記事 流通・小売業IT アイトラッキングとID-POSデータで、実店舗の購買行動から課題を抽出-DNP 2015/02/13 大日本印刷(DNP)は13日、アイトラッキング技術とID-POSデータを活用した実店舗での調査・分析によって、パッケージデザインや販促物などのマーケティング評価を行うサービスを展開すると発表した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR タワーレコードとレコチョクが業務提携 写真と楽曲でポスター作成するアプリも公開 2015/02/10 タワーレコードとレコチョクは10日、両社が戦略的業務提携に合意したことを発表。3月上旬にはスマートフォン向けカメラアプリ「NO MUSIC, NO LIFE. SOUND CAMERA」をリリースするほか、タワーレコードはフィジカル、レコチョクはデジタルで創出したマーケットの顧客接点、流通方法、マーケティング・スキルを活かした事業展開を行う。
記事 流通・小売業IT 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 2015/01/19 大日本印刷の子会社アットテーブルは20日、データコムと共同で、食品スーパー向けの「ID-POS活用支援サービス」を開始すると発表した。
記事 O2O・オムニチャネル アプリックス、「おもてなし Beacon」発表 届いてすぐに40か国語対応の店舗集客 2014/12/02 アプリックスIPホールディングスは2日、アプリケーションの開発やサーバへのデータ設定作業をしなくても、Beaconが届いたその日からすぐに観光や街歩き中の訪日外国人向けに店舗や商品・メニューなどの案内が40カ国語以上でできる「おもてなし Beacon」の提供を開始すると発表した。
記事 流通・小売業IT 「銀座ライオン」展開のサッポロライオン、ポイントカードシステム「point+plus」導入 2014/12/01 ビヤホールの銀座ライオンなどを展開する総合レストランチェーンのサッポロライオンは12月1日、同社が展開する全国141店舗の飲食店において、レピカのポイントカードシステム「point+plus(ポイントプラス)」が採用されたことを発表した。
記事 O2O・オムニチャネル アプリックスのBeacon、居酒屋600店舗で採用 O2O活用やアプリ連携・来店検知で 2014/11/25 アプリックスIPホールディングスは25日、O2Oや位置情報などで活用できる同社のBeaconが、「酔虎伝」「八剣伝」「居心伝」などマルシェが運営する居酒屋チェーン店、全国約600店舗に採用され、マルシェ社の公式アプリと連携することになったと発表した。
記事 O2O・オムニチャネル ヤマダ電機、LABI吉祥寺をオープン iBeaconを導入しキャンペーン実施 2014/10/20 ヤマダ電機は10月31日、東京・吉祥寺で都市型店舗「LABI(ラビ)吉祥寺」をオープンする。新店舗では、新たな試みとして、近距離データ通信機能「iBeacon(アイビーコン)」を活用した取り組みを実施する。
記事 O2O・オムニチャネル テレビにスマホかざして音でクーポン、KDDIと名古屋テレビがO2O2Oの実証実験 国内初 2014/08/08 名古屋テレビ放送(以下、メ~テレ) とKDDIは8日、2014年8月9日から8月17日の間、メ~テレの地上波データ放送とスマートフォンアプリを連動させたO2O2O (オンエアー・ツー・オンライン・ツー・オフライン) サービスの実証実験を実施すると発表した。
記事 O2O・オムニチャネル ソフトバンク・テクノロジー、ワンストップオムニチャネル支援サービスを9月提供へ 2014/08/08 ソフトバンク・テクノロジー(以下、SBT)は6日、販売チャネルを統合したマーケティング戦略を支援するサービスを9月から提供開始することを発表した。
記事 O2O・オムニチャネル Odakyu OX、全26店舗でニフティのO2Oアプリ「リテモバ」を採用 2014/08/05 ニフティは4日、スーパーマーケットやドラッグストアなどの小売事業者向けO2OアプリASPサービス「リテモバ」を開始したと発表した。同時に、本サービスは小田急商事が展開するスーパーマーケット「Odakyu OX」(全26店舗)の「Odakyu OX チラシアプリ」に採用された。
記事 O2O・オムニチャネル KDDI、ベンチャー創出支援でセブン&アイ、テレビ朝日、三井物産などと提携 2014/07/16 KDDIは14日、スタートアップ支援を強化する目的で、ベンチャーと大手企業との連携を促進する「パートナー連合プログラム」を開始すると発表した。
記事 O2O・オムニチャネル ソフトバンクテレコムとオプト、デジタルマーケティングの新会社「ジェネレイト」設立 2014/07/11 ソフトバンクテレコムとオプトは11日、オムニチャネルやO2Oサービスを軸としたデジタルマーケティング活動を支援する新会社「ジェネレイト」を、共同出資により設立したことを発表した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR NTTドコモなど3社、DMP事業を開始 匿名の顧客データでマーケティング支援 2014/07/01 ドコモ・インサイトマーケティングとNTTドコモ、インテージの3社は6月30日、さまざまなデータを解析し企業のマーケティング活動を支援するデータ・マネジメント・プラットフォーム(以下:DMP) を構築したと発表した。2014年7月中旬よりDMP事業を開始するという。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 博報堂、博報堂プロダクツなど、Beacon活用のO2Oサービス「ACTIVATION-AD」提供開始 2014/06/18 博報堂と博報堂プロダクツ、博報堂アイ・スタジオは18日、スマートフォンのアプリとBeaconモジュール内蔵の広告物を通信させることで、ユーザーの行動を喚起するソリューション「ACTIVATION-AD(アクティベーション・アド)」を開発、提供開始することを発表した。
記事 流通・小売業IT 日本NCR 諸星俊男 社長インタビュー:オムニチャネルは4軸で考える まずは顧客一元管理 2014/06/09 1878年、米国でレジスターが発明され、その6年後に設立された米NCR(National Cash Register)。その後、日本にもレジスターが輸入され、1920年(大正9年)に誕生したのが日本NCRだ。元々米国で流通・小売業界のIT化支援からその歴史をスタートさせたNCRは、後に対象領域を金融業界などにも広げ、現在ではコンシューマトランザクションの処理をいかに効率化するかという観点からのITソリューションを提供している。国内では現在“オムニチャネル化”への取り組みが進んでいる流通・小売業界が、一番のボリュームゾーンだ。日本NCRのビジネス展開について、代表取締役社長兼CEOの諸星俊男氏に話を伺った。
記事 イノベーション 富士通 山本 正已社長「変化の時代だからこそ、攻めの経営が重要」 2014/06/05 急速に進む技術革新や経済のグローバル化。それを受けて今、国内市場は大きく変化を遂げようとしている。その一方で、環境汚染、資源・エネルギー問題、自然災害への備えなど、解決すべき待ったなしの問題への対応も急務になっている。先ごろ開催された「富士通フォーラム2014」の基調講演に登壇した富士通 代表取締役社長 山本 正已氏は、「人を支える我々のICTを通じて、お客様や社会におけるイノベーションの実現をお手伝いしたい」と強く語り、今年のフォーラムのテーマである“Human Centric Innovation”というキーワードを中心に、同社が取り組んでいる挑戦について紹介した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR ソフトバンクのデジタルマーケティング戦略、DMP・オムニチャネルは何をもたらすのか 2014/05/30 いよいよ日本でもデジタルマーケティングが本格化してきた。従来、ネットにとどまっていた分野だが、オムニチャネルやO2O(Online to Offline)といった一般消費者の行動変化に合わせて、ネットとリアルの境界線が消えて、ビッグデータやDMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)といったソリューションの登場に合わせて、徹底したデータ分析が可能になってきた。こうした動きはどのようにみていけばよいのか、O2O分野で大きな注目を集めた「ウルトラ集客」の仕掛け人で、現在はソフトバンクテレコムでデジタルマーケティング事業を統括する藤平大輔 氏に話を聞いた。
記事 グローバル化 DNP、ベトナム最大手MKSとICカード分野で業務提携 2014/05/23 大日本印刷(以下、DNP)は23日、ベトナムのカードおよびビジネスフォーム製造・販売最大手のMKSmart社(以下、MKS)と3月27日付で業務・資本提携を行うことで合意したことを発表した。
記事 O2O・オムニチャネル パルコ、オムニチャネル戦略を発表 新サービス「カエルパルコ」開始 2014/05/22 パルコは21日、オムニチャネル実現に向けた新サービス「カエルパルコ」とファッションコーディネイトアプリ「WEAR」との情報連携を開始したことを発表。
記事 Web戦略・EC フリークアウト、東証マザーズへ上場 DSP・DMP市場が本格化 2014/05/20 インターネット広告配信サービス「DSP(Demand Side Platform)」やインターネットデータ解析プラットフォーム「DMP(Data Management Platform)」サービスなどを手がけるフリークアウトは19日、東証マザーズへの上場申請を承認された。
記事 O2O・オムニチャネル 富士通、O2O構築プラットフォーム「FUJITSU Cloud Smart Biz Connect」提供開始 2014/05/14 富士通は14日、O2Oを実現するコンシューマー向けモバイルアプリを構築可能なプラットフォームサービス「FUJITSU Cloud Smart Biz Connect」を本日より販売開始すると発表した。
記事 流通・小売業IT クーポン利用率は驚異の70%!テスコに学ぶ、流通業のパーソナライズO2O 2014/05/14 消費者の間にスマートフォンが普及し、さらにビッグデータ活用の環境が整ってきたことで、企業は一人一人の顧客に対して、限りなく「One to One」に近い、パーソナライズしたアプローチを採ることができるようになってきた。たとえば、クーポンを使った施策では従来、クーポンを顧客全員に送ると、全体の売上は伸びるがコストも非常にかかるという問題があった。しかし、今は「パーソナライズO2Oによって、利益やROIを改善しつつ、顧客の買い回り商品を増やして優良顧客に育てていくことができる」とSAS Institute Japanの原島淳氏は説明する。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ファンケルが語る、メール開封率を2倍にしたマーケティングオートメーションのEBM 2014/05/12 1980年4月に化粧品の通信販売会社として創業したファンケル。2013年3月期の連結売上高は828億円、連結経常利益は44億円、従業員数は705名で、2014年4月には持株会社体制へと移行し、化粧品事業をファンケル化粧品、健康食品事業をファンケルヘルスサイエンスに分社化した。同社では2013年、顧客一人一人とのきめ細かいコミュニケーションを実現するために、マーケティング施策におけるさまざまな作業を自動化するマーケティングオートメーションのイベント・ベースド・マーケティング(EBM)に取り組み、大きな成果を挙げたという。その詳細と効果について、ファンケル ネットチャネル合同チーム ネット営業部 部長の佐野博一氏が、SAS Institute Japan主催のAnalytics 2014 - SAS FORUM JAPANにて語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ソーシャルギフト市場規模が倍増、法人のオンラインキャンペーン向けが拡大 2014/05/08 矢野経済研究所は2日、国内のソーシャルギフト市場の調査結果を発表した。これによると、2012年度の国内のソーシャルギフト市場は、前年度比102.3%の22億円となった。法人のオンラインキャンペーンにおけるソーシャルギフトサービスの拡大、およびパーソナルギフトにおけるスモールギフトの進展により市場は拡大しており、2013年度の同市場規模は前年度比204.5%の45億円(いずれも発行金額ベース)の見込みとなった。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 東急百貨店のオムニチャネルを実現した立役者が語る 消費者に選ばれるための戦略 2014/05/02 スマートフォンやタブレット端末の爆発的な普及に伴い、消費者の購買行動は大きく変化してきている。こうした潮流に対応するため、企業側に求められるようになってきたのがオムニチャネルだ。2011年の設立から“オムニチャネルマーケティングカンパニー”としての活動を展開するLeonis&Co.では、オムニチャネル戦略のコンサルティングからシステム構築までをワンストップで提供しており、顧客企業には東急百貨店やNTTドコモなどの有名企業が名前を連ねている。今、企業に求められるオムニチャネルへの取り組みとはどのようなものなのか。Leonis&Co. 共同代表の伊藤圭史氏にお話を伺った。
記事 流通・小売業IT 三陽商会、オムニチャネル化を推進 アパレルでも消費者行動が変化 2014/04/16 三陽商会は15日、直営オンラインストアの「SANYO iStore(サンヨー・アイストア)」において、社内在庫の完全連携を実現し、店頭から「お取り寄せ購入」を可能にするサービスを開始した。NTTデータが手がけた。ファッション業界でも、オムニチャネル化が急速に広がっているという。
記事 Web戦略・EC KDDI、NFCを活用した韓国電子マネーアプリ「モバイルcashbee」提供開始 2014/03/26 KDDIは26日、韓国で提供中のプリペイド式電子マネー「モバイルcashbee」を28日よりauスマートフォン向けに提供開始すると発表した。
記事 流通・小売業IT イオンのO2Oは効果があったのか? Eコマース事業最高責任者が考えた8つの仮説と結果 2014/03/24 2013年12月に幕張新都心に巨大なショッピングモールをオープンさせたイオン。2013年2月期の年間売上高は約5兆6,853億円で、国内小売業でトップの座を保持している。その一方、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏は「WebやITの分野では非常に遅れていることを痛感している」との思いから、2012年8月、新たなEC基盤を構築してその上に「イオンスクエア」というポータルサイトを立ち上げた。その時に小玉氏は、Eコマースでは最後発に当たるイオンが新しいWebビジネスを成功させるために考えるべき8つの仮説を立てたという。それは一体どのようなものだったのか。またその結果は。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR SNSで水戸市観光イベントを支援 日立ソリューションズがICT観光サービス提供開始 2014/03/17 日立ソリューションズは17日、水戸観光協会にICT観光サービス「みとちゃんねる」を提供し、19日からサービスを開始すると発表した。
記事 流通・小売業IT 日本オラクル、オムニチャネルを支援する小売業向け製品「Oracle Retail」の提供開始 2014/03/10 日本オラクルは10日、同社小売業向け業務アプリケーション製品の最新版「Oracle Retail ver.14」を本日より提供開始すると発表した。