記事 人材育成・人材獲得 10年後、「AIとの議論」が人事の仕事になる 2019/11/22 人口の減少や働き方の多様化により、企業の人材確保はますます難しくなっている。企業が成長を続けるためには、自社に合った人材を採用し、かつ社内の適切なポジションに配置することが求められる。そんな中注目されているのが、HRテックだ。テクノロジーを活用した人事の未来について、カオナビ 代表取締役社長CEO・柳橋 仁機氏、ミツカリ(旧ミライセルフ) 代表取締役社長・表 孝憲氏、HERP 代表取締役 CEO・庄田 一郎氏の3名を交えた議論が行われた。メインファシリテーターは財務副大臣(当時)・鈴木 けいすけ氏が務める。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 「月保険」「火星アンテナ」…宇宙ビジネスの可能性はここまで来た 2019/11/13 アポロ11号が月面着陸した1969年からわずか50年の間に、宇宙と私たちとの関わりは劇的な変化を遂げた。近年では、民間企業が宇宙産業に積極的に参入するなど、宇宙ビジネスへの関心が高まっている。宇宙ビジネスを取り巻く現状、そして宇宙ビジネスの未来の可能性とは。財務副大臣(当時) 鈴木 けいすけ氏がメインファシリテータとなり、ispace Director & COO 中村 貴裕氏、インフォステラ共同創業者 代表取締役CEO 倉原 直美氏、そしてタレントの黒田 有彩氏の3名が議論を展開した。
記事 スタートアップ・ベンチャー クラウドキッチンって何だ? デリバリー戦争を制するのはアマゾンかウーバーか 2019/11/11 クラウドキッチンとは、飲食スペースを持たず、持ち帰りでの商品提供も行わない、デリバリー専業のビジネスモデルを指す。Uber Eatsなどのデリバリーアプリの普及と共に、配送を業務委託した個人に任せ、調理に専念する業態が実現可能になったのだ。デリバリーの利便性が高い都市部では、不動産価格が高いため、飲食スペースを削減するメリットが大きい。一方で、クラウドキッチンはデリバリーアプリに集客を依存してしまい、価格交渉力を失うという欠点もある。クラウドキッチンは、既存のレストラン市場に影響を与える程、大きく成長していくのだろうか。
記事 ロボティクス・ドローン 地雷撤去から倉庫内物流へ ライトハンド・ロボティクスが日本初上陸、その技術力とは 2019/10/31 日用品や化粧品卸の最大手であるPALTAC(以下、パルタック)。同社の新しい大型物流センター「RDC埼玉」が10月10日に完工した。投資総額230億円、床面積約45,000平方メートル、取り扱いは2万SKU(ストック・キーピング・ユニット:受発注・在庫管理の最小管理単位)以上、11月半ばに本格稼働の予定のこの倉庫にはロボットスタートアップ3社のソリューションが導入されている。中でもピースピッキングに導入されたRightHand Robotics社(以下、ライトハンド・ロボティクス)は今回が日本初上陸。今後、日本を含めたアジア市場進出に向けて活動を本格化するという。設立されたばかりの日本法人の代表・田村 研三郎氏に話を伺った。
記事 スタートアップ・ベンチャー 感謝経済とは?「資本主義はまだ勝っていない」、ブロックチェーンで作る粋な未来 2019/10/24 SNSなどの評価や信用を基盤とする「評価経済/信用経済」が話題だが、インターネット上の評価はお金で簡単に買えてしまうという“穴”がある。そこでオウケイウェイヴが打ち出しているのが「感謝経済」だ。感謝経済とは何か、ブロックチェーンを基盤とすることで何が変わるのか。オウケイウェイヴの代表取締役社長 松田 元氏に話を聞いた。
記事 スタートアップ・ベンチャー オウケイウェイヴ松田元社長「お金で評価が買えるネットはもう限界」 2019/10/23 近年、SNSなどで培われた評価や信用を基盤とする経済社会、いわゆる「評価経済/信用経済」に注目が集まっている。その背景には貨幣経済、いわば今の資本主義の行き詰まりがあるという。なぜ、資本主義では立ちゆかないのか。評価経済がなぜ、今の資本主義が抱える問題を払拭できるのか。評価経済の課題と、それを克服した「さらに先」はどんな経済社会なのか。オウケイウェイヴの代表取締役社長 松田 元氏に話を聞いた。
記事 スタートアップ・ベンチャー Disruptor 50(破壊的な50社)の分析で判明、イノベーションの「空白地帯」 2019/10/08 皆さまは米CNBCが毎年発表している「Disruptor(破壊者) 50」をご存じだろうか? Grab、Indigo Ag、Rent the Runway、Lemonadeなど未上場のイノベーション企業50社のリストで、新たな事業を構想する上では“宝の山”と言える。筆者が所属するドリームインキュベータでは毎年、このDisruptor 50のリストを分析しており、この記事では「日本企業が事業創造を行う上で、Disruptorたちのどこに学ぶべきか」をテーマに、本リストを紹介したい。
記事 ロボティクス・ドローン ロボット系スタートアップが考えるべき、人の採り方・資金の集め方・成功の定義 2019/09/30 第37回日本ロボット学会学術講演会(RSJ2019)が 2019年9月3日から7日の日程で、東京・早稲田大学にて行われた。最終日には一般公開のオープンフォーラムとして、ベンチャー企業に関するセッション「ロボティクススタートアップ会議〜ロボットベンチャーの成功を考える〜」が行われた。今回はそこでの議論を参照しながらロボット系スタートアップのあり方について考えてみよう。
記事 スタートアップ・ベンチャー 高高度飛行体通信「Loon(ルーン)」とは? グーグル兄弟がソフトバンクと組んだワケ 2019/09/13 発展途上国を中心に、全世界の約半分の人口はインターネットに接続する環境がない。また、インターネットが無ければ生活が成り立たない現状を考えると、自然災害が発生した際に、通信が途絶えてしまうのは大きな問題となる。いつでもどこでも通信できる頑健なインフラを構築するため、グーグルの兄弟会社Loon(ルーン)は気球で、また、ソフトバンク子会社HAPSモバイルは無人飛行機で、通信基地局を展開する計画を進めている。フェイスブック、アマゾン、スペースXも参戦し、複雑な提携・競争関係を結びながら、デジタル・デバイドという社会問題の解決が図られている。
記事 流通・小売業IT スタバすら脅かす「ラッキンコーヒー」とは? 大赤字でも資金が集まる2つの理由 2019/09/09 創業わずか2年でナスダック上場を果たしたカフェチェーン「ラッキンコーヒー」が、中国カフェ市場をリードするスターバックスの地位を脅かしている。とはいえ、ラッキンコーヒーは創業以来黒字になったことがない。さらに同社CEOが「今後数年間は戦略的赤字を出し続ける」と宣言していることから、中国メディアからは「投資資金を燃やしながら前に進んでいる」とも論評されている。なぜラッキンコーヒーは赤字なのに王者を脅かす存在になれたのか。
記事 競争力強化 観光資源として「日本の食文化」はこれほど強い、式場が“デジタル化”に挑むワケ 2019/09/03 婚礼ビジネスの不振と、業績をV字回復した経験から、「婚礼ビジネスの再構築」と「観光ビジネスへの転換」に取り組む八芳園。これをけん引する同社 取締役専務 総支配人 井上義則氏は、ビジネスシフトに必要な要素は、「プロデューサー」の役割だと述べる。食に対する新たなアプローチなど、八芳園が仕掛ける「次の一手」について井上氏が語った。
記事 スタートアップ・ベンチャー 孫正義が投資するブッ飛んだAI企業4社 4年で2,000%成長、毎分43,000回価格変更… 2019/09/02 Softbank World 2019に登壇したソフトバンクグループ 代表取締役会長兼社長の孫正義氏は「これから起こるAI革命では起業家が推進のエンジンになる」と話し、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資対象であるスタートアップ4社のCEOを紹介した。いずれもAIで業界に破壊的な革新を起こしており、通常では考えられないような実績を叩き出している企業だ。
記事 イノベーション GAFAは「イノベーション」なんて目指してない、日本企業の現状認識は間違いだらけ 2019/08/30 「デジタル変革(DX)」「働き方改革」「イノベーション」。そんな言葉がビジネス紙の紙上を埋めるようになって久しい。しかし、ソニーやディズニーなどを経て、かつてアップル米国本社副社長と日本法人代表を兼任した前刀 禎明氏は「イノベーションを目指している時点で問題外」と一蹴する。61歳を迎えた現在も「若いやつらに負けたくない」「今が一番頭の回転が速い」と語り現在も新たなサービスに取り組む同氏に、日本の本質的な問題点、そして進化を止めない方法を聞いた。
記事 ロボティクス・ドローン コミュニケーションロボット活用の道筋は?ユカイ工学、PLEN Roboticsらの例から探る 2019/08/29 コミュニケーションロボットの実用化は難しい。多くのプレーヤーがひしめく「レッドオーシャン」であり競争環境は厳しい。しかしながら、画期的なアプリケーション、誰もが「これだ!」と納得する使い方は登場していない。だからこそなのか、今も多くのトライアルが続いている。それだけ人と接する機械のインターフェースとしての役割が「ロボット」という存在に求められているということだろう。最近、ベンチャーから発表されたコミュニケーションロボットへの取り組みを通して、考えてみたい。
記事 リーダーシップ 元アップル日本法人代表 前刀禎明氏が語る、ティム・クックの正体 2019/08/20 スティーブ・ジョブズからティム・クックへとアップルの経営権が渡されて8年がたった。この8年の間でアップルの株価はほぼ3倍になり、現金保有高は2010年から4倍以上に増加。昨年の8月には時価総額1兆ドル超えという、世界初の偉業も達成した。この躍進を支えたティム・クックとはいかなる人物なのか。独自取材をもとにクックとアップルの軌跡を描いた書籍『ティム・クック』の刊行にあわせ、ビジネス+ITではかつてアップルのマーケティング責任者および日本法人代表を務めた前刀 禎明(さきとう よしあき)氏に話を聞いた。
記事 スタートアップ・ベンチャー インド発ユニコーンの「OYO(オヨ)」、6年で世界2位のホテルチェーンになれたワケ 2019/08/20 創業から6年、インド発のユニコーン企業として知られるOYO Hotels & Homes(以下、OYO)。いまやホテルの客室数は110万室にのぼり、客室ベースでは世界第2位のホテルチェーンとなった。なぜOYOは短期間で大躍進を遂げることができたのか。ビジネスモデルやテクノロジーの活用の観点から、OYOの強さを解説する。
記事 コンプライアンス GAFA規制「12の論点」 ついに姿を表した新しい枠組みとは 2019/07/30 米テック大手のGAFAはプライバシー、セキュリティ、独占などの面で非難を浴びながらも、規制撤廃を座右の銘とするトランプ大統領の下で新たな規制から逃れてきた。しかし、来年の大統領選挙に向けて政策論争が盛り上がる中、何かと目立つGAFAは政治家の格好の攻撃材料になりつつある。また、政権の司法省や連邦取引委員会(FTC)も従来の立場を翻し、業界慣行の調査に乗り出した。こうして潮目が変わる中、従来見られなかった新しい規制の枠組みが姿を現し始めた。最新の議論を紹介する。
記事 AI・人工知能・機械学習 FiNC 代表取締役 CTOが考える「AIビジネスの発展に欠かせない人材」とは 2019/07/08 世界的にディープラーニングに関する取り組みが急速に進む中、グローバルから出遅れた日本企業に勝ち筋はあるのか──。国内No.1ダウンロード数のヘルスケアアプリを提供するFiNC Technologies 代表取締役CTO 南野 充則氏が、「日本ディープラーニング協会」最年少理事としての知見を交えながら、人工知能ビジネスにおける日本の現状と人材育成のポイントを解説した。
記事 金融業IT なぜフェイスブックのLibraが嫌われているのか? 懸念される4つの重大すぎるリスク 2019/07/04 世界最大のソーシャルプラットフォームであるフェイスブックが6月18日、暗号通貨Libra(リブラ)を主導して立ち上げた。早くも「悪用できる穴が多い」「国家のような存在になり、当局ににらまれる」など重大な問題点が指摘されており、Libraが広く流通するほど政治的なイシューになる。フェイスブックにとって逆説的に怖いのは、Libraが既存の通貨を超える大成功を収めることではないか――。その潜在的なリスク要因4つを整理する。
記事 業務効率化 3年半で120業務を自動化、リクルートに聞くRPA適用業務の公式とは 2019/06/13 近年、業務効率化の手段のひとつとしてトレンドになっているRPA(Robotic Process Automation)。リクルートグループで制作・宣伝・流通機能を担うリクルートコミュニケーションズが自らの業務課題を解決するためにこのRPAを導入したのは、2015年秋。現在同社では、リクルートグループを横断してRPA導入~運用保守まで行っている。これまで120以上の業務を自動化させてきた同社のRPA活動創始者にして拡大リーダーである同社 小路聡氏に、そのキーファクターを聞いた。
記事 IoT・M2M ベビーテックとは何か? 育児での活用事例や注目の製品、市場規模を解説 2019/06/06 核家族の共働き夫婦やシングルマザー/ファーザーにとって、「育児の効率化」は喫緊の課題だ。時間も人的リソースも限定されている中で、育児をこなすのは並大抵のことではない。そんな育児の負担をITで軽減するのが、「ベビーテック(ベビテク)」である。少子高齢化が急速に進む日本でも、ベビー用品・関連サービスは拡大している。ニーズが高い領域なのだ。
記事 イノベーション 「今が最終ステージではない」After GAFAの世界のルールは?元グーグル辻野氏が語る 2019/05/31 未来学者ジョージ・ギルダー氏が書いた『グーグルが消える日 Life after Google』の指摘を受け、元 グーグル日本法人の代表取締役社長を務めた辻野 晃一郎氏に話を聞く。前回、辻野氏はグーグルでの実体験を基にその弱点に言及した。今回、同氏は、“GAFA時代”のさらに先への見解を述べた。果たして、「グーグルが消える日」は来るのか。
記事 AI・人工知能・機械学習 「メルカリ普及はチャンス」、三陽商会のDXは危機的アパレルを変えるか 2019/05/29 アパレル業界の危機が叫ばれるようになって久しい。業界全体の構造的問題もあって改善の兆しはなかなか見えてこないが、こうした状況下、老舗アパレル企業の三陽商会は成長戦略を打ち出し、2019年度の事業黒字化を目指している。その主要な柱の1つがバリューチェーン全領域における「デジタル強化=デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)」だ。AI(人工知能)技術や顔認識技術を活用し、同社はどのようにして課題解決に挑むのか。短期間で“DX効果”を数字にした同社のDX戦略について、部門トップに聞いた。
記事 イノベーション 元グーグル日本代表 辻野晃一郎氏に聞く、「グーグルが消える日」 2019/05/17 GAFAの一角にして、オンライン世界でひときわ大きな存在感を放つグーグル。その世界が終焉する理由、そして出現する新勢力について説いた『グーグルが消える日 Life after Google』が5月18日に刊行される。本書籍を基に、かつてソニーからグーグルに移り、日本法人の代表取締役社長を務めた辻野 晃一郎氏に、グーグルが築き上げた世界と、その弱点について話を聞いた。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス アマゾンも参入、衛星通信ビジネスの「世界戦」が始まった 2019/05/15 新しい宇宙ビジネス・ムーブメント“NewSpace”の代表例である通信衛星コンステレーション。これまでは数千~1万超という数の衛星を打ち上げる「将来計画」の壮大さばかりが注目されてきたが、この1年程度で衛星が実際に打ちあがり始め、いよいよリアリティが高まりつつある。その矢先に、非常に強力なプレイヤーが突然、参入を表明。衛星通信インフラを巡る競争は、各社が入り乱れる世界大戦の様相を呈してきた。
記事 ロボティクス・ドローン タイムリミットは2025?「第3次ロボットブーム」が終わる前に何をするべきか 2019/04/25 現在は、第三次ロボットブームと呼ばれる。現実にコミュニケーションロボットや産業用ロボットなど、さまざまなロボットが登場してメディアをにぎわせ、企業への導入もすすんでいる。だが、分野によっては明暗も分かれつつある。果たして、現在のブームはこのまま続くのか。あるいは終焉を迎えるのか。ビジネス+ITで連載を持つサイエンスライター 森山 和道氏とアスラテック事業開発部部長・羽田 卓生氏が、参加者も巻き込みながらロボットの現在、そして未来を語り合った。
記事 グローバル化 米Stripe最高ビジネス責任者が説く、オンライン決済のポテンシャル 2019/04/24 インターネットこそが世界に均等なチャンスを提供するインフラとして機能すべき――こう主張するのは米Stripe(ストライプ)でCBO(最高ビジネス責任者)を務めるビリー・アルバラード氏だ。2019年3月19日にシンガポールのマリーナベイ・サンズで行われた「Money20/20 Asia」のセッションに登壇した同氏は、世界における商取引のオンライン比率がたった3%であることを指摘。オンライン商取引の真の発展とグローバリゼーションのために、企業がすべきことを訴えた。
記事 スタートアップ・ベンチャー ボーイングの飛行実験成功で再燃、「空飛ぶクルマ」の不安と期待 2019/04/23 空飛ぶクルマはSF作品の中だけの話題ではない。最近は、トヨタ自動車やエアバス、ウーバーといった企業が実用化に向けて真剣に取り組むようになった。特に、ボーイングは無人で飛行する空飛ぶクルマの実証実験を成功させ、空飛ぶタクシーや都市部での新たな配送手段の開発を目指している。アイデア自体は以前からあったにもかかわらず、今、空飛ぶクルマの研究開発が加速しているのはどうしてなのだろうか。
記事 スタートアップ・ベンチャー 精神疾患をゲームで治す?「アキリ(Akili)」のデジタル療法はココがスゴイ 2019/03/29 スマホのアプリを使って医学的な治療効果を目指す「デジタル療法」に注目が集まっている。ゲームに患者を没頭させながら、認知的機能を鍛えるタスクを課し、精神疾患の症状改善を目指す。開発しているのは米ベンチャー企業アキリ インタラクティブ ラブズ(Akili Interactive Labs、以下アキリ)だ。アキリのゲームは、従来の医薬品と同様、臨床試験を通じ、その有効性・安全性の確認検査が行われている。塩野義製薬とのパートナーシップも発表した同社のビジネスがどのような内容なのか紐解いてみよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 今さら聞けない「eスポーツとは何か」? ゲームがオリンピック種目になり得るワケ 2019/03/22 ビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える「eスポーツ」が盛り上がっている。この新しい「スポーツ」をオリンピック種目に加える可能性を含め、世界中でさまざまな大会が開かれるなどeスポーツ市場が伸長しているが、ゲーム大国であるはずの盛り上がりはイマイチだ。なぜこのような状況にあるのだろうか。