記事 医療IT イーロン・マスクの「ニューラリンク」とは? 脳デバイス(BCI)企業に大注目のワケ 2023/06/09 脳とコンピュータをつなぐ技術「ブレイン・コンピュータ・インターフェイス(BCI)」に改めて注目が高まっている。イーロン・マスク氏が共同創業したニューラリンクが、FDAから同社初となる人間を対象にした臨床試験の実施承認を受けたからだ。BCIの技術により重度のまひを持つ患者のコミュニケーション能力回復などでの活用も期待される。ベゾス氏やゲイツ氏らが資金を投じるSynchronなどと合わせて、BCI分野の現状についてわかりやすく解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育IT ChatGPTがもたらす「教育」大変革、禁止か積極活用のどちらがよいのか 2023/06/01 ChatGPTの本国である米国では、初等・中等教育においてAIツールを全面的に禁止する流れができている。一方、大学では学生からの反発もあり、全面禁止には踏み込めない状況だ。むしろ、AIツールの活用方法を模索するところが増えているといわれている。また、シンガポールや英国は、初等・中等レベルの教育現場でのAIツール活用に前向きな方針を発表するなど、教育でのAIツールに対する姿勢は多種多様だ。教育現場におけるジェネレーティブAI(生成AI)活用の現状を探った。
記事 製造業IT Seizo Trend キーパーソンインタビュー 2023/06/01 日本の製造業が置かれる競争環境は厳しさを増す中、今後、どのような取り組みがあれば日本のものづくりはさらなる飛躍を遂げることができるでしょうか。生産性向上の必要性が語られる中で、デジタル化以前の課題を多く抱える日本企業は、何から取り組めば良いのでしょうか。モノづくりにゆかりのある有識者にインタビュー取材を実施しました。
記事 流通・小売業IT 楽天やドコモらの「共通ポイント」、加盟企業にこれから起きる「最悪な末路」とは 2023/05/31 楽天ポイントやTポイントなどが代表例に挙げられる共通ポイントプログラム。売上アップを期待して、こうしたプログラムに加盟している企業も多いのではないだろうか。しかしある調査によると、加盟企業同士の相乗効果ではなく、ある2つの事象が起きることが明らかとなっている。これを防ぐためには、横断的に加盟企業で消費してもらうクロス購買の促進が必要となるが、日本の多くのプログラムではそれができていない。このままでは、最悪な末路を招いてしまいかねない。本稿では共通ポイントの効果を紹介しつつ、クロス購買を促進する具体策について解説する。
記事 医療IT 味の素「核酸医薬」事業の大逆転劇、責任者の「ポジティブ思考」の源泉とは? 2023/05/30 近年「第3の医薬品」として注目を浴びている「核酸医薬」。新型コロナ禍で一躍話題となった「mRNAワクチン」も核酸医薬の1つだ。そんな核酸医薬に用いるオリゴ核酸の受託製造事業を、日本を代表する食品メーカーである味の素が行っているのをご存じだろうか。事業の立ち上げに携わった同社 執行理事 アミノサイエンス事業本部 バイオファーマサービス部長の大竹 康之氏に、立ち上げの苦労などを聞いた。
記事 医療IT 医療参入のアマゾンが「デジタル→対面」に大転換、超劣勢でも欲しがる“うまみ”とは 2023/05/29 医療サービスを提供するOne Medicalを2022年に買収するなど、アマゾンが近年、対面医療の強化に注力している。一方、対面医療は、ドラッグストアや小売大手、100円ショップなど、多分野からの参入も目立つ領域だ。中でも、ドラッグストア最大手は、低価格医療をドラッグストア店舗で提供する「ミニ診療所」の開設を加速させており、業界の中では抜きん出た存在だ。競争が激化する医療業界において、アマゾンに勝ち目はあるのか。
記事 流通・小売業IT 不振「イトーヨーカ堂」の逆襲が凄い? 強豪ばかりの関東エリアを制覇するかもしれない理由 2023/05/16 セブン&アイ・ホールディングス(以下、セブン&アイHD)の2023年2月期決算は、営業収益11.8兆円と10兆円を越え、経常利益4,758億円と期初計画を大きく上回って着地した。しかし、この順調に見える業績にも関わらず、モノ言う株主からは、取締役の退任を求める株主提案が送られている。好調なコンビニ事業と不振の総合スーパー事業を切り離すことを求めており、現経営陣の事業計画は不十分と判断されたようだ。コンビニ事業を軸にどれだけ好業績を達成しようが、不振のイトーヨーカ堂が回復しない限り評価は得られないのかもしれない。セブン&アイHDの総合食品スーパー事業は再び成長軌道に乗ることができるのか。
記事 運輸業・郵便業 コロナ禍でも“継続”成長した「あの航空会社」、ライバルはバス?ユニークな戦略 2023/05/11 コロナ禍において世界中で国境は封鎖され、航空路線が消えたことから、航空会社はコロナ禍の影響を受けた業種として最大の注目を浴びた。数ある航空会社の中で、2021年の輸送力が2019年比で世界最大の落ち込みを記録したのは、日本にも乗り入れている香港のキャセイパシフィック航空だ。逆にコロナ禍前に比べコロナ後に輸送力を伸ばした航空会社があるとは想像すらできなかったのだが、実は地球の反対側にその航空会社はあった。両社の違いはどこにあるのだろうか。その差を比較した。
記事 運輸業・郵便業 ヤマトとJALが「航空輸送」でタッグ 撤退続きの過去と何が違う?ヤマトに聞いた勝算 2023/04/24 ヤマトホールディングス(ヤマトHD)は、JALと提携し、国内路線で貨物専用機による輸送を2024年4月から開始することを発表した。これまで大手各社が貨物専用機による航空輸送事業に乗り出すも、すべてが2年足らずで失敗に終わっている。果たしてヤマトHDは、本取り組みのどこに勝算があると考えているのか。担当者に直撃した。
記事 製造業IT TSMCが世界1位になれた理由、開花するまでの「30年にわたる孤独な戦い」の全貌 2023/04/21 米中対立の激化によって、半導体製造技術がビジネス面ではもちろんのこと、国家安全保障の分野においても重要な武器となりつつある。世界のトップを行くのは台湾TSMC(台湾積体電路製造)であり、残念なことに日本勢は手も足も出ない状況である。政府は国策によって半導体産業を復活させようとしているが、TSMCがなぜここまでの企業に成長したのかという本質を理解しなければ、実現は難しいだろう。
記事 製造業IT 半導体「世界大戦」にどこが勝つ? 次の大国は「インドで決まり」の納得理由 2023/04/19 デジタル社会や産業全体を支える重要基盤「半導体」。今や、各国の経済安全保障の要である。しかし、新型コロナの流行で引き起こされた世界的なサプライチェーンの大混乱や、緊張が高まる地政学的な要因から半導体不足が顕著になった。そのため、米国やEU、日本、中国などが軒並み、自国・地域内における先端半導体の自給体制構築に巨額を投じ始めている。しかし意外と知られていないのが、インドも壮大な半導体製造計画を持っていることだ。IT業界に数々の優秀な人材を送り出すインドが、半導体大国に生まれ変わろうとしている。
記事 医療IT 医師の私が「145億円調達できた」ワケ、起業家に必須の「ニーズを捉える力」とは 2023/04/17 死亡者の多い胃がんの早期発見を促進するため、胃カメラ検査を支援する「内視鏡AI」の開発が急がれています。そこで現役の医師であり、AIの研究開発に携わる多田 智裕氏は内視鏡AIを研究開発するため「AIメディカルサービス」を立ち上げましたが、ここではなんと計145億円の資金調達に成功しました。多田氏はこの経験から、資金調達に不可欠なことや、起業に必要なニーズを捉える力などを学んだと言います。そこで今回は、多田氏に起業と経営の極意について解説してもらいました。
記事 建設・不動産 鹿島建設が推進する3つのDX、「無人重機」「3次元可視化基盤」を生む環境とは? 2023/04/13 日本の建設業界は海外と比べても、また国内の異業種と比べた場合もIT化が遅れていると長らく指摘されてきた。しかしここへ来て、国の積極的な後押しもあり、これまでの遅れを取り戻すべく、大手ゼネコンを中心にDXに積極的に取り組む企業が増えてきた。鹿島建設も、DXへの積極的なコミットで、近年注目される企業の1社だ。そうした取り組みの背景や具体的な経緯、成果などについて、同社 専務執行役員 福田 孝晴氏に話を聞いた。
記事 流通・小売業IT アマゾン超え? 大都市で「ドローン配送」を実現、デリバリー企業「渾身の技術」が凄い 2023/04/12 アマゾンを筆頭に、各国で実証実験が進む「ドローン配送」。現時点では墜落の可能性などを考慮し、人口が少なく建物が密集していない地域が対象に選ばれることが多い。だが、中国トップのデリバリー企業である美団(メイトワン)は、「中国のシリコンバレー」とも呼ばれる深セン市という大都市でドローン配送を実現している。高層ビルが乱立する都市ではビルの窓ガラスが測位衛星の信号を乱反射してしまい、正確な測位ができないなど、難易度が格段に上がる状況で、なぜドローン配送ができるのだろうか。2017年11月から5年にわたって技術開発を続けてきた同社がたどり着いた答えとは。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ゲームセンター「大変革時代」、老舗が続々閉店…でも実は“成長市場”と言えるワケ 2023/04/11 近年、ゲームセンターが閉店するというニュースをよく見かける。大手のセガでさえゲームセンター運営から撤退し、業界としては崖っぷちな状況にあると言えよう。事実、店舗数はここ10年で見ても右肩下がりだ。しかし市場規模で見ると、実は拡大傾向にある。スマホアプリの台頭やコロナ禍の影響などを通して、ゲームセンター業界では今、大きな変革が起きているようだ。
記事 製造業IT 自動運転実現にEVは不可欠? 両者が「相性バツグン」の知られざる理由 2023/04/07 世界の自動車メーカーは、交通事故による死傷者、重篤な傷害者をゼロにしようと志し、自動運転の実現へ向け開発を続けている。この自動運転、実現においては、電気自動車(EV)と相性がよいとされる。一体その理由は何なのか。今回は自動運転とEVの関係を解き明かす。
記事 製造業IT 日本経済がドイツ・韓国に完敗した理由、分岐点となる「90年代」に何を間違えた? 2023/04/07 (有)wp 総務 和日一児 経済における競争力とは価格競争力である以上、現地での販売価格に大きく影響する為替が重要な意味を持つことは不動の真理である。良いもの、他には真似できない製品であっても価格競争力がなければ売れることはない。 また、ドイツにはこれまでも勝っていなかったのだから追い抜かれたと思うことが的外れなのはその通りとして、韓国に追い抜かれるという方には少なくともここ数年十数年において現実妥当性が無い。たとえば、韓国の平均賃金が日本を抜くということがセンセーショナルに言われることがあるが、これは韓国の長時間労働の結果であって、賃金率、わかりやすく言えば時間当たり賃金にはまだまだ差があることを忘れている。これは見方を変えれば、時間当たりの労働生産性が韓国はまだ日本よりかなり低いということでもある。しかも、その韓国の長時間労働に対して韓国政府は削減に向かって動いている。そして、さらに現在の韓国は高齢化がまだ本格化していない一方で少子化が進んだ結果、従属人口指数が非常に低いが、今後一気に高まることが不可避である。これらを考慮すれば、韓国に追い抜かれることはいずれあるにしてもそうすぐ起きるものではない。ドイツが上、というものとは全然並列できないものである。
記事 建設・不動産 ビルメンテの負担が激減、 大成建設の「建物OS」は一体何が「スゴい」のか 2023/04/06 大きなスケールで「モノづくり」を行う建設業界。そんな同業界で今、デジタル技術を活用した新しい取り組みを大成建設が進めていることをご存知だろうか。同社は、ビルの“かかりつけ医(主治医)”になるというコンセプトを掲げ、デジタルによるビルマネージメント・プラットフォーム技術「LifeCycleOS」を展開する。「リアルの極み」とも言うべき建設業の同社で、新たな事業はどのように始まったのか。事業を立ち上げた同社ソリューション営業本部 AI・IoTビジネス推進部長の上田俊彦氏と、同推進部プラットフォームデザイン室長の末田隆敏氏にお話を伺った。
記事 流通・小売業IT 冷食ブームの裏で進む「物流倉庫の大変化」、賃貸を選ぶしかなくなった“切実事情” 2023/04/05 テレワークや共働き・単身世帯の増加などで自宅での食事が増える中、空前の冷食ブームが起きている。事実、家庭用冷凍食品の国内生産量(重量ベース)は2020年に前年比11.4%増、2021年も3.6%増と右肩上がり。近所のスーパーマーケットなどを見ても、冷凍食品の売り場面積が拡大されているのではないだろうか。だが実は冷食需要が激変している裏で、冷凍冷蔵製品を扱う物流倉庫においては「所有から賃貸へ」という大きな変化が見られ始めている。
記事 医療IT 日本発「胃がん死亡ゼロ」の世界へ、開発者が語る「胃カメラ×AI」の絶大効果 2023/04/03 日本で最も多くの死者を出している「がん」、その中でも3番目に多いのが胃がんです。早期に発見することで生存率を高めることができますが、胃カメラによる検査では実に約2割の見逃しが発生しています。しかし近年、胃カメラにAIを適用することで、検査時の見落としをゼロにできる可能性が高まってきました。つまりは、胃がんによる死者をゼロに近づける日が来るということです。今回は、医療AIの研究開発のトップリーダーであるAIメディカルサービス 代表取締役CEOの多田智裕氏に、医療AIの最前線について紹介してもらいました。
記事 製造業IT 「Manufacturing-X」とは何か? いま製造業で起きている“見落としてはいけない”最新動向 2023/03/31 近年、欧州を中心に、企業・業界間の垣根を超えて、各企業が事業を通じて蓄積したデータを共有し、新たな価値の創出を目指そうとする取り組みが急速に進んでいる。また、そうした取り組みを推進する存在として、 「IDSA」や「GAIA-X」、「Catena-X」などが注目を集めている。このように、データ共有の在り方を模索する流れがある中で、現在、製造業固有のデータ共有の在り方を整備しようとする「Manufacturing-X」と呼ばれるデータ共有基盤構築に向けた構想が立ち上がってる。今回は、Manufacturing-Xとは何かをやさしく解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 伸び悩むネットフリックスが「韓国発」にこだわるワケ、ブームだけでない切実な裏事情 2023/03/23 米ネットフリックス(Netflix)が、韓国発のコンテンツを強化している。同社が2021年に韓国で製作した映画・ドラマ作品は15作だが、2022年に25作となり、2023年には34作まで増強する予定だ。なぜ、ここまで韓国発にこだわるのか。そこには、ネットフリックスが抱える経営事情と、「飛び抜けたコスパの良さ」といった2つの理由が、複雑に絡み合っていた。
記事 流通・小売業IT なぜ、「すき家」は断トツ強いのか?吉野家・松屋が“味”だけでは勝てない理由 2023/03/22 高瀬弘行 従業員に給料を払わないだけ。しかし パート・アルバイトの比率が高く、仕事を任せる。従業員は お金ではない やりがいを感じモチベーションが向上。常連客からの支持で 社会人としての成長が凄まじい。
記事 運輸業・郵便業 【業界激震】中国大手航空会社が輸送力世界1位 急成長の理由 日本に勝機は? 2023/03/22 コロナ禍で国際輸送網は大混乱となった。旅客輸送の航空機は、減便、供給スペースの取り合いに、海上は、職員の罹患(りかん)や急激な巣ごもり需要により輸送網が構築できなかった。そうした状況を経た今、最新の国際輸送力について航空と海上における日本の立ち位置を検証してみた。世界のGDPを見るとTOP3は米・中・日の順となるが、国際輸送力においてはどのような様相だろうか。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス ホリエモンに聞く「宇宙ビジネス民主化」の衝撃、ニコ動やANYCOLOR誕生からわかること 2023/03/21 「僕が100億円持っていたら全張りします」。実業家のホリエモンこと堀江貴文氏が、これほどまでに宇宙ビジネスに熱視線を送るのはなぜか。その理由を尋ねてみると、堀江氏は「民主化」というキーワードを繰り返し挙げて説明した。ロケットによる衛星の打ち上げコストが下がり、打ち上げの頻度が上がると、誰もが宇宙を利用できるようになる民主化が実現する。そうすれば、宇宙空間や衛星の用途が広がり、市場が桁違いに伸びるというのだ。
記事 製造業IT 「さすが」のトヨタとソニー、 社長交代にみる“昭和型企業”の生き残り戦略とは 2023/03/17 ソニーグループ(以下ソニー)、トヨタ自動車(以下トヨタ)という日本を代表する二社で、時期を同じくして社長交代の発表がありました。ともに業績が順調な中でのトップ交代であり、一見すると既定路線に沿った人事にも思えますが、両社が時を同じくしてトップ人事を断行したのは決して偶然ではないと考えています。今回は、トップ人事からうかがわれる両社に共通した思惑をくみ取りつつ、急激に曲がり角を迎えている昭和企業のあり方を探ります。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ TVerにみる「TVビジネス」崩壊と再生、「有料コース」まったなしの理由 2023/03/16 民放公式TV配信サービス「TVer」の2023年1月の月間ユニークユーザー数が、過去最高の2700万MUB(Monthly Unique Browsers)を記録した。2022年10~12月期放映のドラマ『silent』(フジTV系)のTVerにおける単話再生数が次々と記録を更新して話題になったのも、記憶に新しい。そんな好調の裏で、TVerのビジネスモデルにはどのような変化の兆しがあるのか。TV局とやり取りのある大手広告代理店社員A氏(40代)とTV局局員のB氏(40代)に、TVerとTVが取り巻かれている現状を聞いた。
記事 製造業IT 『DX白書2023』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは 2023/03/15 情報処理推進機構(IPA)は、企業のDX推進を目的に、日本および米国の企業のDXに関する企業戦略、人材、技術について調査・分析した結果を「IPA DX白書2021」として2021年10月に発行しました。2023年2月には、それに続く第2弾として「IPA DX白書2023」が公開されました。本白書では2022年度の国内のDX事例の分析に基づくDX取り組み状況の概観、日米企業のアンケート調査結果の経年変化や最新動向、DX推進への課題や求められる取り組みの方向性などについて解説しています。今回は、この「IPA DX白書2023」から読み取れる日米のDXの違いや、今後企業が取るべき対応について考察します。