記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O トヨタのレクサスが「旅を成功させる」ために行った、驚くべき「顧客体験」 2015/11/10 マーケティングの世界では「顧客中心」の考え方が当たり前になってきたが、会社全体でみた場合はどうだろうか。人事部門、財務部門、IT部門は、顧客が何を考えて、どういう行動をとっているのかを理解しているだろうか。それを実行できているのが、スターバックスであり、アメリカンエクスプレスであり、トヨタのレクサスだ。こうした真の「顧客中心」の企業になっていくためには、企業カルチャーそのものを変えていく必要がある。デジタル時代の企業カルチャー変革について、エレクトロラックス シニア・オンライン・マーケティング・エクゼクティブのクラウス・サルミネン氏、MarketCulture Strategies 会長のリンデン・ブラウン氏、Peppers & Rogers Group創立者のマーサ・ロジャーズ氏が語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O コカ・コーラのコンテンツマーケティング、出稼ぎ労働者たちに届けた「ハピネス」とは 2015/11/09 ネットの台頭により「顧客は変わった」といわれる。変化の早いビジネス環境の中で、企業はいかにブランドを構築すべきか。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院 名誉教授のアンディ―・ゾルツナーズ氏やリューベック大学教授のマーク・オリバー・オプレスニク氏がデジタル時代のブランド構築につながる「営業改革」や「コンテンツマーケティング」について語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 2000万DL突破!最強フリマアプリのメルカリに聞く、デジタルマーケティング戦略 2015/11/05 サービス開始からわずか2年強で2000万ダウンロードを突破。最近ではテレビCMでも頻繁に見かけるようになったスマホ用フリマアプリの「メルカリ」。C2Cの売買市場ではヤフオクという強力な先行者が存在し、すでに他のフリマアプリもいくつか登場していた中で、なぜ後発の同社が急成長を遂げることができたのか。日本で数少ない「ユニコーン企業(有望な非上場企業)」と評されるメルカリで、マーケティングを統括している榎阪健氏に、メルカリの急成長を支えたマーケティング戦略について話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ナイキやヤフーも取り組む「オールウェイズ・オン・マーケティング(AOM)」とは何か 2015/11/04 「現在の顧客は常に“オン”になっている。だからマーケティングも常にオンに変えていかなければならない」。そう指摘するのは、ノースウェスタン大学 ケロッグ経営大学院のモーハン・ソーニー教授だ。今後、企業に求められる「オールウェイズ・オン・マーケティング(Always-On Marketing:AOM)」とはいったいどのようなものか。ヤフーやアスクルの社長も取り組みを語った。
記事 イノベーション 2年弱で年商20億円!ネスレの「キットカット専門店」はこう生まれた 2015/11/02 グローバル食品飲料メーカー ネスレの日本法人であるネスレ日本。同社が担当する日本市場は、つい6~7年前まで世界のネスレの中で売上と利益に貢献するのは不可能なマーケットだと見られていた。それが「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」や「ネスカフェアンバサダー」に代表されるようなイノベーションを起こすことに成功し、今では世界各国のネスレのマーケットヘッドが日本でいかに新しいイノベーションをドライブしてきたかを見にやってくるという。ネスレ日本がどうやってイノベーションを起こしたのか、またイノベーティブな企業文化を創造するためにはどうすればいいのか。代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏が語った。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR ユニリーバは「新興国戦略」の中核になぜ「持続可能性」を据えたのか 2015/10/26 企業は市場のグローバル化や、ビジネスを取り巻く環境の変化に対応し、継続的な成長戦略を描いていく必要がある。その中でも現在、グローバル企業の要衝となるのが新興市場だ。アジアやアフリカを中心とする新興市場における成長戦略をどう描くべきか、その中でマーケティングが貢献できるポイントは何か。コトラー・マーケティング・グループ 創設者兼会長のミルトン・コトラー氏、ユニリーバ アジア太平洋代表のマライン・ファン・ティエレン氏、マークプラス 創業者兼CEOのヘルマワン・カルタジャヤ氏らが語った。
記事 IT市場調査 これを知らなければ、データ分析ツールの導入はムダに終わる 2015/10/16 データリテラシーの普及活動に努めている筆者は、データ分析においてまず重要なのは、高度な分析スキルを身に着けることでも、統計学の知識があることでもない、とする。しかし同時に、その重要な、ある基本を押さえておかないと、「データ分析」をやっているつもりでもそれは単なる「データ整理」に過ぎず、効果を挙げることはできない、とも言う。その重要なこととは、いったい何だろうか。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR コトラー教授が語った「マーケティングと資本主義の関係」、問題の本質はどこにあるか 2015/10/13 マーケティングの父、フィリップ・コトラー教授は、「マーケティングこそが、資本主義が生む供給を吸収するに足る需要を作り出す原動力」と説く。またコトラー教授は、市場志向が高い企業ほど、収益増大、人間重視、環境保護という3つのテーマを追究するという。なぜ企業にとってこうしたテーマが重要なのか。13日より開幕した「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」の基調講演に登壇したコトラー教授が語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋 氏が就任 Instagramなどの広告強化 2015/10/07 Facebookは7日、フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋氏が就任したと発表した。長谷川氏はFacebookとInstagramの広告事業を強化する。同社の日本代表は、前任の岩下充志氏が3月に退任して以降、空席になっていた。
記事 IT投資・インフラ戦略 5年後のIT部門の役割、「従来のITの維持」はたった9.6% デジタル・ビジネスは7割準備 2015/10/02 日本企業のデジタル・ビジネスに向けた準備状況に関する調査結果によると、7割の日本企業が「デジタル・ビジネス」の準備を進めていることがわかった。IT部門の5年後の役割についての質問でも、「従来のITの維持」でよいとした回答は9.6%に過ぎなかった。ガートナーのリサーチ バイス プレジデントの鈴木 雅喜氏は「多くの回答者が、『IT部門は変わっていくべき』と考えていることが、今回の調査から明らかになりました。問題は、本当に変わっていけるかどうかです」と指摘している。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 Twitterに聞く、クチコミ拡散の「偶発」を「必然」に変えていく方法 2015/10/01 140文字制限の文章に加えて、今や画像や動画も投稿できる「Twitter」。利用したことがない人は「情報発信ツール」と思いがちだが、Twitter Japan 執行役員の王子田(おうしでん) 克樹氏によれば、使いこんでいる人ほど「情報収集ツール」と答えるのだという。圧倒的なリアルタイム性、そしてソーシャルグラフ(人的つながり)よりもインタレストグラフ(興味・関心)を中心としたつながりは、他のメディアには見られない特徴だ。こうした特徴を企業はどう活用していけばよいのか。王子田執行役員に話を聞いた。
記事 イノベーション アビームコンサル、「ABeam Digital」を立ち上げ IoTやデジタル最適化支援の専門組織 2015/09/15 アビームコンサルティングは15日、企業のデジタル改革を推進しているコンサルタントを集結し、企業のデジタルトランスフォーメーションを推進する組織「ABeam Digital」を新たに立ち上げると発表した。デジタルマーケティング、IoT、ビッグデータ分析などの視点から、企業全体のバリューチェーンをデジタルテクノロジーで最適化することで、企業を支える業務改革を推進しビジネスモデル変革を支援するという。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 宿泊予約サイト「relux」篠塚社長に聞く、じゃらんや一休を出し抜いたソーシャル戦略 2015/09/14 厳選した旅館とホテルのみを提供する会員制宿泊予約サイト「relux(リラックス)」を運営するLoco Partners。2013年に立ち上げたreluxはわずか2年程度で約20万人もの会員を獲得し、急激な成長を続けている。宿泊予約サービスの領域は、じゃらんや楽天トラベルなどの圧倒的な大手が存在し、ハイブランド市場も一休という競合がいるが、そうした中でなぜreluxはこれほどの飛躍を遂げることができたのか。Loco Partners 代表取締役の篠塚孝哉氏にデジタルマーケティング戦略などについて話を聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR ネスレ日本 高岡浩三社長「IoT・AI時代には従来の産業構造は意味をなさなくなる」 2015/09/02 ネスレ日本は、190ヵ国以上でビジネスを展開するグローバル企業のネスレグループにおいて、「ジャパン・ミラクル」と呼ばれるほどの成長と高利益率を実現している。ネスレ日本 代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏は、高齢化が進む日本市場での成長の原動力を「21世紀型のマーケティング」にあると明かす。
記事 流通・小売業IT ファーストリテイリング、既存事業のデジタル化を推進する新会社「ウェアレクス」設立 2015/09/01 ファーストリテイリングは9月1日、アクセンチュアとの合弁会社「ウェアレクス」を設立したと発表した。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 常陽銀行、「Oracle Service Cloud」を導入 オンラインバンキングのアクセス数3倍に 2015/08/18 地銀大手の常陽銀行は、新規顧客の獲得とさらなる顧客満足度向上を目的に「Oracle Service Cloud」を採用し、Webサイト上のFAQ検索機能を強化した。東洋ビジネスエンジニアリングが手がけ、2015年6月から稼働しているという。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ソフトバンク子会社、資生堂と共同で顧客行動分析サービスの実証実験開始 2015/08/14 SBクリエイティブは、顧客行動分析が可能なデジタルサイネージの「インテリジェント・シェルフ」サービスを、資生堂と共同で首都圏のドラッグストア3店舗にて実証実験を開始した。
記事 グローバル化 グローバル化を支えるIT、AWSなどのクラウドも「現実的な選択肢」とせよ-ガートナー 2015/08/12 製造業やサービス業を中心に、多くの日本企業がグローバル化を加速させている。これらの海外進出済み企業の80%は現在、グローバルまたはリージョンに向けて社内標準アプリケーションを展開すべく、プロジェクトを実施中または計画中だ。また、その対象業務もこれまでのERPを中心としたバックオフィスから、CRMやSFAなどのフロントオフィスへと広がり始めている。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR トヨタのマーケティング、その大半は「若者離れをどう食い止めるか」をやっている 2015/08/10 8月4日に発表されたトヨタ自動車の2015年4-6月期の連結決算は、前年同期比10%増の6,463億円で過去最高を更新した。絶好調に見える同社だが、2015年上半期の販売台数では独フォルクスワーゲンに世界一の座を明け渡した。その最大の要因となったのが国内市場の不振だ(前年同期比9.7%減)。消費増税の影響や軽自動車税の税率引き上げなどの影響もあるが、どうやらそれだけではなさそうだ。リーマンショック以降、次々と“逆風”にさらされる同社だが「逆風の中でこそマーケティングニーズは高まる」とトヨタマーケティングジャパン 取締役の土橋代幸氏は語る。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR Facebookに聞く、海外進出でこそソーシャルメディア広告が有効なワケ 2015/08/06 FacebookやTwitter、LINE、Instagramなど、今やだれしも何かしらのソーシャルメディアを活用し、情報を収集することが一般的になってきた。一方で、企業の側はこうした新しいメディアをうまく使いこなせていない場合が少なくない。特にヒト・モノ・カネに限りのある中堅・中小企業であればなさおらだ。しかし、Facebook Japanの井上 英樹 執行役員は「中堅・中小企業にこそ使ってほしい」と主張する。ただし、ソーシャルメディアにはソーシャルメディアならではの使いこなし術がある。井上執行役員に聞いた。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 統合型マーケティング支援製品、ユーザー企業が抱える10の運用課題 ITR調査 2015/08/04 アイ・ティ・アール(以下、ITR)は4日、統合型マーケティング支援製品を運用するうえでの課題に関するユーザー企業調査の結果を発表した。
記事 IT投資・インフラ戦略 死滅するCIO、生き残るCIO、その違いとは?2025年はこうなる 2015/07/23 ガートナーでは毎年CIO(Chief Information Officer:最高情報責任者)サーベイを実施しているが、最新の2015年の調査で優先投資対象テクノロジを聞いたところ、BI/アナリティクスはグローバルでは1位だったのに対し、日本では3位という結果になった。誤解を恐れずに言えば、今の日本企業は、主に管理目的で最近の出来事を報告するために、構造化された加工が容易なデータばかりに目を向けている。しかし、現在の環境変化のスピードを考えれば、そうした「過去を振り返る」報告の価値は下がる一方だ。業界やビジネスの種類に関わらず、すべてのCIOやITエグゼクティブは、過去の情報に基づいた最適化のみに注力すべきではない。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ANA CIO 幸重孝典氏に聞く、グローバルで勝つデジタルマーケティング戦略とは 2015/07/22 IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、基幹システムから従業員のクライアント環境まで、矢継ぎ早に改革を進める全日本空輸(ANA)。業務プロセス改革室長を務める幸重孝典氏は、「競争が激しい航空業界の中で勝ち残るためには、『やりながら学ぶ』『失敗から学ぶ』姿勢が大切だ」と力説する。後編ではWebマーケティングやモバイル活用など、ANAのデジタル戦略について話を聞いた。幸重氏は今、先進国ではなく、とある地域の航空会社のIT活用に注目しているのだという。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 日本製のマーケティング・オートメーションツールこそが「世界で勝てる」理由 2015/07/08 2015年は「マーケティング・オートメーション(MA)元年」と言われる。スマホやソーシャルが普及し、企業の売上アップにつながるデジタルマーケティング活用が本格化。そのキラーツールと目されるのがMAだからだ。しかし、MAツールのほとんどは欧米製が席巻しており、日本流の「おもてなし」は見る影もない。こうした状況に一石を投じるべく奮闘するのが、トライベック・ストラテジーの後藤 洋 社長であり、純国産の同社製MAツール「ヒラメキ・マネジメント」だ。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 東京スター銀行、マーケティングオートメーションで目指す「リレー型営業体制」 2015/07/07 東京スター銀行は、顧客をお金の悩みから解放する“ファイナンシャル・フリーダム”というコンセプトのもと、商品作りや店舗設計に取り組んでおり、5月6日には新システムも稼働した。その同社が現在、顧客理解を深めるために検討しているのが「リレー型営業体制」だ。これにより、マルチチャネルから得た情報を連携して、潜在ニーズも満たすソリューション提供が可能になるからだ。
記事 金融業IT ジャックスカードのマーケティング術、数億件から見込み顧客発見時間を1/2にした方法 2015/05/12 1954年6月の設立で、クレジット事業やカード事業などを展開するジャックス(JACCS)。2015年3月期の在籍カード会員数は665万人、カード会員の稼働率は現在49.9%で、新規会員数も増加を続けている。これまで同社ではキャンペーンを行う際、対象とする顧客データの加工と抽出に多くの時間を費やしており、結果の検証を行う時間がほとんどないという悩みを抱えていた。この課題を解決するために取り組んだのが、新たなデータ分析基盤の刷新と、その効果を高めるための社内活動だ。
記事 IoT・M2M IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは 2015/04/20 本格的にIoT(Internet of Things:モノのインターネット)やウェアラブルの活用が進展しそうだ。各種デバイスを通じて、従来は考えられなかったような顧客体験を提供したり、パーソナライズされた施策を実現可能にするデジタルマーケティングソリューションが登場している。米国ユタ州ソルトレイクシティにおいて、米アドビ 戦略&プロダクトマーケティング担当シニアディレクターをつとめるロニ・スターク氏に、デジタルマーケティングがもたらす近未来について話しを聞いた。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 2015/04/07 世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告(検索連動型広告)」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8% DM市場は10%成長 2015/03/26 日本企業のデジタルマーケティングに対する取り組みが本格化している。IDC Japanの調査によると、データ活用型マーケティング関連ソフトウェア市場(デジタルマーケティング市場)は現在、806.4億円。これが2019年には1,300億円に成長する見通しだ。一方で、「東京五輪の開催される2020年に向けてマーケティング強化で何をするか?の質問に、『何もしない』という回答が31.2%を占めており、危機感を感じている」(IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーの眞鍋 敬氏)という。
記事 Web戦略・EC マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 2015/03/10 2000年に伊藤忠商事の社内事業としてスタートし、いまや総会員数200万人、取り扱いブランド総数650を誇るファッションECを手がけるマガシーク。2014年12月からは近鉄百貨店と共同でファッション通販サイト「ハルカススタイル」を開くなど、他社と組んだ事業にも積極的だ。アパレル業界では、自社ECサイトの開設が増えているが、システム開発や物流網構築の難しさに加え、有名ブランドでも1品種100着程度の生産と、多品種少量の在庫管理の難しさもある。そこで同社では、自社サイトで培ってきたファッションECの仕組みを外販。メーカーとモールの在庫連携を行う「サテライト戦略」も進めている。マガシーク 代表取締役社長の井上直也氏がサテライト戦略の狙いとクロスチャネルマーケティングツールの活用について語った。