋経済オンライン編集部長 武政 秀明氏が務めた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中郁次郎教授に聞くイノベーション論、「楽しいデザイン思考」ではダメなワケ 2021/03/09 日本の実践知の生き方がグローバルでどういう意味があるのか。GAFAに負けないイノベーションを起こすために必要なことは何か。一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏の二人が、デザイン思考などの手法を引き合いに出しながら「日本でイノベーションを起こす方法」を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【今日からできる】テレワークのマネジメント「3つのポイント」 2021/02/24 テレワークに慣れてきた人も多い中、「相手が今何をしていて、どう思っているかわからない」という不安の声も増加している。春からの新組織がオンラインでスタートする企業も多いだろう。今回は、テレワークで大切なマネジメントの基本的な考え方やメンバーの習熟度別のマネジメント方法など、今日から始められる実践的なノウハウを伝授する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中 郁次郎氏に聞く経営戦略、なぜトヨタは今になって社員手帳を作ったのか 2021/02/16 「未来に向かってみんなでより良くしていく」、その目的を共有するリーダーとしての働き方ができれば、コロナ禍の危機に直面している中でも「こういう世界に向かっていこう」という動き方ができる──。経営層と従業員が一丸となって、企業が立ち向かっていく方向性を明確にする「戦略」について一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏が語った。エーザイやトヨタ自動車などの事例とはどんなものなのか。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 ビジネスSNSとは何か?なぜ必要?リンクトインとEightが語る「キャリア形成の新常識」 2021/02/15 テレワーク、ジョブ型雇用、副業・兼業など、新しい働き方を意味するキーワードを耳にすることが増えた。我々の働き方は、今、確実に変化し、コロナ禍でさらに加速しているように見える。その中で、先進的な働き方をしているビジネスパーソンを中心に活用が広がっているのが「ビジネスSNS」だ。世界最大手のリンクトイン、日本で代表的なEightのキーパーソン2人に「ビジネスSNS」が注目される背景や活用方法、今後の展開を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 半数が「オフィス回帰」、完全テレワーク移行した企業の驚きの末路 2021/02/09 新型コロナウイルス感染症により、世界中の都市が大きな痛手を被っている。今回の経験から、もはや都市に人やさまざまな機能が集中するのを避けるべきではないかという意見も聞かれるようになってきた。果たして、それは我々の進むべき道なのだろうか。日本大学 経済学部 中川 雅之教授が都市経済学の立場からポストコロナの都市の姿を探った。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 待ち時間100分を解消できるか、横須賀市が進める「9つのデジタル施策」 2021/01/29 「お役所仕事」との揶揄もある行政機関の運営だが、行政業務の効率化にはさまざまな壁があり、デジタル化には大変な困難が伴うことも事実だ。そうした中、神奈川県横須賀市では利用者視点に立ったデジタルサービスを提供する自治体を目指し、2020年から専任体制を組織して、業務プロセスの改革を進めている。横須賀市が実践しているデジタル化の取り組みの詳細を紹介する。