ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション 「無秩序なクラウド利用」が新たなリスクに。Microsoft 365に統合する成功術を解説 「無秩序なクラウド利用」が新たなリスクに。Microsoft 365に統合する成功術を解説 2021/12/17 企業におけるクラウドサービスの利用が拡大し、使い勝手の良いITツールで業務の効率化に取り組む企業が増えている。ただ、企業全体で利用するサービスの数が爆発的に増加するとともに、コスト増と複雑化という現実に悩まされているケースも少なくない。さらに、無秩序なクラウドサービスの導入は、セキュリティリスクの増大や情報のサイロ化、シャドーITの利用増などにつながる。以下の資料では、それらの課題解決策として、実例を踏まえて、クラウド統合に必要な7つのステップを解説する。
ホワイトペーパー 医療業界 事例：JCHOはいかにして全国の中小病院に「統一電子カルテシステム」を構築したのか？ 事例：JCHOはいかにして全国の中小病院に「統一電子カルテシステム」を構築したのか？ 2021/12/10 全国57の病院による充実した医療に加えて、予防やリハビリ、介護等も含めた地域包括ケアを推進するJCHO（地域医療機能推進機構）。JCHOでは先端ICTの利活用にも力を入れており、「統一電子カルテシステム構築プロジェクト」に取り組んでいた。その背景には、各病院でさまざまなシステムが乱立しており、次世代医療基盤法でのデータ提供や地域医療連携などの情報共有がスムーズに行えないことや、ICT投資の最適化が求められていたことがあった。また運用面においても、中小病院ではIT専任の職員が配置されておらず、現場の業務負担が増しているという課題も抱えていた。本書は、同機構がこれらの課題をいかに解決し、統一電子カルテシステムの導入を進めたか、詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX スポーツアパレル企業のDX事例：属人化したシステムから脱却、紙削減率「70％」達成 スポーツアパレル企業のDX事例：属人化したシステムから脱却、紙削減率「70％」達成 2021/11/29 スポーツウエア製品の企画・製造から物流・店舗運営までを行うスポーツアパレルメーカーのゴールドウインでは、業務ITの課題を抱えていた。同社は複数のブランドを擁することから、それぞれの業態に最適な独自システムを開発・運用してきたが、システム全体が属人化し、部門異動者・キャリア採用者など、初めてシステムを利用する人にとっては使いづらいものになっていた。そこで同社は、IT改革を推進するため、まずは「IT（システム）」と「業務」の二軸に分けてそれぞれの対応方針を決め、最終的にこの2つの軸を融合した最適なIT環境の構築を検討。本書は、同社がデジタルトランスフォーメーション（DX）をどのように推進し、ペーパーレス化による紙削減率70％、在宅勤務率95％のリモートワークなどを実現したかを解説する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 野村総研（NRI）事例：金融業界の高セキュリティ要件を満たすクラウドとは？ 野村総研（NRI）事例：金融業界の高セキュリティ要件を満たすクラウドとは？ 2021/11/29 コンサルティングやIT基盤サービスを事業とする野村総合研究所（NRI）は、一般的にはコンサルティング事業を得意とするイメージが強いが、実際にはシステム開発／運用に携わる社員が9割を占めており、野村證券が母体であることから、金融関連のシステム開発や運用への強みを持っている。同社では、働き方改革が話題になる以前から、IT環境の共通基盤の整備やツールの開発などを行っていたが、コロナ禍の影響で新しい働き方を支える環境の整備が喫緊の課題となり、各種クラウドサービスやSaaSなどを提供する機会が増えたという。だが、金融業界の特性上、高度なセキュリティ基準を満たすことが要求されるため、高レベルのセキュリティを確保した、コンテンツ管理プラットフォームを選定する必要があった。本書は、同社が構築した、金融業界の高いセキュリティニーズに応える情報基盤について解説する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 日本ユニシスが「脱PPAP」を実現した“Box活用術” 日本ユニシスが「脱PPAP」を実現した“Box活用術” 2021/11/29 システムインテグレーターの日本ユニシスでは、コロナ禍以前よりテレワークへの対応を積極的に行っており、現在では全従業員の約70％がテレワークを実施している。そのテレワーク環境の構築の際には、情報セキュリティ、情報ガバナンスの確保が最大の課題となったという。時間や場所などの制約を受けず、社外関係者とも安全かつ効率的なコラボレーションを実現するには、それらの課題をクリアしたソリューションの導入が不可欠であった。そこで同社が選択したのが「Box」だ。本書は、同社のBoxを活用したコラボレーション基盤構築の経緯や、それにより得られた「脱PPAP（メールへのパスワード付きZIPファイル添付）」などの効果について紹介する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 化粧品のノエビアがクラウドファーストを実現し「持たざる経営」へ移行した方法 化粧品のノエビアがクラウドファーストを実現し「持たざる経営」へ移行した方法 2021/11/29 化粧品や医薬品といった消費財を扱うメーカーを中核事業会社と位置付け、国内外で複数の連結子会社を保有するノエビアホールディングスでは、環境の変化に合わせてビジネスモデルを進化させ続けている。その一環として行ったのが、社内システムのメインフレームのオンプレミスからクラウドへの全面移行だ。その背景にはBCP対策の強化や「持たざる経営」への移行という経営方針がある。かつて同社では東日本大震災の際に、神戸本社の計画停電に伴い、東京本社でもシステムが使えなくなってしまった経験があり、また、オンプレミスのファイルサーバの容量不足という課題なども抱えていた。そこで、クラウドファーストとベストオブブリードによるワークスタイルの変革を図った。本書は、同社がどのようにクラウド移行を進め、インフラ運用保守からの解放や、業務の大幅な効率化、コロナ禍でのテレワーク対応を実現したか、経緯を紹介する。
ホワイトペーパー クラウド ヨネックスでは工数3割減！ 横浜ゴム、小田急電鉄など14社の「業務デジタル化」事例集 ヨネックスでは工数3割減！ 横浜ゴム、小田急電鉄など14社の「業務デジタル化」事例集 2021/11/12 業務を効率化すべく、多くの企業が業務のデジタル化を進めるも、未だに非効率的なアナログ作業は残ったままということも珍しくない。その原因は多種多様であるが、それらを改善するには、フロントからミドルオフィス、バックオフィスまで、あらゆる部署の業務領域を一元的にシステムでカバーすることが求められる。一例として、スポーツ用品を扱うヨネックスではワークフローを導入したものの、紙とExcelを用いた非効率的な業務は残ったままになっていた。しかし、わずか1年で複雑なワークフローのシステム化を進め、作業工数を全体で3割削減することに成功した。本書はその他横浜ゴムや立命館、小田急電鉄など、さまざまな業界業種14社が業務のデジタル化に成功した事例を紹介する。
ホワイトペーパー クラウド なぜ企業から「紙・Excel業務」がなくならないのか？ 2つの理由と改善策を解説 なぜ企業から「紙・Excel業務」がなくならないのか？ 2つの理由と改善策を解説 2021/11/12 業務効率化の観点から「ペーパーレス」や「脱Excel」が口々に叫ばれるものの、多くの企業では紙やExcelを用いた業務が数多く残っているのが実情だ。これはDXに取り組んでいる大企業でも同様で、さまざまなワークフローシステムを導入し、業務のデジタル化を進めたものの、「大企業ならでは」の2つの理由から、未だに紙・Excel業務にとらわれている状況である。本書は、大企業の業務デジタル化を阻む2つの理由とともに、ワークフロー導入時に確認すべき4つのポイント+αと改善策を解説する。
ホワイトペーパー クラウド 【事例あり】ファイル管理だけで満足せず、文書にまつわる業務全体をデジタル化せよ 【事例あり】ファイル管理だけで満足せず、文書にまつわる業務全体をデジタル化せよ 2021/11/12 多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進し、ITにより業務を変革しているものの、いくつかの業務はデジタル化が難しいのが現状だ。文書管理もそのうちの1つであり、紙を取り扱うことはもとより、ファイルでの管理、承認などの申請、セキュリティなど、デジタル化を妨げる障壁は多岐にわたる。本資料では、それらの課題を解決するクラウドサービスの4つの特徴と、金融業・出版業・飲食業での導入事例を紹介する。
ホワイトペーパー 流通・小売業界 「インテリジェント・ サプライチェーン」へと進化、事例でわかるワークフロー変革 「インテリジェント・ サプライチェーン」へと進化、事例でわかるワークフロー変革 2021/10/25 新型コロナウイルスの影響によって世界的なサプライチェーンの寸断が発生し、工場の操業停滞、部品の供給遅れ、物流の混乱など、さまざまな問題が引き起こされた。サプライチェーンを取り巻く課題を解決していくことは、今や最優先に取り組むテーマとなっている。本書は、AIやIoT、ブロックチェーンなどの技術を活用したワークフローにより、従来のサプライチェーンの変革を起こし、「インテリジェント・サプライチェーン」へと進化させるための方法について、事例を交えて解説する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 世界450人の経営幹部を調査：DXのカギは「ワークフロー」？ 成功した企業の共通点 世界450人の経営幹部を調査：DXのカギは「ワークフロー」？ 成功した企業の共通点 2021/10/25 デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性が叫ばれるようになって10年以上が経過したが、多くの企業ではビジネスプロセスにメスを入れて「真のDX」を達成することができていない。本書では、フォレスターが世界450人の意思決定者を対象にビジネスプロセスとワークフローの最新化に関する調査を実施。DXの本当の推進力になるものは何か、大きな改善を実現した企業の特徴は何か、データであぶり出す。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 「サプライチェーンDX」4段階のステップを解説、レジリエンスやエシカルを実現せよ 「サプライチェーンDX」4段階のステップを解説、レジリエンスやエシカルを実現せよ 2021/10/21 「2025年の崖」を克服すべく、あらゆる分野でデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが加速するも、サプライチェーン領域ではようやくデジタル化に着手し始めた状態である。そのため、新型コロナウイルスが世界的に感染拡大した際は、多くの企業が十分に対応しきれず、部品や材料の調達遅れ、物流コストの上昇など、さまざまな影響を受けた。サプライチェーン領域においては、デジタル化による業務の効率化を早急に進め、危機的状況にも対応できるよう、レジリエンス（柔軟性）を高めることが必要だ。さらには、近年のSDGsやCSR調達などへの取り組みが活発化していることから、エシカル（倫理的）なサプライチェーンの構築が求められる。それには「サプライチェーン・ジャーニー」という4段階のステップを1つずつ進めていくことが重要だ。本書は、4段階のステップ各項の詳細と、実現するための方策について解説する。
ホワイトペーパー 業務効率化 東京電力エナジーパートナー事例：顧客満足度90％超？ Zendeskと共に進めたDXとは 東京電力エナジーパートナー事例：顧客満足度90％超？ Zendeskと共に進めたDXとは 2021/09/06 東京電力エナジーパートナーは東京電力グループの事業会社で、電気・ガス小売事業を担っている。2016年、電力の小売全面自由化により競争が激化したこともあり、サービスをさらに充実すべく、2019年7月にオペレーション部門の業務変革を推進する専門組織を発足した。同部門が顧客体験向上のために取り組んだのが、クラウド型のカスタマーサポート・サービス管理システムの導入だ。それまでは、サポートチャネルが電話しかなく、顧客から問い合わせがあっても待たせてしまったり、さらに自由化以降の対応業務が複雑化したことで、オペレーターの負担も増していた。だが同社は、さまざまなシステムとZendeskを連携させながらカスタマーサポートシステムを構築。それにより、オペレーション効率は2倍、顧客満足度は1.3倍に向上し、満足度は90％を超えたという。本書は、同社がどのようにシステム構築を進めていったか経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 営業戦略 デジタルファースト時代に求められるCX戦略、8つのベストプラクティスを解説 デジタルファースト時代に求められるCX戦略、8つのベストプラクティスを解説 2021/09/06 新型コロナウイルスの影響もあり、顧客行動は急速に変化し、店舗や対面でのサービスからECなどを利用する「デジタルファースト」の顧客が増え続けている。また、従業員の在宅勤務が増加していることもあり、企業はこれら急激に加速するデジタルシフトの波に対応することが求められている。それには、カスタマーエクスペリエンス（CX：顧客体験）を中心としたデジタル戦略が必要だ。本書は、CX施策を成功させるために解決すべき8つの課題とベストプラクティスを説明する。
ホワイトペーパー 営業戦略 顧客の期待値を超えたCXを実現するカスタマーサービスソリューション 顧客の期待値を超えたCXを実現するカスタマーサービスソリューション 2021/09/06 昨今、多くの企業が顧客体験（CX）の向上を最も重要なテーマとして掲げ、さまざまな施策に取り組んでいる。その1つとして挙げられるのがカスタマーサービスの強化だ。顧客からの問い合わせに対応するカスタマーサービスの品質は顧客満足度に影響する。そのため、従来の電話のみでの受付だけでなく、メールやSNSなど多様に広がるチャネルに対応し、迅速に対応していく体制を整備する必要がある。本資料は、顧客にとって便利な環境を構築し、カスタマーサービス業務を効率化することで、顧客の期待値を超えたCXを提供するソリューションを紹介する。
ホワイトペーパー クラウド TISインテック事例：社内問い合わせを70％削減した「劇的改善策」の正体 TISインテック事例：社内問い合わせを70％削減した「劇的改善策」の正体 2021/08/18 ITシステム構築・運用を手がけるTISインテックグループではITマネージドサービスを提供しており、顧客企業のIT部門の業務代行として、システムのメンテナンスや社員からの問い合わせ対応をはじめ、24時間365日体制でシステムの監視と万が一の障害対応を行っている。しかし、2017年にサービスのバックグラウンドで利用していたインシデント管理システムがサービスを終了することが決まり、新機能の追加やバージョンアップは行われないことになった。そこで同社は、新しいシステム運用プラットフォームの検討を始めた。そしてシステムを選定し、顧客に提供する前にグループ内で試したところ、システムに関する電話とメールの問い合わせが3カ月間で約70％減少したという。本書は、同社の新システム導入の経緯や得られた効果など、詳細に説明する。
ホワイトペーパー クラウド 東京電力グループ事例：問い合わせ対応のポータルサイト、わずか4カ月で開設できたワケ 東京電力グループ事例：問い合わせ対応のポータルサイト、わずか4カ月で開設できたワケ 2021/08/18 東京電力グループのシステム会社としてグループ全体のIT開発・保守やDX推進などを担うテプコシステムズは、グループ以外にも法人や官公庁向けのサービスも提供している。その一つとして、2020年4月にはまったく新しいコンセプトのコミュニティ型クラウドサービスの提供を開始した。しかし、サービス開始当初、ユーザー企業からの問い合わせは十数名のスタッフが電話とメールで受け付けており、対応には遅れが生じ、スタッフの誰が、どのリクエストを担当しているのか、進捗状況も把握できていない状態だった。そこで同社は、これらの問題を抜本的に解決するため、限られたスタッフ数でも対応でき、受け付けたリクエストへの対応状況を「見える化」した「お客さま向けポータルサイト」を設けることにした。本書は、同社がコロナ禍の状況であったにも関わらず、構築から実装までわずか4カ月でポータルサイトを開設した経緯を説明する。
ホワイトペーパー クラウド グリー事例：「脱Excel」のシステムを3カ月で開発、アジャイル的な開発手法とは グリー事例：「脱Excel」のシステムを3カ月で開発、アジャイル的な開発手法とは 2021/08/18 ソーシャル・ネットワーキング・サービス「GREE」の運営など、さまざまなインターネット事業を展開するグリー。同社の人事部では従業員の入社・退社オペレーションが負担となっていた。入社・退社・休職・復職などの人の出入りがあるたびに1件ずつ必要な情報をExcelファイルで受け取り、基幹システムに手作業で入力していたため、入力ミスも多く、修正作業に追われる日々であった。これらの課題解決のため、同社の情報システム部から提案されたのがFAQシステムとIT資産管理システムの構築に使用したプラットフォームを活用することだった。本書は、同社がいかにして基本システムを約3カ月と短期間でリリースし、人事部の業務を効率化・自動化したか、開発手法や経緯などを説明する。
ホワイトペーパー クラウド アメックスGBT事例：入社手続きを90％削減、「優れた従業員体験」のために進めた自動化とは アメックスGBT事例：入社手続きを90％削減、「優れた従業員体験」のために進めた自動化とは 2021/08/18 世界規模で業界を牽引する法人向け旅行会社の一つ、アメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル（AMEX GBT）では、優秀な人材を取り入れるべく、優れた従業員体験の提供に取り組んでいた。その取り組みの一つが、入社手続きプロセスの合理化と自動化だ。それまで新従業員に必要な入社前の書類のやり取りや、各種申請、準備などはすべて手作業とメールで行っていた。しかし、入社手続きを担当するチームの作業量は多く、さらに、すべてが手作業であるため、進捗状況の把握もできていなかったという。そこで同社は「人事サービスデリバリー」を使い、入社手続きソリューションを構築した。本書は、同社がいかにして入社手続きプロセスの合理化と自動化を進め、従来の労力の90%を削減したのか、詳細な経緯を説明する。
ホワイトペーパー クラウド 大林組事例：約8割の問い合わせを削減、サポートデスク業務「見える化」への変革 大林組事例：約8割の問い合わせを削減、サポートデスク業務「見える化」への変革 2021/08/18 総合建設大手の大林組では、建機の自動操縦による無人工事や、現場におけるタブレット端末活用の推進など、DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでいた。それに伴い、社内で使用されるシステムの数も年々増え、社内外のユーザーからの問い合わせ件数も膨大なものとなっていった。サポートデスクに寄せられる問い合わせは月間約6000件、しかも、その約4分の3は電話によるものだったため、問い合わせへの回答は保留されることが多くなり、その後の進捗状況について、問い合わせたユーザーだけでなく、受けたサポートデスク側も把握できていなかったという。大林組はこの状況をどう解決したのか。本書は、同社がナレッジとプロセスを「見える化」し、約8割の問い合わせを自己解決できる体制を構築した経緯を解説する。
ホワイトペーパー クラウド パソナグループ事例：7名が7000名に対応、オペレーターへの電話問い合わせを60％削減した方法 パソナグループ事例：7名が7000名に対応、オペレーターへの電話問い合わせを60％削減した方法 2021/08/18 あらゆる業界の専門職種に対応した人材サービスの提供など、多彩な事業を展開するパソナグループ。そのグループIT統括部では、従業員向けのITサービスに関する問い合わせに対応する、ITコンシェルジュグループという専門チームを設けていた。しかし、問い合わせをしてくるユーザー数はグループ全体で約7000名なのに対し、対応するオペレーターは7名のみ。さらに、問い合わせの窓口が電話とメールのみで、8割以上は電話だった。そのため、オペレーターへの負担が増し、問い合わせ対応にも遅れが生じる恐れがあったという。そこで同社は、以前より利用していたITサービスマネジメントのシステム終了を機に、新たなシステムを導入。その結果、電話での問い合わせは85％から25％へと低下し、オペレーターの「働き方改革」へと結び付いたという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー AI・生成AI 7割のコンタクトセンターが採用難、人工知能の「自動音声応答」導入による解決策とは 7割のコンタクトセンターが採用難、人工知能の「自動音声応答」導入による解決策とは 2021/08/04 多くの業種が「働き手不足」の課題を抱えており、コンタクトセンターにおいても「オペレーターの確保と育成」が悩みの種となっている。コールセンター白書2019によると、70%以上の企業がオペレーターの採用に苦戦しており、初期研修期間も2カ月程度かそれ以上の時間を費やしている企業が37％にのぼる状況だ。さらに、過去1年以内に採用した新人オペレーターの離職率が10%を下回ると回答した企業はわずか25.9%のみだという。これらの課題解決策として期待が高まっているのが、AIを用いたIVR（Interactive Voice Response：自動音声応答装置）だ。本書は、IVRを活用してコンタクトセンターの生産性を向上させる方法や、導入のポイントについて説明する。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 最短5営業日で利用可能、「3密」回避の在宅コンタクトセンターを迅速に構築 最短5営業日で利用可能、「3密」回避の在宅コンタクトセンターを迅速に構築 2021/08/04 コロナ禍の影響で多くの業種が「3密」を回避すべく、オフィス勤務から在宅ワークへと切り替えていった。しかし、中には在宅ワークへの切り替えが難しい業種もあり、コンタクトセンターもそのうちの一つだ。とはいえ、コンタクトセンターは「3密」の傾向が高く、従業員の安全・健康の確保、感染拡大の防止、事業の継続性の命題から、コンタクトセンター業務の在宅化は喫緊の課題だ。そのためにも、機材やネットワークなど、在宅コンタクトセンター環境を速やかに整備する必要がある。本資料は、「クラウド型CCシステム」と「通信キャリアサービス」を組み合わせた在宅コンタクトセンター環境を、最短5営業日で利用できるソリューションについて紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 業務効率と顧客接点を改善、次世代型コンタクトセンター6つの特徴と機能とは 業務効率と顧客接点を改善、次世代型コンタクトセンター6つの特徴と機能とは 2021/08/04 よりよい顧客体験（CX）を提供すべく、多くのコンタクトセンターにデジタルトランスフォーメーション（DX）の波が訪れている。かつては電話のみだったチャネルをメールやチャット、SMSなど多岐に広げることで顧客接点を強化し、さらに、クラウドやAIを活用することで業務を効率化させ、より品質の高い顧客対応や、従業員満足度の向上も実現可能だ。本資料は、DXを推進する次世代型コンタクトセンターソリューションの6つの特徴や機能などについて紹介する。
記事 ビデオ会議・Web会議 「Zoom」AI翻訳企業買収 対「Teams 2.0」、ビデオ会議2大覇者の進化のゆくえ 「Zoom」AI翻訳企業買収 対「Teams 2.0」、ビデオ会議2大覇者の進化のゆくえ 2021/07/15 「コロナ禍」でリモートワークが日常になる中、ビデオ会議/Web会議市場は2020年に急成長した。中でも「Zoom」と「Microsoft Teams」（以下、Teams）は、それぞれの強みを生かしてユーザー数を大幅に伸ばし、混沌とした同市場の戦場から「2大覇者」として浮き上がってきている。今後も成長が見込まれるビデオ会議/Web会議市場でしのぎを削る2大企業の動きに迫る。
記事 経営戦略 Windows 11が「極めて戦略的」なワケ、すべてはマイクロソフト帝国への布石である Windows 11が「極めて戦略的」なワケ、すべてはマイクロソフト帝国への布石である 2021/07/06 米テック大手の一角であるマイクロソフトが、これまでの同社オペレーティングシステムの中で最も戦略的かつ包括的なWindows 11を、今年の年末商戦の時期に合わせて市場に投入する。ユーザーフレンドリーな操作感や完成度の高さから、早くも「成功の予感」（米ウォールストリート・ジャーナル紙）がささやかれる「11」。だが、米テック大手への法的規制論が進行する中、商業的なパフォーマンスを超えた、企業サバイバルへの布石としての意味合いが強そうだ。背景にある政治的な文脈から、Windows 11登場を読み解く。
記事 グループウェア・コラボレーション DX成功のコツは「小さく始めて広げていく」、ツールに求められる要件は DX成功のコツは「小さく始めて広げていく」、ツールに求められる要件は 2021/07/05 DXの取り組みは、単なる業務の電子化ではなく、いかに「企業が素早く変化し続ける能力」を獲得するかにある。そのためには導入したIT製品を漫然と使って利便性を享受するだけでなく、使いながらビジネスや自身の業務スキルを強化し、常に改善し続けられるかという観点がポイントとなる。では、それを促進していくためにはどのようなツールが必要となるのか。
ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション テレワークで発生した「情報共有」3つの課題、これから持つべき「新たな指針」とは テレワークで発生した「情報共有」3つの課題、これから持つべき「新たな指針」とは 2021/06/24 新型コロナウイルスの影響により働き方が変化し、テレワーク、時差出勤、オンライン会議などの導入が求められている。しかし、オフィスでの対面コミュニケーション機会が減ることは、情報共有が不足する事態を招き、その結果、企業は「3つの課題」に直面している。これらの課題を解決するにはニューノーマル（新常態）に対応した「新たな情報共有の指針」が必要となる。本書は、新たな情報共有の指針により、組織の生産性向上・業務の効率化を実現する方法を説明する。
ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション 情報の分断を解決、自由にアクセスできて更新できる「エンタープライズ Wiki」とは？ 情報の分断を解決、自由にアクセスできて更新できる「エンタープライズ Wiki」とは？ 2021/06/24 企業の規模が大きくなるにつれて生じるのが「情報のサイロ化（分断）」という問題だ。組織が拡大することでチームや部署が増えていき、それに比例してワードやエクセルなどのファイル数は業務ごとに増え、社内のさまざまな場所に情報が散らばってしまう。このような状況は業務効率を著しく低下させるとともに、イノベーションを妨げる要因にもなりかねない。本資料は、社内の情報を自由に共有し、コラボレーションを強化する「エンタープライズ Wiki」とも呼ばれるソリューションについて紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション Notes移行の実践事例、グンゼとケイミューが語った移行理由と手法とは Notes移行の実践事例、グンゼとケイミューが語った移行理由と手法とは 2021/06/21 独自の作り込みによる自社に最適化した情報共有基盤として90年代から広く利用されてきたグループウェア「Notes（Notes/Domino）」。ただし、時代の変化による技術者不足や過剰な最適化による運用コストの増大などを背景に、近年になりクラウド型グループウェアへの移行が相次ぐ。グンゼ 技術開発部 IT戦略室 室長 鶴海真治氏とケイミュー IT・物流担当 執行役員 石村忠治氏がNoteからの移行における自社の取り組みを紹介した。
