記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O スマホ利用主婦の約7割が日常にO2Oサービスを活用 主婦の約2人に1人がスマホを所有 2013/05/31 凸版印刷が運営する電子チラシポータルサイト「Shufoo!」は31日、主婦のスマートフォン利用に関する実態を調査、また最近注目を集めるO2Oサービスの利用動向について分析するため、主婦を対象に意識調査を実施、結果を発表した。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O O2Oで高い費用対効果を得るには?スマホならではの技術を生かした導入成功のポイント 2013/05/28 O2Oが話題となった2012年は、スマートフォンならではの機能を活用した、斬新なソリューションが話題になった。ただし、実際の導入企業の声を聞くと、それだけで十分な費用対効果を得られるというわけではなさそうだ。NFCやAR(拡張現実)、GPSなどの技術を活用し、SNSと連携してサービスを展開する場合、その魅力をわかりやすく消費者に伝えることは非常に難しい。そんな中、ファーストリテイリンググループのブランド「ジーユー(以下、GU)」やユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)などは魅力的なアプリをつくり込み、その中に新技術を取り入れたサービスを加えることで、顧客満足度や定着率を向上させている。
記事 O2O・オムニチャネル アクセンチュアやタカラトミーなど、ゲーミフィケーション使ったO2O「デジガチャ」展開 2013/05/27 オプト、グランドデザイン&カンパニー、タカラトミーエンタメディア、アクセンチュアの4社は27日、会員向けポイントプログラムを保有する企業を対象にゲーミフィケーションをベースにしたO2O(オンライン・トゥー・オフライン)マーケティング・ソリューション「デジガチャ」事業を共同展開すると発表した。
記事 省エネ 大日本印刷ら、O2OとMEMS使って電力ピークシフトの実証実験 Nexus7を200世帯に配布 2013/05/21 MEMS(マンション・エネルギー・マネジメント・システム)アグリゲータであるファミリーネット・ジャパン(以下、FNJ)と、大日本印刷(以下、DNP)は、O2O(Online to Offline)の仕組みを活用して、電力需要が最大となる時間帯に外出を促して節電を実現する、電力ピークシフトの実証実験を7月から約1年間実施する。
記事 O2O・オムニチャネル KDDI・DNP・三井物産などがO2Oの実証実験、町田市の東急「グランベリーモール」で 2013/05/14 KDDI、大日本印刷(以下、DNP)、三井物産、東急グループの東急モールズデベロップメント(以下、東急MD)、イッツ・コミュニケーションズ(以下、イッツコム)の5社は、東京都町田市にあって、東急MDが運営するオープンモール型ショッピングセンター「グランベリーモール」 において、2013年5月13日から2013年6月27日の間、O2O(オンライン・ツー・オフライン)サービスの実証実験を実施すると発表した。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ESP総研 村岡正悦社長インタビュー:O2Oイノベーションは4つのフィールドで拡大する 2013/05/14 ネットとリアル店舗をシームレスに連携し、消費者のさらなる購買活動を喚起しようとする「O2O(オンライン・ツー・オフライン)」。今では多くの企業で多様な取り組みが展開されるようになり、我々の生活にも大きな利便性がもたらされるようになってきた。その一方で、O2Oという言葉がさまざまな場面で用いられるようになり、どういう切り口でこの言葉を捉えるべきか難しい局面も増えてきた。各企業のO2Oへの取り組みを繋いでいけば、どんな未来図が見えてくるのか。市場調査を通して将来予測を行うESP総研の代表取締役 村岡 正悦 氏に聞いた。
記事 O2O・オムニチャネル ショールーミングの行動調査、家電・医療品・化粧品などで増加も店舗購入の交渉材料に 2013/05/07 アサツー ディ・ケイ(以下、ADK)は昨年末から「スマートフォンの普及による生活者のショッピング行動の変貌」をテーマとした「スマートフォンと購買行動」調査を行い、その結果を発表した。調査によれば、過去1カ月以内の店頭での検索行動(ショールーミング)経験者は、携帯電話の頃に比べ微増(34.1%→37.2%)だったものの、家電、衣料・靴、ファストフード、化粧品などのジャンルでは大幅に増加していた。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O O2Oの「主役は人」、サイネージとスマホ使った利用者参加型施設が“まちびらき” 2013/04/26 4月26日、大阪駅北口に巨大な複合商業施設「グランフロント大阪(GRAND FRONT OSAKA:以下、GFO)」のショップ&レストランが誕生する。その核となるのが、スマートフォンとデジタルサイネージにより、利用者の属性に合った魅力的なスポットを発見したり、同じ趣味の人とつながることが可能な情報プラットフォーム「コンパスサービス」だ。新たな気づきと交流を促す「街内ソーシャルグラフ」といった新しい取り組みも行われるという。これを迎え撃つ阪急阪神ホールディングスでもモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA」を展開し、NFCやWi-Fiなど、さまざまな技術を活用したサービスを検証している。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 店舗で下見→ネットで購入など、店舗とネット比較検討・消費行動に関するアンケート 2013/04/11 インターワイヤードが運営するネットリサーチのDIMSDRIVEでは11日、「店舗とネット(オンライン)間の比較検討・消費行動」についてアンケートを行い、店舗とネット(オンラインショップ)での比較検討、「ショールーミング」経験、購入を検討する差額などについて発表した。調査は2012年10月4日(木)~10月19日(金)にかけて実施し、DIMSDRIVEモニター4,987人から回答を得ている。
記事 O2O・オムニチャネル リクルートのO2Oサービス、ヤマハの音響通信技術を採用 2013/03/28 ヤマハは21日、同社が開発した音波による情報伝達手段「INFOSOUND(インフォサウンド)」を、リクルートライフスタイルが提供するO2Oサービス「ショプリエ」に技術提供したと発表した。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは 2013/03/22 スマートフォンの普及台数は2011年に比べ、2013年は2倍以上に増加していると言われている。また、スマートフォン購入後の端末利用時間は70%以上増加しているというデータもある。携帯キャリアは、リアルの世界で通信サービスを提供するとともに、ネットの世界でもモバイル決済や情報提供サービスを行ってきた。これまではリアル店舗との関与はそれほど多くはなかったが、NTTドコモではリアルの場で楽しみながら利用できるオンラインサービスの普及を目指し、O2Oサービス「ショッぷらっと」のトライアルサービスを開始した。
記事 RFID・ICタグ・NFC ドクターシーラボ、バーコードで商品の使い方紹介ビデオ O2O基盤活用 2013/03/15 化粧品の通信販売などを手がけるドクターシーラボは、メディアシークのO2Oプラットフォーム「App CMS / ICONIT アイコンマネージャ」を採用した。スマートフォン向け無料バーコード読取アプリで同社商品のバーコードを読み取ることで、正しい使い方のビデオなどが閲覧できる。
記事 O2O・オムニチャネル イオンとソフトバンク、ヤフーが協業、O2Oのウルトラ集客やWi-Fi活用したサービス提供 2013/03/07 イオングループとソフトバンクテレコム、ヤフーの3社は、消費者の利便性向上や新しいサービスの提供を目的に協業すると発表した。イオンは、ネットと実店舗を結びつけ、来店促進と購買を拡大するO2O(オンライン・ツー・オフライン)サービス「ウルトラ集客」を導入する。
記事 流通・小売業IT 楽天、ポイントを実店舗で使える「Rポイントカード」発行 8100万会員をO2O 2013/03/06 楽天は5日、新たに共通ポイントカード「Rポイントカード」を発行すると発表した。同社のECサイトなどで貯めることができる「楽天スーパーポイント」が、実店舗でも利用できるようになる。2013年春をめどに展開の予定。
記事 O2O・オムニチャネル 「NEC O2Oクラウドサービス」発売、店舗への来店と購買を促進 2013/03/05 NECは5日、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスと連携して、ユーザーの店舗への来店、購買行動を支援するO2O(Online to Offline)サービス「NEC O2Oクラウドサービス」を発売すると発表した。新サービスの価格は、100万円(税抜)から。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 2013/02/27 ネットとリアルを結びつける販売促進やマーケティングの手法として、O2O(Online to Offline)が注目を集めている。これに伴って、O2Oのサービスを提供する企業やWebサイトも増えてきたが、「その多くはいまだ実証実験の域を出ていない」と指摘するのはソフトバンクテレコムの藤平大輔氏だ。同社は2012年10月よりヤフー(以下、Yahoo! JAPAN)とともに、「ウルトラ集客」を開始した。このサービスは、圧倒的なメディアパワーを持つYahoo! JAPANで、トップページを含めた配下のページで商品を露出し、その読者を全国4万店のリアル店舗網へと集客するO2Oサービスだ。藤平氏は、「1万人送り込んでも1万店舗なら各店1人に過ぎない。リアル店舗網を最大限活用できるのはYahoo! JAPANしかいなかった」とサービス誕生の裏側を明かした。
記事 O2O・オムニチャネル 日本IBMと日本情報通信、O2O実現するクラウド「Interactive Marketing On Demand」 2013/02/22 日本情報通信(以下、NI+C)は22日、Webサイトやモバイル、実店舗などさまざまな顧客接点をまたがる「クロスチャネル」で、オンラインとオフラインの購買活動を相互連携させる「オンライン・ツー・オフライン(O2O)マーケティング」を実現するためのクラウド・サービス「Interactive Marketing On Demand」を販売すると発表した。
記事 O2O・オムニチャネル ドコモ、新O2O開始 スマホに近隣店舗のクーポンなどを配信する「ショッぷらっと」 2013/02/20 エヌ・ティ・ティ・ドコモ(以下ドコモ)は20日、スマートフォンを持ってお店に来店するだけで、ポイント“star"が貯まったり、お得なクーポンがもらえるサービス「ショッぷらっと」を、東京都内を中心にトライアル提供すると発表した。
記事 Web戦略・EC ファッション・インテリア・雑貨のEC市場が大幅拡大、O2O注目で自社ECも本格化 2013/02/12 2011年度のファッション・インテリア・雑貨のEC市場規模は、小売金額ベースで前年度比121.5%の6,366億円と大幅に拡大した。調査を実施した矢野経済研究所によると、O2O(Online to Offline)が注目されるなか、自社ECサイトの重要性は増していくため、今後は自社ECサイトを開設・運営する企業やブランドが増加するという。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 2013/02/07 高齢化、人口減など、日本の消費市場は徐々に減衰が見込まれている。オンラインショッピングの割合も増え、EC専業企業も台頭する中、既存の小売店には厳しい時代が続く見通しだ。こうした中、同様の状況に直面する先進国の小売店の一部には、データ活用で新たな顧客層を開拓したり、各種サービスを拡充することで成長を遂げる企業もある。これと比べて「日本企業はセグメンテーションが下手」と指摘するのは、小売業やマーケティングに詳しい中央大学ビジネススクールの中村博教授だ。貧富の差が激しく、生活環境も大きく異なる消費者を持つ国の企業と比べて、日本企業はデータ活用が不十分だという。中村教授に日本の小売業が生き残るヒントを聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 日本IBM、O2Oなどのマーケティング活動を支援する「IBM EMM V9.0」 2013/02/04 日本IBMは4日、モバイルやPCサイト、コールセンターなど、複数の接点における顧客行動の統合的な分析や、販売促進キャンペーンの計画・実施、売上や利益を最大化させるための価格設定など、企業のマーケティングを総合的に支援するソフトウェア群「IBM Enterprise Marketing Management V9.0(以下、EMM V9.0)」を本日から販売すると発表した。
記事 ビッグデータ クレディセゾン800万人の購買データを販売、レシート証明でポイント付与 2013/02/01 ソフトブレーン・フィールドとクレディセゾンは2月1日、クレディセゾンの800万人のネット会員を対象に、消費者が普段買い物をしている食品・飲料・日用品・医薬品・化粧品など約100商品カテゴリーの購買理由データをメーカー各社に提供するサービスを開始した。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 2013/01/30 カルチュア・コンビニエンス・クラブの「Tポイント」や三菱商事子会社のロイヤリティ マーケティングが運営する「Ponta」のように巨大な会員組織を持つ企業が、顧客基盤と提携企業を拡大させている。両社では、会員から得られる購買情報と加盟店から吸い上げられた取引情報を活用したマーケティングにも取り組んでいる。海外でも英Nectarは英国世帯の5割、韓国のOKキャッシュバックは全人口の7割をカバーしており、ポイントカードの拡大は世界的な潮流と言えそうだ。今回は、日本を含めた世界の共通ポイント事業の最新動向を紹介したい。
記事 流通・小売業IT 店舗で不用意にWi-Fiできない時代が到来?米国で新たに登場した来客管理サービス 2013/01/25 日本ではモバイルデバイスのアプリが収集する個人情報が問題となっているが、米国でも同様に特定個人への名寄せができない匿名性を確保したうえで、店舗への来店人数や履歴が分析できる「Euclid Zero」というサービスがリリースされた。モバイルデバイスが発しているWi-Fi情報を利用したものだが、はたして匿名性は本当に確保されているのだろうか。Euclid社のプライバシーポリシーから検証してみよう。
記事 O2O・オムニチャネル NEC、台湾でO2Oサービス 台湾最大の飲食店口コミサイトに出資 2013/01/24 NECは22日、台湾最大の飲食店口コミサイト「iPeen(アイピーン)」を運営する紅谷資訊股■(■はにんべんに分、以下「HongKu」)と提携し、台湾で消費者と店舗をつなぐ新たなサービス事業を展開すると発表した。
記事 流通・小売業IT イオン Eコマース事業のトップ 小玉毅氏が語る、EC事業への覚悟と勝算 2013/01/18 昨年、日本最大の小売企業グループに躍り出たイオン。全国に200以上ある大型ショッピングモールには、年間でのべ9億人もの来客数があるという。しかしネットビジネスに本格的に取り組み始めたのは2011年の夏からで、この分野では最後発組に相当する。こうした中、同社が考えたのは、まず9億人の顧客と“Webでつながる”ということだった。今後いかに独自性を出してEC市場に臨むのか。インプレスビジネスメディア主催の「ネットショップ担当者フォーラム」において、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏が語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ダイエー渡辺泰章氏xソフトバンク藤平大輔氏対談:O2Oで小売業はどう変わるのか 2013/01/17 2011年末頃から、企業のマーケティング部門などで「O2O(オンライン・ツー・オフライン)」というキーワードが取り沙汰されるようになった。消費者のネット上における動きとリアル店舗での購買活動をシームレスに連携させようという取り組みである。一方、1957年にスーパーマーケットとして誕生したダイエーでは、2008年にネットスーパーをオープンさせ、現在ネットとリアルを繋ぐさまざまな活動を展開している。ダイエー ネット事業推進部 部長の渡辺泰章氏と、同社のO2Oへの取り組みをIT面で支えたソフトバンクテレコム パートナー営業本部 ソリューション推進統括部 O2O事業担当部長 藤平大輔氏の対談から、今後の小売業が向かうべき方向性を探る。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 新たな競争の舞台となるのは「SoLoMo」、O2Oが実現する店舗での高度な“おもてなし” 2013/01/16 消費者にさまざまな価値を提供する手段として位置情報サービスが脚光を浴びている。この6月にグーグルがマップを3D化したり、アップルがiOS6から独自マップを採用したり、位置情報サービスをめぐる覇権争いも始まった。なぜいま位置情報サービス競争なのか?「要因として挙げられるのが“SoLoMo”だ」と指摘するのは、「ITロードマップセミナー AUTUMN2012」に登壇した野村総合研究所の亀津 敦氏だ。現在のGPSよりも精度の高い準天頂衛星や、ロケーション・インテリジェンスといった新しい技術も登場しつつある。
記事 O2O・オムニチャネル オプト、米Retailigence社と資本提携 O2Oの集客支援サービスを共同展開 2013/01/10 オプトは10日、米Retailigenceより、第三者割当増資による優先株式の割り当てを2012年12月26日に引き受け、O2O(オンライン・ツー・オフライン)の集客支援サービスの共同展開を目的とした資本・業務提携を締結したと発表した。2015年末までに約2万2000店舗、100万商品の取り扱いを目指す。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O オムニチャネルとは何か?コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築 2013/01/08 “オムニチャネル”というキーワードが米国で注目され始めている。2011年に米国の老舗百貨店、Macy'sのCEOが「オムニチャネル企業を目指す」と宣言し、知られるようになった言葉だ。オムニチャネルは、文字通り「すべてのチャネル」という意味で、あらゆるチャネルを連携させて顧客にアプローチする手法だ。ではオムニチャネルは、従来のマルチチャネルとは違うのか?なぜ今注目を集めているのか?野村総合研究所のイノベーション開発部 上級研究員 中村博之氏は、オムニチャネルがビジネスに与える影響や、具体的な技術とサービス、さらにオムニチャネルを推進する体制などについて解説した。