記事 リーダーシップ 卓越論とは何か?ジェイ・エイブラハム氏とピョートル・グジバチ氏からの7つの助言 2018/01/24 世界的マーケティング・コンサルタントで米フォーブズ誌で全米トップ5の経営コンサルタントにも選ばれたジェイ・エイブラハム氏とプロノイア 代表取締役、モティファイ チーフHRサイエンティスト ピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、日本企業の社員の62%しか仕事に熱中してない状況に警鐘を鳴らしつつ、その数字がもたらす弊害と損失に関して前編で語った。後編では、ジェイ氏の持論である「卓越論」や、ピョートル氏の人材教育の知見を踏まえ、従業員のエンゲージメントを高めるために経営者がすべきことを考える。特にジェイ氏からの7つの教えは、停滞する日本企業を変革するヒントになるかもしれない。
記事 リーダーシップ 伝説のマーケター ジェイ・エイブラハム氏「日本の熱意のなさは危機的」 2018/01/23 ”伝説のマーケター”と称賛され、FedEx、The New York Timesを指導し、米フォーブズ誌で全米トップ5の経営コンサルタントにも選ばれたジェイ・エイブラハム氏が来日した。今回、エイブラハム氏と元Googleのリーダーシップ開発スペシャリストで、現在はプロノイア、モティファイの2社で活躍し、日本企業のマネジメント改善を行うピョートル・フェリークス・グチバチ氏の対談が実現。両者がそれぞれの視点から、日本経済と日本企業の問題点を語った。現状を打開するために、経営者が考えるべき点とは何か。
記事 ダイバーシティ 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億~250億円の中堅企業の役職者を対する調査(2017年11月)を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 ダイバーシティ みずほと楽天の「LGBT対応住宅ローン」を比較、聞いてわかった正反対の戦略のワケ 2017/12/27 2015年に渋谷区から始まった同性パートナーシップ制度も、今では全国に広がりを見せている。こうした行政の動きは、企業が提供するサービスにも影響を見せ、これまで慎重な姿勢を貫いてきた金融業界にも変化をもたらした。今年7月にはみずほ銀行が住宅ローンの内容を改正し、同性カップルも利用できるようにした(国内初)。10月には楽天銀行がリクルート住まいカンパニーが運営する「スーモカウンター新築マンション」を通して同性カップル向け住宅ローンの提供を開始した。みずほ銀行 平田将教氏、楽天銀行 大森健一郎氏、リクルート住まいカンパニー 渡辺美幸氏、みずほフィナンシャルグループ 中村真悠子氏、に狙いや戦略的意義を聞いた。
記事 CSR SDGs ゴール4「教育」とゴール8「働きがい・経済成長」とは? 取り組みと企業事例を解説 2017/12/27 2015年9月、国連で採択された『持続可能な開発のための2030アジェンダ(以下、2030アジェンダ)』の中核をなす行動目標であるSDGs。今回は、「ゴール4(教育)」「ゴール8(働きがい・経済成長)」を取り上げます。教育と経済は、非常に重要な関係にあります。教育投資を高めることは、労働の生産性を向上させ経済成長を促します。雇用の創出や所得の向上により、生活水準の改善や所得格差の解消、貧困からの脱出にもつながります。2つの目標が持つ意味と日本の状況を俯瞰したあと、各目標に関連する三井住友信託銀行とパーソルサンクスの取組み事例を紹介します。
記事 ダイバーシティ 青野氏と山尾氏が対談「保育園落ちた日本死ね」と「選択的夫婦別姓」は何だった? 2017/12/12 8日、任意団体「パワーママプロジェクト」が、「ワーママ・オブ・ザ・イヤー2017」授賞式をサイボウズにおいて開催し、最も多くの人にパワーと勇気を与えたワーキングマザーを表彰した。同イベントでは、選択的夫婦別姓の実現を目指して裁判を起こしたサイボウズ 代表取締役社長 青野慶久氏と、国会で「保育園落ちた日本死ね」を取り上げた衆議院議員の山尾志桜里氏が対談。本当の働き方改革と女性をめぐる社会の在り方を問うた。
記事 人材育成・人材獲得 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI(人工知能)に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション(デジタル・ディスラプション)に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長(Thrive)していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 2017/12/07 2017年1月施行の「改正育児・介護休業法」により、通算93日取得可能な介護休業の分割取得や、介護休暇の半日単位での取得、所定外労働(残業)免除が認められている。10月の改正では企業に対し、これらの制度を周知する努力義務が課せられるなど、介護と仕事の両立支援策の拡充が進んでいる。一方、アデコの調査では介護を理由に退職を考えたことがある管理職は半数近くという結果が出ている。
記事 ダイバーシティ 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 2017/11/22 デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)が2017年6~7月に実施した上場企業を中心とする238社を対象にした調査では、「働き方改革」に関して従業員の約半数が「満足できない」と回答している。同社では、働き方改革を単なる長時間労働是正だけでなく、「生産性の向上とエンプロイー・エクスペリエンス(従業員が企業や組織の中で体験する経験価値)の改善」と定義しているが、どのような改善なら「効果を実感」してもらえるのか。
記事 ダイバーシティ 7割がダイバーシティ推進の重要性を理解するも、6割が「取り組まない」理由 2017/11/21 アデコは10月、20~60代の働く人を対象に実施した「ダイバーシティ」に関するアンケート調査の結果を発表した。ダイバーシティが企業や団体にとって重要であるかという質問では、7割以上がダイバーシティを重要視する傾向という。一方、ダイバーシティへの取り組み状況については、6割以上が「取り組んでいないという」結果が出ている。
記事 人材育成・人材獲得 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 2017/11/15 堀場製作所は、自動車の排ガス、プロセス・環境の計測、生体外の医療診断、半導体製造の測定をはじめ、研究開発や品質測定などで使われる計測器やシステムを提供している京都発のメーカーだ。京都は、京セラ、オムロン、村田製作所など、昔から数多くのハイテクメーカーが興きた土地柄だが、その中でも堀場製作所は、社員の半分以上が外国人という特異な立ち位置にいる。なぜ京都の一企業がグローバルでの企業買収に成功してきたのだろうか? 大隅基礎科学創成財団の設立記念セミナーに登壇した堀場 厚会長が、まさに堀場流ともいえる人材マネジメント術を明かした。
記事 ダイバーシティ 国連が「企業向けLGBT行動基準」を発表、イケア、ドイツ銀行、ギャップら15社が支持 2017/11/01 国連人権高等弁務官事務所(OHCHR)が9月、LGBT差別解消に取り組む企業に向けた行動基準を発表したが、日本ではまだその存在はほとんど知られていない。LGBT対応が大企業を中心に広がりつつある中、国際的な要請や枠組みを踏まえておくのは、取り組みを社内外で進めていくためにも必要だ。この行動基準の内容と歴史的な背景、そして関連する海外事例を紹介する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 保毛尾田保毛男(ほもおだほもお)は何が問題なのか、専門家が時系列にまとめて解説 2017/10/20 笑いとは何か。差別とは何か。そんな問いを突きつけられる騒動が起こった。9月にフジテレビが放送したバラエティ番組「とんねるずのみなさんのおかげでした」の30周年記念特番で、80〜90年代に流行ったキャラクター「保毛尾田保毛男(ほもおだほもお)」を復活させたのだ。放送後、「ゲイに対する差別だ」という抗議があり、翌日、フジテレビの宮内正喜社長は定例記者会見にて公式な謝罪を発表した。さらに、今月16日、「とんねるずのみなさんのおかげでした」の公式ホームページにお詫びが掲載された。なぜ以前は問題にならなかったキャラクターが、今問題になったのか。この問題を時系列で整理し、解説する。
記事 ダイバーシティ 日テレプロデューサー「カミングアウトでパワー発揮」--work with Pride 2017詳報 2017/10/18 同性パートナシップ制度の導入が全国的に広がり、LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者)の認知・理解が徐々に広がっている。その一方、放送番組で同性愛者を揶揄する内容があったとして、フジテレビジョンの社長が謝罪するなど、誰もが生きやすい多様性のある社会のあり方が引き続き問われている。そうした中、国際的なカミングアウト・デーである10月11日、職場におけるLGBTの働きやすさを考えるイベント「work with Pride 2017」が経団連会館において開催された。ここでは、日本経済団体連合会、米国最大の人権団体「Human Rights Campaign」、IBM、ソニー、freee、日本テレビ(日テレ)の取り組みをお伝えする。
記事 ダイバーシティ 米インテル直伝「サプライチェーンのダイバーシティ化」は日本にも広がるのか? 2017/10/10 イノベーションを生み出すためにダイバーシティを推進する企業が増えている。その本場・欧米では、ダイバーシティの取り組みを社内にとどめるのではなく、バイヤーの立場からサプライチェーン全体に広げ、ダイバーシティ経営の効果を最大化しようとする動きがある。米インテルもこうしたアプローチをとる一社だ。同社のサプライチェーンを巻き込んだダイバーシティ戦略の詳細を、米インテル サプライヤーダイバーシティ&インクルージョンチーム マネージャーのClay Atkins氏、Megan Stowe氏に聞いた。
記事 ダイバーシティ 為末氏、自民党 橋本岳氏、小池知事らが支援する「LGBT対応」はオリパラに間に合うか 2017/09/26 イノベーションを起こすための人材戦略の一環として、ダイバーシティを推進する企業が増えている。とりわけ、LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者)に対する社内制度の整備や、マーケティング戦略の見直しは、外資系企業をはじめとする先進的な企業で急速に進んでいる。さらに、2020年には東京オリパラも迫る。そんな中、自由民主党 橋本岳氏、侍 代表取締役 為末大氏、オーストラリア 元連邦最高裁判事 マイケル・カービー氏、英国下院議員 ニック・ハバート氏、台湾において同性婚を許容しない民法に対する違憲判断を引き出した台湾伴侶権益推動連盟会長 許秀雯氏らが集まり、ダイバーシティの重要性を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 ダイバーシティ 女性を軽視するCMは「男性中心社会」へのノスタルジーだ 2017/09/04 トランプ大統領は、12日にシャーロッツビルでの白人至上主義者らと市民団体の間で起きた衝突に関し、マイノリティ差別に反対する発言を避けた。これが発端となり、メルク、アンダーアーマー、インテルなど有力なCEOが助言機関である製造業評議会から去り、戦略政策フォーラムとともに解散された。一方日本では、ムーニーや宮城県、牛乳石鹸など、企業CMにおける女性の描写をめぐり、議論が続いている。これらは2つの国のまったく別物のできごととも考えられているが、「企業や経営者がマイノリティに関して発するメッセージ」が持つリスクを考えるうえで非常に有用な示唆に富んでいる。
記事 ダイバーシティ SDGsの全体像を徹底解説、国連が企業に期待しているのはこれだ! 2017/09/01 今年、一斉に動き出した国内のSDGs。政府、企業、自治体、市民社会、大学など、多様なセクターが持続可能な社会という共通のゴールに向けてスタートを切った。最近では、外務省によるピコ太郎をSDGsプロモーターとした普及啓発をきっかけに、お茶の間にも「エス・ディー・ジーズ」という言葉が広まりつつある。しかし、SDGsは政府やNGOのみならず、民間セクターを巻き込んで、取組むだけの意義はあるのだろうか。そして、ビジネスにSDGsを取り込むには、どういったアプローチがあるのだろうか。まず、SDGsとは何かを皮切りに、国内の取組み状況とビジネスとSDGsの関係について解説する。
記事 リーダーシップ 元アエラ編集長 浜田敏子氏が女性リーダーに捧ぐ「独身貯金」のススメ 2017/08/25 グローバル時代に競争力を確保するため、働き方改革やダイバーシティへの対応は企業の大きな課題となっている。元『AERA(アエラ)』編集長で、現在、『BUSINESS INSIDER JAPAN』の統括編集長を務める浜田敬子氏は「多様化の時代にこそ女性のリーダーが求められる」と語る。一方、グローバルのメディア・エージェンシーであるEssence Digital(エッセンス デジタル)のアジア太平洋地域 代表取締役社長の松下恭子氏は「リーダーシップのあり方が『分散型』にシフトしていく」と考える。今、女性のリーダーが求められている理由と、女性がリーダーシップを発揮するために必要なことを議論した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない 2017/08/23 多くの企業で必要性が認識されながら、なかなか進展しない働き方改革。トップダウンの動きが待たれている。しかし、サイバーエージェント及びサイバーエージェント・ベンチャーズを経て、現在iSGSインベストメントワークスの取締役 代表パートナーとして活躍する佐藤真希子氏は、自身の経験から、トップダウンの働き方改革と同時に、ボトムアップの働き方改革の重要性を説く。ボトムアップの働き方改革は「強い会社」につながるのだろうか。
記事 リーダーシップ パワーレンジャーは「最強のチームワーク」へのヒントだ 2017/08/18 特撮テレビドラマシリーズ「スーパー戦隊シリーズ」の米国版ローカライズ作品としてスタートした「パワーレンジャー」。映画版リブート作品が今夏、公開された。主人公たち5人組に関し、人種、性別構成のバランスに配慮したということで話題となった本作だが、企業社会における、リーダーシップ、ダイバーシティにも通じる組織論的テーマを内包した作品だ。
記事 政府・官公庁・学校教育IT イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか? 2017/08/14 2020年、日本でも小学校からプログラミング教育が必修化する。すでにイギリスでは日本の小学校5、6年生にあたる100万人の児童に対し、教育用マイコンボード「BBC Micro:bit」を無償で配布しており、世界中から注目を集めた。「Maker Faire Tokyo 2017」(以下、MFT)に登壇したMicro:bit財団でCEOを務めるザック・シェルビー氏が、日本が目指すべきコンピュータサイエンス教育の未来について語った。
記事 ダイバーシティ 「LGBT用トイレ」は的外れ、トランスジェンダーが困らない職場環境整備の本質を解説 2017/08/03 国内でも、企業のLGBT対応が進みつつある。LGBTが働きやすい環境を整えるにあたり、まず議論に上がるのが「トイレ」だ。5月には一部で「ドン・キホーテにLGBT用トイレが設置された」と報道され、ドン・キホーテの取り組みに注目が集まったと同時に、「LGBT用トイレ」という表現に違和感を覚えたという声も上がった。LGBTフレンドリーな職場環境整備で避けて通れない「トイレ」という課題。この課題の中身をトロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が紐解く。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 日本の9割は「産業革命時代のスタイル」 コクヨ山下氏に聞く「人間中心」の働き方 2017/07/24 2017年から、7月24日を「テレワーク・デイ」と国が位置づけたことをご存じだろうか。近年になって急速に注目を集める「働き方改革」「ワークスタイル変革」だが、多くの企業では言葉だけが一人歩きして、実効的な施策になっていない。そうした中、1960年代から執務空間を一般に公開する「ライブオフィス」を始めるなど、次世代の働き方と働く環境について古くから研究している企業がコクヨだ。同社の研究機関「WORKSIGHT LAB.」で主幹研究員を務め、ワークスタイル戦略情報メディア「WORKSIGHT」の編集長でもある山下 正太郎氏に、学術的な視点からのオフィスの類型や、アクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW)の海外事例など、新時代の「人に体験・経験を与える」ワークスタイルについて話を聞いた。
記事 流通・小売業IT マルイは「SDGs」「ダイバーシティ&インクルージョン」で「新しいCSR」を実現できるか 2017/07/12 丸井グループでは、国連が定める「持続可能な開発目標」(Sustainable Development Goals、略してSDGs)を経営戦略の推進に活用し、2020年に向けた社会貢献のテーマとして「ダイバーシティ&インクルージョン」を掲げる。丸井グループ サステナビリティ部マルイミライプロジェクト担当 課長の井上 道博氏は「SDGsやダイバーシティはCSRとして認識されがちですが、そもそも日本のCSRのあり方は時代遅れ」と語る。同グループの「これからのCSR」とダイバーシティ×小売り×フィンテック×データ活用の取り組みについて聞いた。
記事 ダイバーシティ 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 2017/06/12 5月6日と7日の両日、LGBTが生きやすい社会を目指すイベント「東京レインボープライド2017」が開催された。同イベント 共同代表理事の山縣真矢氏は「協賛企業・団体数、ブース出展数が増え、展示内容が多様化し、大型化したのが今年の特徴でした。動員数、出展ブース数などでも過去最高を記録しています」と語る。本イベントには、IBM、マイクロソフト、オラクル、ヤフー、グーグル、ライフネット生命、AIGジャパングループ、丸井グループ、伊勢丹新宿店などの企業が参加。彼らの取り組みや出展内容から、企業のLGBT対応の今を読み解く。
記事 ダイバーシティ SDGsとは何か?「持続可能な開発目標」をダイバーシティ経営でビジネスに活かす方法 2017/06/02 国連が定める「持続可能な開発目標(SDGs)」に注目が集まっている。SDGsは、2030年までに政府や企業を含めたあらゆる立場の人々が解決すべき目標として設定されており、その中には、「働きがいと経済成長」など経営戦略に関わるものも含まれる。では、このSDGsをどのように経営に組み込んでいけばよいのか。トロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が、持続可能な社会をつくり、企業価値の向上につなげていく「攻めのCSR」という観点から、ダイバーシティ戦略にSDGsを活用する方法を解説する。
記事 人材育成・人材獲得 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 2017/05/17 サラリーマンも50代に入ると、将来の収入計画やライフイベントなどを見直す機会が増えるだろう。年金だけでは老後を生きられない時代も到来しており、現在の会社をリタイアした後も元気なうちは働き続けなければならない。とはいえ、リタイア後の仕事で、会社員時代のスキルがそのまま通用するとは限らない。そこで重要になるのが、企業で働いているうちに、本業以外で何か手に職をつけることだ。