記事 航空・宇宙・軍事ビジネス スペースXの評価額「ユニコーンの100倍」11兆円に、期待を集めるスターリンク計画とは 2021/11/02 イーロン・マスク氏が創業した電気自動車メーカー、テスラの時価総額は1兆ドル(約113兆円)を突破。短期間でトヨタ(32兆円)の3倍以上に成長し、多くの投資家を驚かせた。しかし、このテスラを凌ぐ可能性を秘めるのが、同じくマスク氏が立ち上げた宇宙開発企業のスペースXだ。未上場ながら、すでにその評価額は11兆円を超えたといわれている。スペースXがなぜ注目されるのか、その理由を探ってみたい。
記事 農業・漁業・林業 【初公開】DXで実現、国内最大級のミニトマト菜園はどこが「持続可能」なのか 2021/10/21 ふるさと納税サービス「さとふる」や公営競技総合サービス「オッズパーク」など、行政ソリューションに特化した事業に取り組むSBプレイヤーズは、2019年、「たねまき」という農業課題に取り組む企業を立ち上げた。「たねまき」が出資し設立された「たねまき常総」は、常総市アグリサイエンスバレー構想の一環で、国内最大規模のミニトマト生産拠点を建設中だ。メディア初公開となる、ハウス内の設備を写真とともにお伝えする。
記事 農業・漁業・林業 さとふる社長が農業現場で見つけた「根深すぎる課題」、DXで目指す持続可能な農業とは 2021/10/19 イチゴ農家は収穫期に入ると徹夜を余儀なくされる──それが今までの農業の常識だった。ふるさと納税サービス「さとふる」を運営する、さとふる 代表取締役社長の藤井 宏明氏は、地方の特産物生産の実態に触れ、その極端な労働実態に驚愕したという。そこで、持続可能な農業を目指して立ち上げたのが「たねまき」だ。農業DXに取り組む藤井氏と、実際の営農現場で指揮を執るたねまき常総 代表取締役社長 前田 亮斗氏に話を聞いた。
記事 中国ビジネス TikTok運営「バイトダンス」がネット広告で“圧勝”しているワケ。斬新すぎる手法の詳細 2021/10/12 中国の2021年上半期におけるネット広告市場シェアは、バイトダンスが45.7%を占める結果となった。ショートムービー投稿アプリ「抖音(ドウイン)」とその国際版「TikTok」の人気により、世界的にも同社の存在感は増している。抖音やTikTokの強さの源泉は、莫大な利用者数にあるが、ネット広告の世界でも従来の検索広告やバナー広告を過去のものにするほどの革新性を持っている。抖音の広告の多くは、素人がスマホで撮影したようなクオリティーで、広告のプロフェッショナルほど侮ってしまいがちだ。だが、この一見素人クオリティーの広告が業界の常識を覆し続けている。抖音の広告の仕組みと業界にもたらした3つの変化とは。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メタバース参入のマイクロソフトとフェイスブック、より現実的な解を出したのは…? 2021/10/07 米テック大手のフェイスブックとマイクロソフトが相次いで、「デジタル空間で人々と交流できる仮想環境」であるメタバースの普及に力を入れ始めた。その戦略を見ると、フェイスブックがWeb会議の問題解決としてメタバースを提示する一方、マイクロソフトはメタバースを当面ゲーム向けに限定し、現実世界コラボレーションのプラットフォームであるTeamsの改良に力を入れるなど、アプローチに違いがある。アフターコロナのワークスタイルに、メタバースはどのように関わってくるのだろうか。
記事 新エネルギー 長期エネルギー貯蔵技術(LDES)とは何か?再エネ活用に欠かせない7つの技術の動向 2021/10/04 長期エネルギー貯蔵技術(LDES)の技術開発が世界中で加速しています。 長期間かつ大容量のエネルギー貯蔵技術は、再生可能エネルギーによる不安定な電力供給に対し、安定性と信頼性をもたらし、電力需要の変化により柔軟に対応できるシステムの構築に寄与する可能性があります。この記事では、米国の市場調査会社Power Technology Research(PTR)社発行の市場調査レポート「エネルギー貯蔵の世界市場:概要、詳細分析 (プロジェクト4500件、全122カ国・5地域、2015年~2020年)、建設中のプロジェクト情報 (2028年まで)」をもとに、長期的に脱炭素化された電力系統を実現するために必要なLDES(長期エネルギー貯蔵技術)で有望な7つの技術について詳細を紹介します。
記事 競争力強化 孫正義が莫大な資金をつぎ込む、スマボ企業18社とは?「日本復活の鍵」と断言するワケ 2021/09/30 ソフトバンクグループの代表取締役会長兼社長 孫正義氏はかねてより「人とロボットがともに働く時代が来る」と語っていた。今、同氏の中でその思いは「スマボ(スマートロボット)」へと進化している。スマボとは、AIが搭載され、自ら学習して臨機応変に新しい状況に対処できるロボットのこと。SoftBank World 2021基調講演で登壇した孫氏は、これをあらゆる産業に展開することこそが日本経済の復活の鍵だと断言し、世界のスマボ企業への支援を加速するとした。
記事 中国ビジネス 自動運転「ロボタクシー」主要7社の戦略を比較、初の“正式営業”に乗り出すのはどこ? 2021/09/29 中国のロボタクシーが営業運行目前の段階に進んでいる。ロボタクシーとは、自動運転技術を生かしたタクシーで、自分のいる場所にスマホで呼び出し、目的地まで乗せてもらうというサービスだ。中国ではいくつもの関連会社が登場し、技術開発やサービス開発でしのぎを削っている。しかしながら、料金を徴収する正式営業を始めた企業は現段階ではまだいない。北京冬季五輪を機に、正式営業を開始する企業も現れそうだ。中国におけるロボタクシー主要7社の戦略から、自動化・無人化技術のビジネス応用における本質が見えてきた。
記事 リーダーシップ なぜアップルは復活できたのか? iPodの後にiPhoneを出したジョブズの“本当の凄さ” 2021/09/29 アップルの創業者、スティーブ・ジョブズ氏が亡くなったのは今から10年前の2011年10月5日(日本時間では6日)のことです。56歳での死はあまりに若く、当時はアップルの将来に不安を抱く人も多くいましたが、同社は今や時価総額世界一の企業としてその座を揺るぎないものとしています。ジョブズ氏は若い頃から「優れた製品」とともに、そのような製品をつくりたい社員が猛烈にがんばれる「いつまでも続く会社」をつくることに情熱を燃やした経営者でした。同氏のアップル復帰後の歩みからは特に、企業が成長し続けるために大切なことに気づかされます。
記事 イノベーション システム史観で見えてくる未来、「ホモ・システーマ」の時代をどう生き抜くべきか 2021/09/21 現代人は誰しもシステムに囲まれ、システムを通じて他者と結びついている状況だ。しかし、システムを作るためにはシステムに立ち向かう必要がある。こういう我々の存在は「システム人」、「ホモ・システーマ」と表現するのが、東京大学名誉教授、大阪大学名誉教授で、一般社団法人システムイノベーションセンター(SIC)副センター長の木村英紀氏だ。ここでは、2021年IEEE(米国電気電子学会)の各分野の最高賞であるIEEE Control Systems Awardをアジアで初めて受賞したのを記念したSIC主催での講演のレポートの後編をお届けする。
記事 医療IT 急躍進の「テレヘルス(遠隔医療)」サービス、コロナ後も安泰とは言えないワケ 2021/09/17 新型コロナウイルスの流行は経済にさまざまな影響を及ぼしたが、コロナゆえに伸びている産業もある。その代表的なものの1つがテレヘルス(遠隔医療)の分野だ。米国ではテレヘルスの普及のために規制が緩和されるなど、政府も自宅で医療相談が可能となるテレヘルスを後押ししている。ただし普及のためには誰もが高速インターネットを使用できる環境の整備など課題も多い。今後の成長のカギを探る。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 「AI覇権」を本気で狙う中国、AI企業の8割が集まる「AI先導区」では何が起きている? 2021/09/16 中国は2019年、AI企業を集約し競争力を高めることを目的に、上海など3都市を「国家人工知能創新応用先導区」(以下、AI先導区)と指定した。そして2021年2月、中国工業情報化部は北京などの5都市を追加で指定し、AI先導区は合計8カ所となった。この8つのAI先導区には、すでに中国のAI企業の約8割が集まり、激しい競争を繰り広げている。国家戦略の「中国製造2025」とも連動するこのAI先導区は今後、どのような場所へと育ち、中国のAI産業はどう成長していくのか。カギを握るのはビジネスへの応用だ。
記事 イノベーション ビジネスモデルは「システム」に帰結する。複雑な社会、不確実な今をどう解決できるか 2021/09/15 「昨今、『ビジネスモデル』という言葉がよく使われるようになったが、色々なものが連携しあう今の社会には『システム性』があり、一歩踏み込むとすぐにシステムの問題になる」と指摘するのは、東京大学名誉教授、大阪大学名誉教授で、システムイノベーションセンター(SIC)副センター長の木村英紀氏だ。実際、私たちの身の回りにある家電を含めたさまざまな工業製品やそれを支えるネットワークなどはすべて「システム」に帰結する。木村英紀氏が、2021年IEEE(米国電気電子学会)の各分野の最高賞であるTechnical Field Awardsの制御部門賞IEEE Control Systems Awardをアジアで初めて受賞したのを記念した講演に登壇し、システムはいかにあるべきか、社会との関わりの中からシステムを捉え直す提言を行った。
記事 イノベーション なぜDXの担い手が次々に生まれるのか、執行役員が語るキリンHDの人材育成術とは 2021/09/14 DX推進組織として2020年4月にDX戦略推進室を設置したキリンホールディングス。目下、「キリングループ2019年-2021年中期経営計画」の最終年度として変革を進めている。同社では、DX実現のための投資はどのように評価、優先順位を設定しているのか。特にカギを握る人材面の戦略について、キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に聞いた。
記事 製造業IT 「ライトハウス」とは何か?日本には現在2拠点、第4次産業革命のベンチマーク工場 2021/09/14 第4次産業革命の指標となる「ライトハウス(灯台)」をご存知でしょうか?世界経済フォーラム(WEF)がコンサルティング会社のマッキンゼーとともに選定するベンチマーク工場のことです。デジタル化、予知予兆分析、AR/VR、産業用IoTなどのデジタル技術の導入のみならず、自動化による生産効率向上、人材育成や働き方、企業や業界の持続可能性、社会や環境へのインパクトといった観点から評価し、2021年6月までに世界69工場が選定されています。今回はこのライトハウスから見えてきた日本の課題を考察します。
記事 イノベーション キリンHD 秋枝 眞二郎氏に聞くDX、「物流危機」を乗り越え新規事業を創出できたワケ 2021/09/09 食品大手のキリンホールディングスは、2020年4月に経営企画部内にDX戦略推進室を設置した。グループ全体でビジネスプロセスの変革や効率化を進めるためのDX推進チームとして設置された同組織は、コロナ禍を経てどのような変化があったのか。キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に、キリングループの「DXの現在地」を聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー対応 アップルの「児童ポルノ検出技術」計画が延期、なぜ全米から批判されたのか 2021/09/07 米テック大手のアップルは、自社のデバイスやエコシステムにおいてプライバシーを「基本的人権」と位置付け、「顧客が自分の情報を自分でコントロールできること」をウリにするマーケティングを展開してきた。同社にとってプライバシーは、ライバル企業との競争において優位を示す重要な役割を果たしてきた。そのアップルが8月に、自社デバイスにおける児童への性的虐待画像(児童ポルノ)検出技術を2021年後半にiOSおよびmacOSデバイスで展開すると発表し、批判を浴びて実装延期に追い込まれた。何が問題になったのか。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ゲーム業界でいま何が? 中国発「原神」の世界的ヒット、厳格規制が招く“帝国”崩壊 2021/09/07 8月30日、中国政府は未成年のオンラインゲーム利用を週3時間に制限することを発表した。若いユーザー層を抱えるゲーム関連企業にとっては非常に厳しい規制となる。中国のゲーム業界は、これまで圧倒的な資本力とノウハウを持つテンセントを中心に回ってきたため、「テンセント帝国」とも呼ばれる。だが、その構図が大きく変わろうとしている。転換点となったのが、miHoYoが提供するオンラインゲーム「原神」の世界的な大ヒットだ。いま、中国のゲーム業界に何が起きているのか。
記事 流通・小売業IT スーパーマーケットの軒並み「減収減益」で示された、店舗小売の厳しすぎる現実 2021/09/02 中国のスーパーマーケットが軒並み減収減益となり、苦しい経営を迫られている。近因としては、ご近所同士でまとめ買いができるECビジネス「社区団購」の広がりがあるが、その背景には「新小売」の台頭がある。現在の苦境が一時的な落ち込みではなく、構造的に問題があることは明白だ。スーパー側も宅配サービスに対応するなど対策はしているが、宅配事業の黒字化にこぎ着けている企業は少なく、生き残る処方箋を誰も示せていない。中国の小売業は、もはや一部の集客力のあるブランドを除いて、店舗小売だけでは生き残っていけない時代に突入した。
記事 リーダーシップ なぜナイキはNo.1になれたのか?「勝利」を追求した創業者に学ぶ「自分を鼓舞する力」 2021/08/30 コロナ禍での開催となった東京五輪2020、さまざまな問題があったものの、現在開催中のパラリンピックでも多くのアスリートたちが活躍する姿を見せてくれています。スポーツの世界において、アスリートとともに激しい戦いを繰り広げているのがスポーツ用品メーカーです。その中でも圧倒的存在感を放つナイキは、1人のランナーの「とにかく負けたくない」という思いから始まりました。スポーツ界に革命を起こしたナイキの創業者、フィル・ナイト氏の人生から「戦い続ける理由」と「自らを鼓舞する力」を学びます。
記事 イノベーション 竹中工務店 研究開発の裏側、「研究者らしくない感性」こそ“耐久性10倍”実現のカギ 2021/08/27 地上40階、196mの超高層ビル「JPタワー名古屋」といえば、いまや名古屋のランドマークとして知られた存在だ。2015年11月に竣工してから6年が経つが、日本建設業連合会より、優秀な国内の建築物に与えられるBCS(Building Contractors Society)賞に輝き、その評価もお墨付きだ。実は、このタワーには、地震大国・日本の高層建築の課題を解決する制振機能が組み込まれている。既存鋼材より疲労耐久性を約10倍に高めた世界最高峰の制振ダンパーを、竹中工務店と物質・材料研究機構と淡路マテリアが共同開発したものだ。8年にわたる歳月をかけて、この画期的な制振ダンパーを開発した竹中工務店 技術研究所の櫛部 淳道氏に開発秘話を聞いた。
記事 製造業IT 年内に60万台到達予想、急ピッチで整備進む米国のEV最新事情とは 2021/08/25 バイデン政権は8月5日、排気ガスを出さない「ゼロエミッション車」が新車全体に占める割合を2030年に50%に引き上げると発表した。また、5年間で1兆ドル規模を投じるインフラ投資計画の中には、EVの充電設備の整備も含まれており、全国にEV充電ステーション建設などが今後さらに進むことになる。EUによる2035年以降のガソリン車販売禁止、国内でも州ごとの同様の政策などが後押しし、EV化が加速する条件がそろった。その中で今、EVの商用利用も急速に広がっている。ロサンゼルス在住の筆者が米国におけるEV最新事情をレポートする。
記事 競争力強化 DX意識調査結果、1年前と比べ日本企業で変わったこと、変わらなかったこと 2021/08/19 2021年7月、デジタルトランスフォーメーション(DX)支援事業などを行うINDUSTRIAL-Xは、2020年に続き「DX実現に向けた課題とコロナ禍における意向調査」の結果を発表しました。今回は、この調査で明らかになったDX推進の課題や、新たに必要となる検討事項の1年間の変化などについて見ていきます。
記事 流通・小売業IT 中国EC最大手「ピンドゥオドゥオ」の緻密すぎる戦略、なぜ赤字でも大幅割引するのか 2021/08/16 低価格が売りの共同購入型EC「拼多多」(ピンドゥオドゥオ)が年間アクティブユーザー数でアリババを抜き、中国で利用者No.1のECとなった。拼多多は赤字経営でも知られているが、大型還元キャンペーンを続け、実質的に大幅な割引販売を続行している。上場を果たし、シェアを獲得した企業がこのような大型還元を続けるのは珍しい。なぜ、拼多多は下剋上を達成した今も大型還元を続けるのか。そして、なぜ大型還元を続けても破綻しないのか。同社の財務報告書を読むと、そこには緻密な計算があった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 三菱地所ら調査「働く女性の摂取カロリー、終戦直後以下」の衝撃 2021/08/13 コロナ禍で健康への意識が変わった人も多いのではないだろうか。ヘルスケアよりもさらに広義の「健康」を目指すウェルネス産業は、いまや477兆円の巨大市場となっている。不動産やメンタルヘルス、睡眠など、さまざまな分野が注目されるウェルネス産業だが、日本には大きく2つのウェルネスに関する課題がある。調査で明らかになった、日本の働く女性の深刻な健康問題とは。
記事 イノベーション サウジアラビアで進む巨大スマートシティ「NEOM」とは?現地CEOらが語る規格外の計画 2021/08/03 紅海沿岸で、ベルギー国土に匹敵する規模のスマートシティプロジェクトが進行しているのをご存じだろうか。「NEOM」(ネオム)と呼ばれるものがそれで、サウジアラビアが「サウジビジョン2030」で掲げる目玉の未来プロジェクトだ。サウジアラビアとのWeb中継で、キーパーソンらによってこの巨大プロジェクトの概要と戦略が伝えられた。
記事 リーダーシップ ビル・ゲイツの「慢心」に見る、企業成長に欠かせない“たった1つ”の教訓 2021/07/29 数年前までマイクロソフトは、GAFAの成長から取り残された「過去の企業」となりつつありました。ところが今では、ほぼ同じ頃に創業したアップルと時価総額を競い合うほどの完全復活を遂げています。ビル・ゲイツ氏の生い立ちからマイクロソフト創業までをたどった前編では、同氏の野心の根源を垣間見ることができました。後編となる今回は、設計すらできていない「Windows」を発表してから現在のマイクロソフトに至るまで、ゲイツ氏とマイクロソフトの歩みをたどると、企業が成長し続けるにあたって忘れてはならない教訓が見えてきました。
記事 リーダーシップ ビル・ゲイツの野望あふれる半生、なぜマイクロソフトは“業界標準”になれたのか 2021/07/26 PC全盛期に「Windows」で世界市場を席巻し、今でも9割近いシェアを持つ巨大企業、マイクロソフト。共同創業者であり、成長の立役者でもあるビル・ゲイツ氏は、幼い頃から自信家で数々の野望を語ってきました。ゲイツ氏の飽くなき野望はどこからくるのか、マイクロソフトはなぜここまで大きくなることができたのか──ゲイツ氏の半生から前後編に分けてその理由を探っていきます。前編となる今回は、生い立ちからWindowsを発表するまでをたどると、同氏の基礎が見えてきました。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ネットフリックスが成し遂げた「4度のDX」、どうやって業界のルールを書き換えたのか 2021/07/20 有料会員数は世界で2億人超、日本だけでも500万人が登録する「王者」、Netflix(ネットフリックス)。1997年の創業から20年あまりで、世界のエンタメの「一丁目一番地」に躍り出ている。この目覚ましい躍進は、同社が“破壊者(ディスラプター)”として、業界のルールを何度も塗り替えてきたことに起因している。アジアクエスト 金澤一央氏が上梓した『DX経営図鑑』から、同社が行ってきた「4度のDX」、およびそれによって解決したペイン(苦痛)ともたらしたゲイン(利得)を紹介する。
記事 製造業IT 【図解】テスラは何がどうすごいのか、「自動車業界の破壊者」のビジネスを徹底分析 2021/07/14 Tesla(テスラ)といえば、EV業界の王者や自動車業界のディスラプター(破壊者)として知られ、現CEOのイーロン・マスクの発言はあらゆる業界に影響をもたらすほどの存在感を発揮しています。しかし、実際、テスラはどのような強みをもってして、全世界から注目されているのでしょうか。アジアクエスト 金澤一央氏が著した『DX経営図鑑』から、テスラのビジネス分析を本稿で紹介します。なぜ、「存在そのものがディスラプター」と評されるのでしょうか。