記事 地方自治体・地方創生・地域経済 実録「GoToトラベル」 キャンペーン不参加の宿の本音、都内代理店には怒りの電話も 2020/08/21 2020年の上半期だけで、実に72もの事業者が倒産した宿泊業界。ここ数年、宿泊事業者の倒産件数は年間70~80件で推移しており、宿泊業界への新型コロナウイルスの影響の深刻さを見てとれる。こうした状況を打開するために、約1.35兆円もの巨費を投じて行われている「GoToトラベルキャンペーン」。しかし内情は、宿泊業者も旅行事業者も大混乱だという。現場で一体何が起こっているのか。関係者に詳しく話を聞いた。
記事 競争力強化 存続か廃業か苦境の中小アパレル、新興テック「シタテル」は業界の救世主となるか 2020/08/18 新型コロナウイルスの感染拡大により、ビジネスモデルの変革を迫られる企業は少なくない。こうした中、事業の見直しを進めるうえで、他社のビジネスモデルの事例を学ぶことは意義のあることだろう。今回は、アパレル業界の課題克服に挑むシタテル(熊本市)のビジネスモデルを紐解く。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「ソーシャルリスニング」でいま何がわかる?プロが語る海外SNS事情 2020/08/13 「ソーシャルリスニング」という言葉を知っているだろうか?簡単に説明すれば、私たちが普段接しているソーシャルメディア上の声を集めて分析するマーケティング手法を指す。だが、ネット上の膨大なテキスト情報、具体的にどう活用すればいいのだろうか。主に海外のソーシャルリスニングを活用した調査や施策展開を得意とするソリッドインテリジェンス 代表取締役 丸野敬氏に、日本企業のグローバル進出の例やコロナ禍による影響も合わせて話を聞いた。
記事 競争力強化 なぜリクルートと富士フイルムは成功したのか?経営危機を脱する事業変革のポイントとは 2020/07/31 新型コロナウイルス感染拡大の影響により、事業の変革を迫られる企業が増えている。こうした局面だからこそ、過去、事業変革により危機を脱することができた企業の事例を振り返ることの意義は大きい。早稲田大学ビジネススクール教授の山田英夫氏に、事業変革によって成功した富士フイルムやリクルートといった企業の共通点や成功事例のポイントを聞いた。
記事 競争力強化 コロナ危機を脱する経営ヒントとは?事業変革に失敗する企業に共通する3つの特徴を解説 2020/07/29 「激動の時代を生き抜く経営戦略とは」──。従来から続く技術革新やデジタル変革、そして今直面しているコロナ禍で、企業が持続的発展をしていくためには、事業の変革は避けては通れない。一方、歴史を振り返ると、環境変化に合わせて事業変革を行ったことで成功してきた企業もあれば、事業変革に失敗して倒産した企業もある。両者の違いはどこにあったのか。『逆転の競争戦略』などの著書で知られる早稲田大学ビジネススクール教授の山田英夫氏に、事業変革のポイントを聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 リファラル採用とは何か? “失敗事例”から考察する「成功法則」とは 2020/07/20 コロナショック以降落ち着いたように見える有効求人倍率も、人気職種は依然高い値を示しており、中小企業では採用が事業の存続や成長を左右する事態です。こうしたなか、これまでの採用手法への行き詰まり感から、新たな採用手法として注目をされているのが「リファラル採用」です。転職エージェントを通さない採用手法ですが、取り組みによっては通常の採用方法以上の効果を得ることも可能です。今回は、「リファラル採用」の本質的な効果と施策を成功に導くためのポイントをまとめます。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR オンラインセミナー(ウェビナー)配信・撮影のヒントや事例まとめ 2020/06/30 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、「オンラインセミナー」「ウェビナー」といったセミナー・展示会などのイベントをオンラインで動画配信する手法が一層の注目を集めています。動画配信にもさまざまな方法やツールがあり、どのように実施すべきかで悩んでいる企業も多いのではないでしょうか? 本記事では、オンラインセミナーを成功させる7つのポイントを紹介します。
記事 イノベーション 脳の見える化「ブレインテック」は何ができる? 懸念点、国の取り組み・企業事例も 2020/06/29 「ブレインテック」という言葉を聞いたことがあるでしょうか? イーロン・マスク氏が「Neuralink(ニューラリンク)」というベンチャー企業を立ち上げたり、フェイスブックが考えただけで文字入力ができるシステム開発に取り組んでいたり、これらはブレインテック領域の取り組みのため、その言葉を耳にする機会が増えてきました。ここでは、ブレインテックとは何か、なぜ注目を浴びているのか、どのような企業が取り組んでいるのかを解説します。
記事 イノベーション なぜ「TikTok」は広告収入の効率が良いのか? その秘密は「おすすめ」 2020/06/24 今や世界中にユーザーを抱えるショートムービー投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」の提供元である中国の字節跳動(ByteDance:バイトダンス)の勢いが止まらない。同社の中国国内のネット広告市場におけるシェアは拡大中で、阿里巴巴(Alibaba:アリババ)に次ぐ第2位へと躍進している。バイトダンスはなぜ、莫大な広告収入を生み出せるのか? その秘密に迫る。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR デザインクイズ「このレイアウト、どこがダメ?」 2020/06/21 プレゼン資料、会社案内、商品パッケージ……どのようなデザインにも必ず見る人に「伝えたいこと」があります。伝えたいことは、デザインの目標であり、目標に到達するためにターゲットやコンセプトを吟味していきます。そして、その目標に到達できるかを左右する重要な要素が「レイアウト」です。ここでは「レイアウトの基本」を学ぶために、パズルを用意しました。皆さんチャレンジしてみてください。
記事 グローバル化 【調味料2.0】輸出好調「しょうゆ・みそ」、本当の世界進出はこれからだ 2020/06/15 メイド・イン・ジャパンの農産物、加工品の輸出といえば「和牛」や「日本酒」が取り上げられることが多い。しかし今、しょうゆ、みそに代表される日本の調味料も、世界の食の市場で堅調な伸びを見せている。輸出先も、アジア系の市民が多い米国、食文化が日本と近い中国、韓国、そしてヨーロッパと世界中に広がっている。だが今、新型コロナウイルスが輸出にマイナスの影響を及ぼしているのも事実だ。「日本の調味料」の枠から出ようとしている「しょうゆ・みそ」の新たな時代を、最新のデータをもとに解説しよう。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 顧客体験(CX)をAIで高度化する方法とは?ガートナーが注目技術や活用法、事例を解説 2020/04/28 顧客体験(CX:Customer Experience)の向上に向けて、人工知能(AI)を活用する動きが広がりを見せている。認識速度が人間より格段に速く、しかも学習を通じて認識能力の向上が可能なAIは、今後CXでも非常に重要な存在となることが見込まれる。一方で、AIの活用に課題を抱える企業も多い。ガートナー シニア ディレクター,アナリストのブライアン・パトリック・マヌサマ氏が、CXの向上に向けたAI活用の課題、活用を見込めるAI技術、具体的な活用方法について、事例も交えながら解説する。
記事 流通・小売業IT 【高島屋×三陽商会】EC事業部長2人が語る、これからの小売のDX 2020/04/14 消費者のデジタルシフト、スマホシフトが進む中、その影響を特に大きく受けるのが小売業界である。デジタル化の推進は、他業界以上に待ったなしの状況である。2020年2月、ブレインパッド主催「DOORS BrainPad DX Conference」にて、高島屋のEC事業部長、三陽商会のデジタルマーケティング部長 兼 EC運営部長が登壇。小売業におけるEC、デジタルマーケティング、DX(デジタルトランスフォーメーション)の戦略を明かした。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O BtoBの案件単価はいくらが妥当?デジタルマーケティングで最も重要な3つの「R」とは? 2020/04/02 昨今の上場企業の中期経営計画には「DX(デジタルトランスフォーメーション)」という言葉が多く盛り込まれている。DXを実現するためには、技術要素であるAI(人工知能)は避けて通れない。しかし、「AIは大事に育てないとグレて不良になる」とシンフォニーマーケティングの代表取締役の庭山一郎氏は指摘する。その理由とは? 庭山氏はAIとマーケティングの関係を説明したうえで、さらにデジタルマーケティングには3つの「R」が重要だと指摘する。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 日経データサイエンティスト&デジタルガレージCDO対談、DXのためのデジマとは? 2020/03/30 デジタルマーケティングではデータの扱いがキモになるが、そもそもデータ収集で挫折している企業が多い。その上、苦労して統合データ基盤を作ったとしてもそのデータは限定的で、なかなかビジネスの役には立たない。そう指摘したデジタルガレージのCDO(チーフ・デジタル・オフィサー) 渋谷 直正氏は、「今、デジタルマーケティングにパラダイムシフトが起きている」と語る。日本経済新聞社のDX推進室データドリブングループマネジャー データサイエンティスト山内 秀樹氏、ブレインパッドのデータビジネスエバンジェリスト佐藤 洋行氏らデータのエキスパートを交え、“デジマの未来”が議論された。
記事 情報共有 SlackとTeams、どちらが優れたツールか 米マーケットの評価は? 2020/03/05 ほんの2年前、チームコラボレーションアプリ分野ではSlackのシェアや評判が圧倒的に強く、「マイクロソフトのTeamsは使い勝手がSlackに比べて悪く、ユーザー数も見劣りがする」などと言われていた。ところが、Teamsがユーザー数でSlackを追い抜いたことで、近い将来Slackを引き離すとの分析まで現れている。優良企業顧客を狙ってGAFAの一角であるグーグルも参戦するチームコラボアプリ戦国時代において、Teamsは本当にSlackを破れるか。在米ジャーナリストである筆者が、勝敗の鍵を握ると思われる3つの視点から探る。
記事 新規顧客開拓 マーケ人材育成を放棄した日本企業の末路、マーケは営業になぜ嫌われるのか 2020/02/26 昨今の上場企業の中期経営計画に含まれる言葉に「DX(デジタルトランスフォーメーション)」と「モノ売りからコト売りへの転換」が挙げられる。特に後者については、経営者が無責任に言いがちだ。BtoBマーケティングに30年以上携わってきた、シンフォニーマーケティングの代表取締役の庭山一郎氏は「モノ売りからコト売りへの転換を実現するためには3~5年の準備期間が必要」と指摘する。その真意とは? さらに、なぜ日本ではBtoBマーケティングに関する人材が育たないのか。庭山氏が解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「ミュージックテック」展望 音楽のハードルは下がり、権利関係も解決するか? 2020/02/26 近年Apple MusicやSpotifyなどサブスクリプション(定期購読)型サービスの出現により、ユーザーの音楽の楽しみ方は大きく変容した。さらにモバイルデバイスやAI、IoTなど各種テクノロジーによって音楽を楽しむハードルは年々下がっている。自ら音楽事業に携わる3名、Piascore 代表取締役社長 小池 宏幸氏、クロスフェーダー 代表取締役COO 名波 俊兵氏、ANAGRAM 代表 戸辺 タカトシ氏が意見を交わし、ミュージックテックの現在地を俯瞰した。メインファシリテーターは外務副大臣の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 新規顧客開拓 あと10年で「営業マンは不要になる」と断言できるワケ 2020/02/06 「あと10年で営業という概念がなくなっています」──大胆な予想を語るのは『営業はいらない』を上梓した日本創生投資 代表取締役社長の三戸 政和 氏だ。その背景として、セールステックをはじめとしたテクノロジーの進展はもとより、これからは「本当に必要なモノやサービスだけが生き残る」時代に移行するからだという。三戸氏にこれからの経済活動と営業のあり方について話を聞いた。
記事 新規顧客開拓 BtoBマーケティングを「ブランディング」「リサーチ」だけと勘違いする日本企業の愚 2020/02/05 デジタルマーケティングではここ数年、未曽有のMA(マーケティングオートメーション)ブームに沸いていたが、日本のBtoB企業では導入の成果が出ないとの怨嗟の声が後を絶たない。BtoBマーケティングに30年以上携わってきた、シンフォニーマーケティングの代表取締役の庭山一郎氏は「MAを導入した5000社のほとんどが失敗。日本企業のBtoBマーケティングは他国と比べて周回遅れの状況だ」と危機感をあらわにする。庭山氏にB2Bマーケティングの現状と課題、さらに解決のヒントについて解説してもらう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「無料公開しても本は売れる」noteやflierのトップが語るコンテンツ飽和時代の届け方 2020/01/30 出版不況が叫ばれる中、近年はインターネット発の書籍がベストセラーになる現象も起きている。デジタルの時代に出版や書籍はどのように変化し、生き残っていくべきなのか。これからのビジネスモデルについて、ピースオブケイク代表取締役 CEO 加藤 貞顕氏、フライヤー代表取締役 CEO 大賀 康史氏、Books&Company代表取締役 野村 衛氏がディスカッションした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「突け、心を。」フェンシングの太田 雄貴氏熱弁、ガラガラの会場から始まった大改革 2019/12/25 つい数年前まで、フェンシング競技の国内大会会場はガラガラだった。欧米では人気があっても、日本では競技自体が知られていなかったのだ。だが2019年11月、新・渋谷公会堂〈LINE CUBE SHIBUYA〉で行われた全日本フェンシング選手権には2日で3000人以上の観客が詰めかけていた。その背景には、2017年に日本フェンシング協会 会長に就任して以来、さまざまなアプローチでフェンシング界を変革してきた太田 雄貴氏の姿があった。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 【統計学】アパレル新店舗は「若者の呼び込み」に成功したのか?仮説検定で解き明かす 2019/12/20 ビジネスパーソンにとって、データの重要性はますます高まってきている。しかし、データをただ眺めているだけでは何も得られない。分析して初めて、使える情報となる。そこで役に立つのが統計学だ。「統計学を使えば、漠然と見ていたのでは分からない『事実』を発見でき、予断や先入観に左右されないで冷静な判断ができます」と語るのは、経済学博士の小島寛之氏。本稿では小島氏に「あるアパレルショップの試験店が成功したのかどうか?」という題材で統計学を解説してもらう。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR プレゼン資料「色選び」のポイント、「未来」を表したいときは何色がいいのか? 2019/12/04 あなたはプレゼン資料をつくる際、「色」を軽視し、ただ漫然とデザインしていないだろうか。しかし、「色は文字同様に情報を伝える力があります」と指摘するのは「デザイン・レイアウトで伝わる!プレゼン資料」運営者の宮城 信一氏だ。色を上手に使えば、自分の主張をより強く、そして的確に相手に伝えることができるという。ここでは、プレゼン資料の説得力が増す「色選びのテクニック」を宮城氏に伝授してもらった。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 伝わるプレゼン資料では「視線の流れ」が重要だ 2019/11/28 見栄えのいいプレゼン資料をつくることに対して、「最低限の体裁さえ整っていればいい」「そこ、頑張るところ?」「大切なのは中身。見た目じゃない」と否定的な人もいるだろう。しかし、それに意義を唱えるのは、著書『「デザイン」の力で人を動かす!プレゼン資料作成「超」授業』を上梓した宮城信一氏だ。「見た目(デザイン)と中身(ロジック)が対立する要素として捉えられることに違和感を感じてなりません。どちらか1つを選択するのではなく、2つを組み合わせればプレゼン資料の伝わりやすさに大きな差がつきます」と語る。今回は、人の「視線の流れ」を考慮した「伝わるプレゼン資料」のつくり方を、同氏に紹介してもらった。
記事 流通・小売業IT 市場規模“1兆円超え”「網紅(ワンホン)経済」とは? 「消費を変えた」影響力に迫る 2019/10/11 動画共有サイトなどに映像をアップする中国版ユーチューバー(=網紅)の市場規模が1兆円に達した。その影響力は「網紅(ワンホン)経済」という言葉が生まれたほどだ。この背景には、消費傾向の大きな変化があるという。なぜ「網紅経済」はここまでの市場規模となったのだろうか。
記事 新規顧客開拓 出会いも効率重視?「飲食基本無料」の相席ビジネスは利益を生むのか 2019/10/07 少子高齢化が問題となっている。内閣府「令和元年版少子化社会対策白書」によると、2018年の日本の総人口1億2,644万人に対し、2065年には人口が8,808万人まで減少すると予測されている。そこで少子化対策を念頭に入れつつ、男女の出会いを提供している相席屋を運営するセクションエイト 執行役員 小泉由貴子氏に話を聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「採用広報」とは何か?パナソニックやニトリ事例に学ぶ、求人を兼ねた広報戦略のキモ 2019/09/27 労働人口の減少などを背景に、採用難の時代が続いています。こうした中、注目を高めているのが採用広報です。自社に合った優秀な人材を集め、入社するだけでなく入社後に活躍してもらうために採用広報を行う企業が増えています。今回は、その必要性が高まる背景の解説と、パナソニック、LINE、ニトリの事例から採用広報を成功に導くヒントを探ります。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O メルカリ、ケンタッキーら4社のマーケターが語る「良いCMO、普通のCMO、悪いCMO」 2019/09/19 海外ではCMO(Chief Marketing Officer)という役職は一般的だが、日本では、CMOという言葉自体が、まだそれほど知られていない。実際に役職を置く企業も少ないようだ。しかし、CMOは企業のトップと変わらない影響力があるという。メルカリ、日本ケンタッキー・フライド・チキン、DoCLASSE、ベイシア流通技術研究所と、異なる業界・業種で活躍する4名のトップマーケターが、CMOの役割や苦労などについて活発な議論を交わした。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR ジリ貧から7年で観客2倍! 横浜DeNAの「データを超えた」マーケティングの秘密 2019/09/12 2011年12月、新たに誕生した横浜DeNAベイスターズ。2011年以前までは観客動員数が110万人前後で、プロ野球球団の中でも5年連続で最下位というジリ貧が続いていたが、同球団は2012年以降、さまざまなマーケティング施策や改善策を実施。結果、2018年には200万人を超え、その増加率はなんと84%にも上る。放映権やグッズ類の売上も大幅に増加した。横浜DeNAベイスターズ起死回生のマーケティング術を、同社の副社長 木村 洋太氏が明かした。