記事 グローバル化 キヤノン中国 小澤社長に聞く、中国で“一流”と認められる秘訣 2018/07/20 だまされた――。信用できない――。日本企業の対中ビジネスへの苦手意識は定着した感がある。そんな中、キヤノン アジアマーケティンググループでは2025年のアジアでの売上目標を1兆円に定め、半分の5000億円を中国で稼ぐという。「14億人市場で可能性はまだ大いにある」「中国は宝の山」と、キヤノン中国社長の小澤秀樹は強気を示す。 PR映像やテレビに自ら登場し、顔を売ってきた異色の日本人トップだ。日本企業の中国トップは本社では常務のポストが定石な中、2017年4月には本社副社長に昇格。2005年に中国に着任し、今年で14年目になる。長い駐在経験をふまえ、中国と中国人をどのように見ているのか。 中国ビジネスでわきまえるべき流儀は何なのか。5月、東京・下丸子のキヤノン本社で話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 LINEオフィスを完全解剖、企業戦略は職場環境にどう落とし込まれたのか? 2018/07/17 前回、LINEのオフィスの責任者である同社 クリエイティブセンター BX室 スペースデザインチーム マネージャー 山根脩平氏の解説と、JIA日本建築大賞と日本建築学会賞を受賞した建築家 小堀哲夫氏の分析とともにLINEのオフィスを紹介した。今回は両氏が「クリエイティブな職場づくり」を議論。イノベーションを起こす環境の在り方を考える。
記事 ダイバーシティ 「VRが偏見を想像力に変える」シルバーウッド下河原忠道社長が挑むVR x LGBTの狙い 2018/07/17 エンターテイメントの領域で注目を集めるVR。これをダイバーシティ理解の観点で活かそうとしている企業がある。シルバーウッドだ。サービス付き高齢者住宅「銀木犀」の運営で知られ、テレビ東京の「カンブリア宮殿」でも特集された同社は、5月に代々木公園で開催されたLGBTの祭典「東京レインボープライド」でVRコンテンツ「LGBTxVR~レズビアンオフィス編~」を披露した。同社 代表取締役の下河原忠道氏と同社 VR事業部の黒田麻衣子氏に、VRからダイバーシティ理解を深める取り組みの狙いと今後の展望を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 LINEのオフィスでイノベーションが生まれる理由 2018/07/12 2011年6月にサービスを開始して以来、人と人、人と情報、人とサービスとの距離を縮めてきたLINE。同社は2017年4月、渋谷の3つのビルに分かれていたオフィスを1つに集約する形で、JR新宿ミライナタワーに移転した。今回、JIA日本建築大賞と日本建築学会賞を受賞し、イノベーションを生む空間設計で注目を集める建築家 小堀哲夫氏がLINE本社を訪問し、同社 クリエイティブセンター BX室 スペースデザインチーム マネージャー 山根脩平氏にLINEでイノベーションが生まれる理由を聞いた。
記事 ダイバーシティ 83歳 若宮正子氏「立派なことをやり遂げなくていい」 真にジェンダーレスな社会とは 2018/06/08 個人の生き方やあり方、社会との共生に関するトピックスを目にする頻度は高まっているが、センシティブなものや“声の大きい”ものだけが注目を浴びている感覚はないだろうか。一般女性の社会や家庭での役割、これからの生き方についての議論はどうだろう。時代の風が後押しする以前から自身で生き方をカスタムしてきた先行者たちは、どのような発想で都度現実と向き合い、どのようなツールやサービスを活用しているのか。フェイスブック ジャパンとリーン イン東京によって開催された“国際女性デー記念イベント「自分らしく人生をデザインする」”において生の声が伝えられた。
記事 環境対応 SDGs(エスディージーズ)をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは 2018/06/05 持続可能な社会を世界レベルで実現するために、2015年9月に国連で合意された世界共通の目標「SDGs(Sustainable Development Goals:エスディージーズ)」。日本でも認知度は徐々に上がってきていますが、SDGsは一度に理解するのは難しい面があります。そこで、理念の中核である「持続可能性」が登場した時期や背景などの歴史から、MDGsからSDGsへの流れ、どう革新的なのか、17の目標(ゴール)の内容、ビジネスや投資との関係性、CSRとの違い、人材育成の観点までを俯瞰しながら、私たち1人ひとりにどんな関わりがあるのか順番にわかりやすく解き明かします。
記事 ダイバーシティ ホモフォビア(同性愛嫌悪)とは何か? LGBT対応の「本音」と「建前」 2018/05/29 5月17日は「LGBT嫌悪に反対する国際デー(International Day Against Homophobia, Transphobia and Biphobia)」、通称IDAHOTB(アイダホ)だった。毎年、世界中でこの日を記念してキャンペーンや集会、文化イベントなどが開催されている。さまざまな場面でダイバーシティ&インクルージョン(多様性と多様な人を受け入れること)が推進される中、「LGBT嫌悪」は言語化されないまま、ダイバーシティ&インクルージョンの足かせになっていることがある。今回は「LGBT嫌悪」の中でも「ホモフォビア(同性愛嫌悪)」を解説。この問題を職場の課題としてとらえ、乗り越える方法を考える。
記事 ダイバーシティ 約3割が「就労率0%」の衝撃 障がい者就労移行支援施設の現実 2018/05/24 2018年度より施行された「障害者雇用促進法」の法改正は、障がい者雇用にどのようなインパクトをもたらすのか。一般雇用とは取り巻く事情も異なる“障がい者就労”について、これを専門に扱う事業者の動きも活発化している。IT/Web業界への障がい者就労移行支援に特化するアーネストキャリア代表の水野 聰氏と、同社との協業をスタートさせるSBヒューマンキャピタル取締役兼アーネスト取締役の工藤 泰正氏に、障がい者雇用の「現実」と「これから」を聞いた。
記事 ダイバーシティ 「取引先のLGBT差別」はどうすればいい?ダイバーシティの問いは続く 2018/05/24 4月28日から5月6日までの日程で開催された「東京レインボープライド2018」。参加人数は15万2000人、協賛団体/企業は213と過去最大規模を記録した。出展企業の中でも数/規模、そして展示内容で目立っていたのが、外資系企業と生命保険/損害保険関連企業である。本稿では、PwC ジャパングループ(以下、PwC)、楽天グループ、日本アイ・ビー・エム(以下、IBM)、ライフネット生命、AIG、東京海上日動、日本司法書士連合会(以下、日司連)、連合の取り組みを紹介するとともに、各社の思い入れや迷い、LGBT支援の今後のあり方を考察してみたい。
記事 ダイバーシティ 山縣真矢氏と杉山文野氏、「LGBTという言葉がない社会」を目指す 2018/05/21 4月28日から5月6日までの9日間はゴールデンウィークであり「プライドウィーク」でもあった。これは5月5日と6日に開催された日本で最大級のLGBT関連のイベント「東京レインボープライド2018」に先立つイベントの集合体のことだ。プライドウィーク中は約70のイベントが渋谷区代々木公園とその周辺施設で行われた。締めくくりとなる6日のパレードには7000人が参加。主催者(東京レインボープライド事務局)の発表によると、プライドウィークの参加人数はのべ15万2000人で、過去最高を記録したという。今年の東京レインボープライドはどのような様子だったのか。主催者の山縣真矢氏、杉山文野氏のインタビューとともにお届けしたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 2018/04/09 「人生100年」と言われる昨今、働くことと生きることをどう捉え直していくべきか。一般社団法人at Will Work主催の「働き方を考えるカンファレンス2018」において、三菱商事の社内ベンチャーから独立し、数々のブランドをプロデュースする遠山 正道氏、「気づけば20年もリクルートで働いている」というリクルートスタッフィング社長の柏村 美生氏、ニューズピックス 副編集長の佐藤 留美氏の三人が熱く語った。
記事 ダイバーシティ 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 2018/04/05 個人の生き方や社会との共生について、さまざまな意見が交わされるようになっているが、この大きなうねりの中で、当事者の声はどこまでがリアルに届けられ、また当事者同士はどのように世相を感じているのか。ダイバーシティの実現に向けて、具体的に何が課題となり、改善が期待されているのか。2月22日、23日にわたり、東京・渋谷トランクホテルで開催された、個性の垣根を越えて誰もが強くしなやかに自分らしく生きる社会を考えるイベント「MASHING UP」において、「障がい者雇用」について考えるカンファレンスが開かれ、大橋 グレース愛喜恵氏、今井 絵理子氏、一木 裕佳氏が登壇。「障がい」と向き合う当事者たちから、生の声が伝えられた。
記事 ダイバーシティ ボディポジティブとは何か? 身体のダイバーシティ&インクルージョンでファンを獲得せよ 2018/04/02 従来の美の基準から自由になって、自分の体形を受け入れようという「ボディポジティブ」のムーブメントが広がっている。この動きは、レディー・ガガ氏や渡辺直美氏など有名人からのメッセージを通して広がり、世界的なおもちゃであるバービーや、ユニリーバのダヴブランドにまで影響している。ボディポジティブが生まれた背景、マーケティング上の意義、世界と日本の事例を紹介しながら、ボディポジティブが切り開く社会とビジネスの可能性を解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか 2018/04/02 経営者にとって多様な働き方のニーズに対応することは喫緊の課題である。同時に、専門性の高い社員に対するキャリアマネジメントにも目を配らなければならない。一般社団法人at will workが主催したカンファレンス「これからの働き方を考える」に登壇した水口 哲也氏は、『仕事の価値を考える』をテーマに講演。クリエイターであり経営者でもある自身の経験を基に「社員がゼロでもプロジェクトを成功に導くコツ」を語った。
記事 ダイバーシティ 男女平等な職場は「成果の数値化」で実現できるのか? 2018/03/29 3月8日は国連が制定した「国際女性デー」である。これに関連し、多くの企業が女性の地位向上や連帯、啓発を目的にイベントを開催した。2000年に米アクセンチュアと米マイクロソフトの合弁会社として設立されたアバナードもその1社だ。同社は国際女性デーに先立ち、3月7日に「国際女性デー・イベント」を開催した。当日は「男女平等の現状」「企業を取り巻く課題」「キャリア形成の考え方」などの論点から、アバナードジャパン 代表取締役の安間 裕氏、米アバナード 成長市場担当プレジデント アンナ・シルヴェリオ氏、同 最高マーケティング責任者 ステラ・グーレ氏が議論を重ねた。
記事 ダイバーシティ Visa 安渕聖司社長に聞く「経営者が最も必要とする人材」とは? 2018/03/28 三菱商事、GEコマーシャル・ファイナンス・アジア、GEキャピタル、日本GEなどの企業で要職を歴任してきたビザ・ワールドワイド・ジャパン代表取締役社長の安渕聖司氏。多様な人材をマネージし、ダイバーシティの理解を広める活動をしながら、ハラスメントフリーな職場づくりに取り組んできた同氏は、キャリアを一段ずつ上げながら、「経営者が最も必要とする人材」に気付いたという。それはどういう人材なのか。安渕氏に聞いた。
記事 ダイバーシティ まだ”腫れ物”なのか? 精神障がい者「雇用義務化」の法改正で、現場は変わるか 2018/03/28 HR(ヒューマンリソース)関連のトピックスが大きな注目を浴びている。しかし、障がい者雇用に関しては、法に基づいて「やらなくてはならない」と考えている企業が多い。2018年4月には障害者雇用促進法が改正され、法定雇用率の算定基礎に精神障がい者の数が算入されるようになる。この結果、法定雇用率も引き上げられる予定だ。これにより、どのようなことが現場に起きうるのか。障がい者雇用に特化した人材事業を2003年より展開しているゼネラルパートナーズを訪ね、法改正のポイントや現状の課題、マネジメントの心得、今後の展望などを聞いた。
記事 ダイバーシティ BTジャパン吉田晴乃社長が語る、なぜデジタルが女性活躍を強力に後押しするのか 2018/03/26 2015年、女性で初めて経団連の役員に就任した人物がいる。経団連審議会副議長、内閣府規制改革推進会議委員を務めるBTジャパン 代表取締役社長 吉田晴乃氏だ。吉田氏の経歴はどんなものか? 女性初の役員に就任したのはなぜか? 同氏が考える日本経済の問題とは何か? 吉田氏のキャリアステップ1つひとつから掘り下げていく。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 終身雇用の「幻想」が崩れ去った今、企業と個の関係性はどうあるべきか 2018/03/20 「働き方改革」を推進する企業が増えている。人事・経営層・管理職のみならず、働く当事者として多く人が関心を寄せるトピックスだ。2018年2月15日に開催された「働き方を考えるカンファレンス2018(主催:一般社団法人at Will Work)」には、行政・企業・研究者、フリーランスから大学生など、さまざまな属性の来場者約800名が訪れた。本稿では冒頭に行われたキーノートの内容をダイジェストで紹介する。
記事 人材育成・人材獲得 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 2018/03/08 カオナビが主催した次世代人材マネジメントフォーラムにおいて、サイバーエージェント取締役 曽山哲人氏、リクルートジョブズ執行役員 仲川薫氏、楽天技術研究所代表 森正弥氏、カオナビ代表取締役社長 柳橋仁機氏によるパネルディスカッションが2月中旬に行われた。HR領域の最前線をリードする企業の代表・執行役員が一堂に介したこのセッションについて、発言の要旨をまとめ紹介する。
記事 イノベーション なぜ「米国で最も幸せな職場」では個人を評価しないのか 2018/03/02 医療・健康関連の企業向けソフトウェアの受託開発をする米メンロー・イノベーションズは、「米国で最も幸せな職場」と呼ばれている。「全社員が仕事に喜びを感じられる環境づくり」に取り組み、日本企業では想像もつかないユニークなアプローチで「幸せな職場」を実現してきた。本稿ではメンロー・イノベーションズのメンロー・イノベーションズのCEO兼チーフ・ストーリー・テラーであるリチャード・シェリダン氏と、プロノイア 代表取締役 モティファイ 取締役 チーフHRサイエンティストのピョートル・フェリークス・グジバチ氏が考える「社員が幸せになる企業文化醸成の在り方」を紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 2018/03/01 今や「働き方改革」はすべての企業にとって避けて通れないテーマとなっている。社内の各所で「生産性向上」が叫ばれ、「労働時間短縮」が重視される。しかし、「注目すべきは『生産性』ではなく『独創性』であり、環境を変えてこそイノベーションを起こすことができる」と語るのが2017年に「日本建築学会賞」「JIA日本建築大賞」という国内二大建築賞を史上初めて同年中にダブル受賞した小堀哲夫建築設計事務所 建築家で法政大学兼任講師の小堀哲夫氏だ。同氏が受賞作品のROKIのROGIC(ROKI Global Innovation Center)と、2017年に竣工した日華化学のNICCAイノベーションセンターを例に「建物」からイノベーションを起こす方法を語った。
記事 人材育成・人材獲得 「データ中心採用」で100人以上が入社、KDDIの”経験なし人事”が成功の理由 2018/03/01 企業の人手不足が深刻だ。帝国データバンクがこの11月に発表した、「人手不足に対する企業の動向調査(10月)」によると、企業の49.1%で正社員が不足しているという。この数値は1年前(2016年10月)から7.3ポイント増加している。一方で、採用が順調な企業もある。KDDIコマースフォワードは2016年12月28日の設立とまだ若い企業だが、数カ月で100人以上を採用したという。その秘訣について、代表取締役社長 八津川 博史氏らに話を聞いた。
記事 リーダーシップ ホラクラシー経営で「高成長」と「シェア拡大」を狙うのは間違っている 2018/02/27 近年注目を集めているキーワード「ホラクラシー」。工学では、自然界の鳥や魚にヒントを得て人工物の発展を目指すというアプローチがあるが、ホラクラシーはその組織論版ともいえる。しかし、本当にそれはうまくいくのだろうか。アリの組織運営や人間の学習の仕組みと照らし合わせ、ホラクラシーの有効性を考察する。
記事 リーダーシップ ホラクラシー型組織とは何か?メリット・デメリットを導入事例から考える 2018/02/26 「ホラクラシー(Holacracy)」という言葉が注目を集めている。これは、「上司や部下といった関係性を排除したフラットな組織構造」を意味し、階層的な構造である「ヒエラルキー」の対極にある概念だ。日本では面白法人カヤックが事例として知られる。ホラクラシーのメリットには「素早い意思決定が可能」などと紹介されているが、本当にそうなのか。デメリットはないのか。ホラクラシーとはどのような概念で、ヒエラルキー型組織、ティール組織とどう違うのか。どのように生まれたのか。その特徴とよくある誤解を整理して紹介したい。
記事 ダイバーシティ ダイバーシティ・マネジメントとは何か?女性やLGBTの力を引き出すにはどうすべきか 2018/02/23 日本でもようやくダイバーシティ(多様性)の重要性が理解されるようになってきた。ダイバーシティ・マネジメントは、日本では女性やLGBT、障がい者に関連づけて語られることが多いが、なぜ必要なのかを理解している人は少ない。そこで本稿ではダイバーシティの意味や米国でのダイバーシティ誕生の背景、日本でのダイバーシティの動向、ダイバーシティ実現に必要な仕組み・制度などについて解説する。さらに、P&G、資生堂、日立におけるダイバーシティ・マネジメント先進企業の実践事例も紹介していこう。
記事 ダイバーシティ リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は? 2018/02/16 リクルートワークス研究所所長にして、各省庁に働き方改革のアドバイザーとして招かれている大久保幸夫氏。マネジメントと働き方改革、2つのスペシャリストである氏は、多くの企業が志向する生産性向上について何を思うのか。ダイバーシティ経営におけるマネジメントを軸に語った。
記事 ダイバーシティ #MeTooの論点は何だったのか? セクハラ・パワハラがもたらす「本当のリスク」を解説 2018/02/13 性暴力やセクハラの被害を訴える「#MeToo(私も)」の動きが日本でも広がっている。米国の女優アリッサ・ミラノ氏がきっかけとなった#MeTooとはどんなムーブメントなのか。国内外のこれまでの動きを振り返るとともに、企業や経営者が#MeTooから学び取れること、今後に活かせることを掘り下げる。
記事 リーダーシップ 大学中退CEOがピョートルさんと「ありのままで働くこと」を考えてみた 2018/02/09 情熱をもって働き続けたい。そう思うビジネスパーソンは多い。全米フットボールNFLライセンス商品通販サイトで400万人のフォロワーを獲得し、デジタルマーケティングで高い実績をもつAltruology CEO アンソニー・ミンク氏は「ありのままでいることが情熱をもって働くための第一歩」と語る。一方、元グーグル人材開発担当で、プロノイア 代表取締役 モティファイ 取締役 チーフHRサイエンティストのピョートル・フェリークス・グジバチ氏は共産主義国での体験を著書に載せたことが大きな転機になったという。2人が語る「情熱的な働き方」とは。
記事 ダイバーシティ 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 2018/01/26 「女性活用」という言葉が掲げられ、それがいつの間にやら「女性活躍」という言葉に取って代わられてきている。その一方で、昨年10月から米国で注目されている#metooが日本国内でも注目されるなど、「女性」と「労働」と「女性と一緒に働く人々」の関係性がさまざまな角度から見直され始めている。ノンフィクションライターの中村淳彦氏、著述家の北条かや氏、特定非営利活動法人「BONDプロジェクト」代表 橘ジュン氏、評論家、リプロエージェント代表取締役社長でパリテパートナーズ代表理事 勝部元気氏が、それぞれの立場から日本国内の「女性活躍」の本当の意味を考える。