記事 ワークスタイル・在宅勤務 どうすれば「職場のアホ」と戦わないですむのか? スタンフォード教授が真剣に考えた 2018/05/10 暴言を吐く、仲間をいたぶる、ミスを決して許さない、とんでもない制度を導入する。そんな意地悪な人があなたの職場にもいないだろうか? 経営科学・工学、組織行動論を専門とするスタンフォード大学 ロバート・サットン教授のもとには、世界中から毎日のようにそうした悩みのメールが届くという。サットン教授は、そうした害悪をまき散らす人を「アホ」と断言。「職場のアホ」と戦わないですむ方法を伝授してくれた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 2018/04/09 「人生100年」と言われる昨今、働くことと生きることをどう捉え直していくべきか。一般社団法人at Will Work主催の「働き方を考えるカンファレンス2018」において、三菱商事の社内ベンチャーから独立し、数々のブランドをプロデュースする遠山 正道氏、「気づけば20年もリクルートで働いている」というリクルートスタッフィング社長の柏村 美生氏、ニューズピックス 副編集長の佐藤 留美氏の三人が熱く語った。
記事 ダイバーシティ 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 2018/04/05 個人の生き方や社会との共生について、さまざまな意見が交わされるようになっているが、この大きなうねりの中で、当事者の声はどこまでがリアルに届けられ、また当事者同士はどのように世相を感じているのか。ダイバーシティの実現に向けて、具体的に何が課題となり、改善が期待されているのか。2月22日、23日にわたり、東京・渋谷トランクホテルで開催された、個性の垣根を越えて誰もが強くしなやかに自分らしく生きる社会を考えるイベント「MASHING UP」において、「障がい者雇用」について考えるカンファレンスが開かれ、大橋 グレース愛喜恵氏、今井 絵理子氏、一木 裕佳氏が登壇。「障がい」と向き合う当事者たちから、生の声が伝えられた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか 2018/04/02 経営者にとって多様な働き方のニーズに対応することは喫緊の課題である。同時に、専門性の高い社員に対するキャリアマネジメントにも目を配らなければならない。一般社団法人at will workが主催したカンファレンス「これからの働き方を考える」に登壇した水口 哲也氏は、『仕事の価値を考える』をテーマに講演。クリエイターであり経営者でもある自身の経験を基に「社員がゼロでもプロジェクトを成功に導くコツ」を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 終身雇用の「幻想」が崩れ去った今、企業と個の関係性はどうあるべきか 2018/03/20 「働き方改革」を推進する企業が増えている。人事・経営層・管理職のみならず、働く当事者として多く人が関心を寄せるトピックスだ。2018年2月15日に開催された「働き方を考えるカンファレンス2018(主催:一般社団法人at Will Work)」には、行政・企業・研究者、フリーランスから大学生など、さまざまな属性の来場者約800名が訪れた。本稿では冒頭に行われたキーノートの内容をダイジェストで紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「ライフシフト」の本質とは何か、日本人のための「人生100年時代」戦略論 2018/03/19 2016年10月、リンダ・グラットン著『ライフ・シフト』が日本で刊行され、大反響を呼んだ。「人生100年時代」ムーブメントが日本中に起こり、人生戦略を考え直す契機になったことだろう。しかし、「ライフシフトに向けて何をすべきか」あなたは本当に理解し、実践できているだろうか? 本稿では、人生100年時代のキャリア支援を行うライフシフトポータルを運営している徳岡晃一郎氏が、日本の現状に即した形で、より実践的な「ライフシフト」を説き直す。あなたが賞味期限切れの「年だけ重ね社員」になるのを防ぐためには必読と言えよう。
記事 人材育成・人材獲得 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 2018/03/08 カオナビが主催した次世代人材マネジメントフォーラムにおいて、サイバーエージェント取締役 曽山哲人氏、リクルートジョブズ執行役員 仲川薫氏、楽天技術研究所代表 森正弥氏、カオナビ代表取締役社長 柳橋仁機氏によるパネルディスカッションが2月中旬に行われた。HR領域の最前線をリードする企業の代表・執行役員が一堂に介したこのセッションについて、発言の要旨をまとめ紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 2018/03/01 今や「働き方改革」はすべての企業にとって避けて通れないテーマとなっている。社内の各所で「生産性向上」が叫ばれ、「労働時間短縮」が重視される。しかし、「注目すべきは『生産性』ではなく『独創性』であり、環境を変えてこそイノベーションを起こすことができる」と語るのが2017年に「日本建築学会賞」「JIA日本建築大賞」という国内二大建築賞を史上初めて同年中にダブル受賞した小堀哲夫建築設計事務所 建築家で法政大学兼任講師の小堀哲夫氏だ。同氏が受賞作品のROKIのROGIC(ROKI Global Innovation Center)と、2017年に竣工した日華化学のNICCAイノベーションセンターを例に「建物」からイノベーションを起こす方法を語った。
記事 ダイバーシティ リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は? 2018/02/16 リクルートワークス研究所所長にして、各省庁に働き方改革のアドバイザーとして招かれている大久保幸夫氏。マネジメントと働き方改革、2つのスペシャリストである氏は、多くの企業が志向する生産性向上について何を思うのか。ダイバーシティ経営におけるマネジメントを軸に語った。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率(2017年~2021年)は約8%の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20%と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 ダイバーシティ 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 2018/01/26 「女性活用」という言葉が掲げられ、それがいつの間にやら「女性活躍」という言葉に取って代わられてきている。その一方で、昨年10月から米国で注目されている#metooが日本国内でも注目されるなど、「女性」と「労働」と「女性と一緒に働く人々」の関係性がさまざまな角度から見直され始めている。ノンフィクションライターの中村淳彦氏、著述家の北条かや氏、特定非営利活動法人「BONDプロジェクト」代表 橘ジュン氏、評論家、リプロエージェント代表取締役社長でパリテパートナーズ代表理事 勝部元気氏が、それぞれの立場から日本国内の「女性活躍」の本当の意味を考える。
記事 人材育成・人材獲得 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 2018/01/23 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は2017年12月、上場企業221社に対する調査結果を発表した。10~20代といった若手の「心の病」が増加しているほか、30~40代でも引き続きメンタルに問題があるビジネスパーソンが3割存在するという。国が定めたストレスチェック制度は90%の企業が実施している一方、課題がなくならないのはなぜだろうか。
記事 ダイバーシティ 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか? 2018/01/12 「働くこと」へのモチベーションの変化や雇用スタイルの多様化を見据え、リモートワークや複業解禁へと踏み切る企業の具体施策を目にする機会が増えている。すでに働き方をカスタムしている実践者達は、今どんな情報や未来をとらえているのか。2017年11月17~23日の7日間、「これからの働き方をデザインする」をテーマに開催された『TOKYO WORK DESIGN WEEK2017』では、ついに本格的に突入したといわれる「VUCA」時代における働き方について、多様な視点からキャリアデザインへの提言が行われた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億~250億円の中堅企業の役職者を対する調査(2017年11月)を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 2017/12/22 BPMに関する調査や研究、普及活動を行う一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会(以下、日本BMP協会)は2017年8月から1か月をかけて、主に上場企業を対象とする「業務改革に関する実態調査」を実施した。同調査を実施した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は「ビジネスプロセスの定義とモニタリングによる『業務の再配分』が働き方改革に向けた業務改革のポイント」 と指摘、働き方改革に対して業務改革が果たす役割や、AIおよびRPA(Robotic Process Automation)の活用状況などを示した。
記事 人材育成・人材獲得 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI(人工知能)に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション(デジタル・ディスラプション)に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長(Thrive)していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 2017/12/07 2017年1月施行の「改正育児・介護休業法」により、通算93日取得可能な介護休業の分割取得や、介護休暇の半日単位での取得、所定外労働(残業)免除が認められている。10月の改正では企業に対し、これらの制度を周知する努力義務が課せられるなど、介護と仕事の両立支援策の拡充が進んでいる。一方、アデコの調査では介護を理由に退職を考えたことがある管理職は半数近くという結果が出ている。
記事 ダイバーシティ 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 2017/11/22 デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)が2017年6~7月に実施した上場企業を中心とする238社を対象にした調査では、「働き方改革」に関して従業員の約半数が「満足できない」と回答している。同社では、働き方改革を単なる長時間労働是正だけでなく、「生産性の向上とエンプロイー・エクスペリエンス(従業員が企業や組織の中で体験する経験価値)の改善」と定義しているが、どのような改善なら「効果を実感」してもらえるのか。
記事 AI・人工知能・機械学習 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 2017/10/23 日経BPは、「AI活用を支援するスタートアップ・ベンチャー企業の実態調査」の主な結果を発表した。本調査は、一般の企業でもAIの活用が求められるなかで、受け皿となるAI活用支援企業の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。2017年7~8月にかけて従業員500人以下のベンチャー企業にWebアンケートを実施し、101社から有効回答を得た調査の結果を紹介する。
記事 人件費削減 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能(AI)とルール化された業務を自動化するRPA(ロボット・プロセス・オートメーション)に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 イノベーション NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか 2017/10/12 NTTコミュニケーションズ(以下、NTTコム)は、これまで担ってきた企業ITのインフラ構築に加え、パートナーの持つ技術と組み合わせることで、企業のデジタルトランスフォーメーション(デジタル化)を推進している。その波はスポーツの分野にも押し寄せているようだ。同取り組みについて、NTTコム代表取締役社長 庄司哲也氏、陸上男子ハンマー投 五輪金メダリストの室伏広治氏、SAPジャパン 福田譲社長らが語った。
記事 業務効率化 ルールで縛る「働き方改革」は失敗する 2017/10/10 気づけば「働き方改革」ブーム真っ盛りだ。「働いた時間ではなく、成果によって報酬を」「無駄な会議の廃止を」「強制的な残業の禁止を」──誠に結構な話である。ムダな仕事は誰だってしたくないし、効率的な環境で、思う存分仕事ができたらどんなによいだろうか。しかしながら、残念なことにフレックス制度やリモートワーク制度など、ルールを整備したところで、それが「制度導入のための制度導入」になってしまい、改善どころか改悪に終わってしまうことも珍しくない。では、実効性の伴った働き方改革を進めるにはどうしたらよいか、経営層が意識すべきポイントについて提言する。
記事 業務効率化 手帳購入シーズン到来!「超」整理法の野口悠紀雄氏に手帳活用のカギを聞いた 2017/09/29 今年も残すところ2カ月あまり、そろそろ新しい手帳を購入したいと考える人は多いことだろう。さらなる仕事の効率化のために、今まで使っている手帳を一新したいと考えるビジネスマンも多いはずだ。そこで、1996年の発売以来、20年来の愛用者も多い“「超」整理手帳”を考案した野口悠紀雄氏に、仕事の効率化に役立つ“「超」手帳法”について聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 2017/09/26 人生100年時代、いま、日本人の働き方は大きい転換点を迎えている。にもかかわらず、多くの企業は、まだ積極的に変わろうとはしていないように見える。新卒一括採用や終身雇用、年功序列、定年制の是非、兼業とシェアリング・エコノミー、そして人間にとっての幸せとか何かまで、竹中 平蔵氏と出口 治明氏が「人生100年時代の働き方」を語りつくした。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 リーダーシップ 元アエラ編集長 浜田敏子氏が女性リーダーに捧ぐ「独身貯金」のススメ 2017/08/25 グローバル時代に競争力を確保するため、働き方改革やダイバーシティへの対応は企業の大きな課題となっている。元『AERA(アエラ)』編集長で、現在、『BUSINESS INSIDER JAPAN』の統括編集長を務める浜田敬子氏は「多様化の時代にこそ女性のリーダーが求められる」と語る。一方、グローバルのメディア・エージェンシーであるEssence Digital(エッセンス デジタル)のアジア太平洋地域 代表取締役社長の松下恭子氏は「リーダーシップのあり方が『分散型』にシフトしていく」と考える。今、女性のリーダーが求められている理由と、女性がリーダーシップを発揮するために必要なことを議論した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない 2017/08/23 多くの企業で必要性が認識されながら、なかなか進展しない働き方改革。トップダウンの動きが待たれている。しかし、サイバーエージェント及びサイバーエージェント・ベンチャーズを経て、現在iSGSインベストメントワークスの取締役 代表パートナーとして活躍する佐藤真希子氏は、自身の経験から、トップダウンの働き方改革と同時に、ボトムアップの働き方改革の重要性を説く。ボトムアップの働き方改革は「強い会社」につながるのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 生き残るのはどこだ? 激化するコワーキング市場の未来予想図 2017/08/21 テクノロジーの進化により、どこにいても自由に仕事ができる働き方が注目されている。こうした自由な働き方を支えるのが、コワーキングスペースだ。その市場は年率23%で成長を続けているが、競争も激化している。今後も生き残りをかけて、シビアな経営視点が求められるだろう。WeWorkなどの台頭で激化するコワーキング市場の未来を占う。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 2017/08/16 今ほど「生産性」という言葉が注目を集めている時代はないだろう。生産性の向上は働き方改革の中核として位置づけられており、今年の年次経済財政報告(経済財政白書)でも主要なテーマとして取り上げられた。白書では、AI(人工知能)やクラウドといったテクノロジーが生産性にどう影響するのかについて分析を行っているが、非常に興味深い結果が得られている。日本企業はこれからどのようにテクノロジーと向き合えば、生産性を高めることができるのか、有益なヒントが散りばめられている。