記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】効率10倍？だれでも業務アプリを作れるノーコードで「爆速アジャイル」実現 【マンガ】効率10倍？だれでも業務アプリを作れるノーコードで「爆速アジャイル」実現 2023/01/26 業務システムやアプリの開発は、ますます高度かつ複雑になっている。その結果、それぞれのシステムはサイロ化され、展開が遅れ、ビジネスが求める連携性やスピードにまったく追いつけていない。こうした事態を抜本的に解決し、最高のアイデアをすばやく解き放つことを可能にするノーコード/ローコードツールについて、マンガで解説しよう。
記事 ERP・基幹システム 小田急不動産の経理がバンキングシステムで一新した理由、「DX推進」の軌跡とは？ 小田急不動産の経理がバンキングシステムで一新した理由、「DX推進」の軌跡とは？ 2023/01/23 小田急不動産は、不動産の賃貸、販売、個人顧客の仲介などを展開する総合不動産企業である。同社の経理部門は、オフィス内のPCに導入した2つのシステムを切り替えて資金管理を行っていたが、使用していたISDN回線のサービス終了や、コロナ禍でのBCP対策など新しいシステムへの移行も急務となっていた。課題解決に取り組み、さらに在宅勤務の環境も整備するなど、「業務効率化」「BCP対策強化」「ペーパーレス推進」「クラウドへの乗換え」「DX推進」の5つに取り組んだ同社のキーパーソンに話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム すかいらーくが「経理DX」と「脱ISDN回線」を同時にかなえた、ここだけの秘訣とは すかいらーくが「経理DX」と「脱ISDN回線」を同時にかなえた、ここだけの秘訣とは 2022/12/01 すかいらーくグループでは、店舗でデジタルメニューブックを導入するなど全社を挙げてDXに取り組んでいる。経理部門も同様に、DXを通してテレワーク対応やセキュリティ強化、コスト削減といった難題を解決している。こうした中、ISDN回線が2024年1月に終了するという大きな障壁が立ちはだかる。これにより、入出金といった経理業務に不可欠な一部銀行サービスについて利用できなくなってしまう。DXと共に、ISDN回線終了への対応が急務となっていた。同社はどのようにして、同時並行で取り組みを進めたのか。
記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】AI活用の高すぎる「ハードル」をサクッと超える、高性能AIインフラ構築術 【マンガ】AI活用の高すぎる「ハードル」をサクッと超える、高性能AIインフラ構築術 2022/10/07 あらゆる業界において、これからのビジネスで競争優位性を確保するためには「AI活用」が必須だと言われている。とはいえ、既存のインフラとうまく融合したAIインフラを構築するのはかなり難しい。コンテナや仮想化、ハードウェアやアプリケーションのことまで考えるとなると、「一体何から手を付けてよいのかわからない」と頭を抱える企業は非常に多い。高くなりすぎたAI活用のハードルを超えていくためのソリューションはあるのだろうか？
記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】電帳法対応「どう対応すれば……？」まず検討するべきは“ココ”な理由 【マンガ】電帳法対応「どう対応すれば……？」まず検討するべきは“ココ”な理由 2022/10/03 電子帳簿保存法が2022年1月に改正された。多くの企業で対応が間に合わないため、2年間の宥恕（ゆうじょ）期間が設けられたものの、限られたリソースでさまざまな要件に対応するためには、のんびりしている時間はない。しかし、一体何から検討すれば良いのだろうか？
記事 データベース 約3割が完全クラウド移行済、今更聞けない「脱ファイルサーバ」すべきこれだけの理由 約3割が完全クラウド移行済、今更聞けない「脱ファイルサーバ」すべきこれだけの理由 2022/09/26 コロナ禍によってリモートワークが進むなど働き方が大きく変化し、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）も加速しつつある。そのような変化に伴い、従来、多くの企業で情報共有に用いられてきたファイルサーバの課題が顕在化している。すでに約3割の企業がクラウドストレージへの移行を完了している現在、今更聞けない「脱ファイルサーバ」すべき理由を分かりやすく紹介する。
記事 インボイス・電子帳票 弁護士と税理士が激論！ 改正電帳法への対応で「本当に大切なもの」は何か？ 弁護士と税理士が激論！ 改正電帳法への対応で「本当に大切なもの」は何か？ 2022/09/22 企業の経理部門に関わる法律や制度が大きく変わりつつある。2022年（令和4年）に施行された「改正電子帳簿保存法」を始めとした法制度の内容は、企業活動のデジタル化を促すものとなっている。こうした変化の中で、企業はどのように対応するべきか。これまで多くの企業のデジタル化対応を支援してきた牧野 二郎弁護士と袖山 喜久造税理士の対談を通じて、企業がとるべき方策を明らかにする。
記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】電帳法に悩んだら「導入ガイド」、要件の整理から規程作成のひな形まで 【マンガ】電帳法に悩んだら「導入ガイド」、要件の整理から規程作成のひな形まで 2022/09/22 電子帳簿保存法（電帳法）が改正され、その対応を迫られている企業は多い。しかし、複雑な要件をきちんと理解し、スムーズに対応を進めることは非常に難しい。そこで便利なのが「電帳法導入ガイド」である。これを読みながら電帳法対応を進めることで、どのようなメリットが得られるのだろうか？
記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】まだ間に合う？ 3分でわかる改正電帳法・インボイス制度のポイント 【マンガ】まだ間に合う？ 3分でわかる改正電帳法・インボイス制度のポイント 2022/08/30 2022年1月に施行された改正電子帳簿保存法（改正電帳法）に対応していなかったことを思い出す、とある企業の情報システム部。罰則を受ける可能性をほのめかす米沢（部員）の言葉を聞いて、松坂（部長）は失墜のあまり膝から崩れ落ちた。もうダメだ……と思ったそのとき、謎の人物（安東）が現れ、「まだ間に合う」と目を輝かせた。本当に今からでも間に合うのか？ 改正電帳法とインボイス制度対応のイロハを安東がコーチする。
記事 インボイス・電子帳票 法対応だけでは“無駄”？ 電帳法改正を「全社的なDX」につなげるBox活用術 法対応だけでは“無駄”？ 電帳法改正を「全社的なDX」につなげるBox活用術 2022/08/25 2022年に電子帳簿保存法が改正されたことで、多くの企業が法対応に迫られている。今回の法改正の目的は、国内全体の“デジタルファースト”への注力であり、企業は文書のデジタル化と、文書管理の新しい仕組み作りが求められる。そうした中、日本電気（NEC）、Box、アステリアは協業して、企業のデジタル文書管理の取り組みをサポートしている。今回は、改正法対応における実情や課題、改善方法について、NECの渡邊大輔氏、Boxの阿部貴氏、アステリアの河井恒希氏が意見を交わした。
記事 ERP・基幹システム DXを加速するERPの作り方、横河電機は「外向きのDX」をどう実現した？ DXを加速するERPの作り方、横河電機は「外向きのDX」をどう実現した？ 2022/08/16 基幹システム（ERP）のデファクトスタンダードともいえるSAP ERP6.0の保守期限が、2027年に迫っている。とはいえ、焦ってERPを単純に移行すれば良いというわけではない。ビジネス変革のスピードアップが求められる今、いかに既存のERPを次世代のデータ活用基盤として生まれ変わらせるのかが重要となっているのだ。企業内外のデータをERPやクラウド基盤と連動させる、データ活用の仕組みづくりとその先行事例を、元SAPのフロンティアワン 鍋野敬一郎氏に聞いた。
記事 ERP・基幹システム 「2027年問題」どうする？ SAP S/4HANAへの移行に“ローコード開発”が有効なワケ 「2027年問題」どうする？ SAP S/4HANAへの移行に“ローコード開発”が有効なワケ 2022/08/08 DX（デジタルトランスフォーメーション）による改革の期待が高まる一方で、これまでの基幹システム資産をどうすべきかと頭を悩ます技術担当者は多い。標準保守期限が2027年に迫るSAP ERP 6.0からSAP S/4HANAへの移行は、SAP標準ツールを用いて行うことも可能だが、簡単なことではない。そうした不安を解消できるのがSAP環境での「ノーコード・ローコード開発」だ。どのようなメリットとリスク、コストが想定されるのかを解説する。
記事 データベース 先進銀行らが採用する「次世代金融基盤」開発秘話、APIの諸問題を解決できたワケ 先進銀行らが採用する「次世代金融基盤」開発秘話、APIの諸問題を解決できたワケ 2022/07/25 決済や与信などの金融機能をサービスとして提供する「BaaS（Banking as a Service）」への注目が高まっている。こうした動きを先取る形で必要なサービスを開発・提供しているのがKipp Financial Technologiesだ。しかし、限られたリソースと時間で必要な機能を実装することは難しく、特に国際ブランドのプリペイドカードの発行サービスの開発では、予想以上のリソースが割かれることが予想された。同社が直面した課題と解決策を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 「経営基盤のDX」で意思決定を加速せよ ニューノーマル時代に求められるERPの条件 「経営基盤のDX」で意思決定を加速せよ ニューノーマル時代に求められるERPの条件 2022/03/31 さまざまな企業が今、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みを余儀なくされている。比較的手を付けやすいコミュニケーション・コラボレーション領域等で投資が進んでいるようだが、真に求められているDXを実現するためには、基幹システム・ERPの変革は避けて通ることはできないだろう。ERPにメスを入れることで、各種業務で利用されるSaaSとのデータ連携が進む上、社内のワークフローを整備でき、経営陣は迅速に正確なデータを収集できる。本稿では、DXを成功に導くERPについて考えていこう。
記事 インボイス・電子帳票 2年の猶予が設けられた「改正電子帳簿保存法」に、なぜ“今すぐ対応”すべきなのか 2年の猶予が設けられた「改正電子帳簿保存法」に、なぜ“今すぐ対応”すべきなのか 2022/02/08 2022年1月に施行された改正電子帳簿保存法により、電子取引における国税関係書類の電子データの保存が義務付けられる。ただし、システム改修などが間に合わないとの声が多く、企業の準備期間の短さもあったことから、2年間の猶予措置が取られた。しかし、2023年10月にはインボイス制度への対応という、さらなる難題も控えており、ゆっくりと構えていられない状況である。とはいえ、突貫工事で対応するのも得策ではない。本稿では、この猶予期間内に進めたい効果的な電子取引対策について考える。
記事 ERP・基幹システム ビジネス価値を最大化するには？現場で有効活用されていない情報に価値を ビジネス価値を最大化するには？現場で有効活用されていない情報に価値を 2021/11/24 何が起こるかわからない不確実な現代。企業にはあらゆる変化に応じて自らも変化する能力『ダイナミック・ケイパビリティ』が必要だ。これを身につけるには、過去のデータだけでなく、今起こっていること、これから起こるかもしれないことを含めあらゆるデータを統合・分析し、判断する必要がある。そしてそこにはより円滑なコミュニケーション、コラボレーションを可能にする仕組みも重要だろう。では、既存のシステムや、現場のエクセルファイルに情報が分散し、部門や業務ごとに情報がサイロ化している現状を、どう打破し、時代に応じた変革をしていけばよいのだろうか。
記事 データベース DXで不可欠なデータ活用インフラ、「理想」と「現実」の差をどう埋める？ DXで不可欠なデータ活用インフラ、「理想」と「現実」の差をどう埋める？ 2021/11/02 デジタルトランスフォーメーション（DX）に不可欠な「データ活用」だが、データを十分に生かすためには最適なインフラを選ぶ必要がある。たとえば、金融取引や電子取引に関わるデータ活用では、大量のデータをリアルタイムに処理することが求められる。本稿では、こうしたミッションクリティカル領域におけるデータ活用と、それを支えるインフラの条件について整理する。
記事 インボイス・電子帳票 バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か 2021/09/14 改正電子帳簿保存法が2022年1月に施行されることになり、企業のDXはさらに加速することが予想される。働き方改革や働く場所改革とも連動してバックオフィスのデジタル化もさらに進むことは明白で、電子帳簿保存法への対応、消費税インボイス制度への対応は欠かせない。DXをスムーズに実現していくためには、どのようにしてデジタル環境を構築していくべきなのか、具体的な方法を探っていこう。
記事 データベース SAPユーザー必見、脱Excelでマスターデータ管理は驚くほどラクになる SAPユーザー必見、脱Excelでマスターデータ管理は驚くほどラクになる 2021/08/17 企業のヒト・モノ・カネをリアルタイムに管理できるSAP社のERPシステム。適切に活用するには業務上の正しい値がマスターデータに定義されている必要があるが、刻々と変わる業況にあわせてユーザー企業はこれをメンテナンスしていかなければならない。しかし、稼働後のマスターデータの管理は、操作の難しさや整合性の確保、承認フローの面などの理由から容易ではない。マスターデータ管理の課題を見直し、解決する方法を考えてみよう。
記事 ERP・基幹システム 決算業務を「脱Excel・脱属人化」し、決算DXを実現するための5つのポイント 決算業務を「脱Excel・脱属人化」し、決算DXを実現するための5つのポイント 2021/07/12 近年では、M＆Aやホールディングス化が積極的に進められている。タイムリーに連結会計・連結決算を行うことは、経営の高度化と迅速化だけでなく、上場企業における義務でもある。だがExcelベースでのやり取りや計算を少数精鋭で行い、何とか決算を乗り切っているのが実情だという企業は少なくない。このような手法には、どのようなリスクや課題があるのか。そして脱Excelでシステムを導入する際、必要な機能は何か。
記事 ERP・基幹システム コロナ禍の「意味あるIT投資」と「意味ないIT投資」の違いとは？ コロナ禍の「意味あるIT投資」と「意味ないIT投資」の違いとは？ 2021/06/11 コロナショックをキッカケにリモートワーク対応などを進めた企業が増えたが、中には「コロナ収束まで」と考え、応急処置的な対応にとどめ、様子を見ている企業も少なくない。しかし、コロナ収束の見通しが立たない中、このような場当たり的な対応を続けるべきだろうか。コロナ後の世界で競争力を維持するためにも、そろそろ将来に向けた対応を考えるべきタイミングかもしれない。ここでは、コロナ後のニューノーマルの世界で戦える企業になるために必要な備えを解説する。
記事 ERP・基幹システム なぜ「単純なクラウド化」だと失敗するのか？ ポストコロナに“伸びる会社”の条件 なぜ「単純なクラウド化」だと失敗するのか？ ポストコロナに“伸びる会社”の条件 2021/03/17 新型コロナウイルス対策で、大企業のみならず中堅中小企業にもリモートワークの波が押し寄せ、働く環境が大きく変わった。そして今後コロナ禍が収束したとしても、もはや以前の働き方には戻れないとする意見も聞かれる。では、“ポストコロナ”の新しい時代にふさわしい働き方とはどのようなものであり、それを実現するにはどのようなアプローチが必要となるのだろうか。本記事では、カギを握るITシステムについて、具体的にどのようなソリューションを活用すべきかについて解説する。
記事 データベース 複数の「2020年問題」をどう扱う？ IT資産管理が解決のカギになる理由 複数の「2020年問題」をどう扱う？ IT資産管理が解決のカギになる理由 2019/06/10 「デジタル経営」「デジタル・トランスフォーメーション」が声高に叫ばれ、ビジネスにおけるIT活用が高度化・複雑化する一方で、企業は人材不足や働き方改革、情報セキュリティ対策などにも対処しなければならない。そんな中、企業はどのようにIT資産管理を行うべきなのか。リスク対策においてIT資産管理がどのような役割を示すかを解説する。
記事 データベース いつまで「神頼み」？ リスク回避と顧客体験を両立するデータベース運用のあり方とは いつまで「神頼み」？ リスク回避と顧客体験を両立するデータベース運用のあり方とは 2019/03/20 「データビジネス」をキーワードに新たなビジネスモデルや市場を見いだそうと、業務データを始めさまざまな情報の活用方法を模索する企業は多い。その中で改めて注目されてきたのが「データベースをいかに管理し、最適化するか？」だ。日本におけるSQL Serverの第一人者として、数々のミッションクリティカルな企業システムを手がけてきたWinテクノロジ 技術フェロー特別役員の熊澤幸生氏に、「データベース活用に勝つ」ための着目点について話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 生産性は“仕組み”で上げよ、働き方改革の鍵は「タイムマネジメントと振り返り」だ 生産性は“仕組み”で上げよ、働き方改革の鍵は「タイムマネジメントと振り返り」だ 2019/02/01 4月からの「働き方改革関連法案」の施行を控え、企業にとって「働き方改革」はますます待ったなしの状況になってきた。実際、改革に取り組む企業も増えてきたが、なかなかうまくいかないという声も少なくない。ITを活用する動きも広がる中で、「働き方改革には、ツールの導入だけでは解決できない課題がある」と語るのは、チームスピリット 代表取締役社長 荻島 浩司氏だ。働き方改革を実効的なものにするには何がポイントなのか。萩島社長に聞いた。
記事 ERP・基幹システム マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 2018/12/26 今、日本企業が世界に訪れたDX（デジタル・トランスフォーメーション）の波に取り残されている。事業面・システム面ともに日本企業にはさまざまな課題があり、その課題の核となるのがERPをはじめとする基幹システムだ。日本マイクロソフトのビジネスアプリケーション製品担当の大谷 健氏と斎藤 広一氏、企業のERP導入を数多く手がけるコベルコシステムのマネージャー井関 健一氏が、これから避けては通れない日本企業の課題について議論した。
記事 ERP・基幹システム 良品計画 松井 忠三氏×SAP牛田 勉氏対談：世界で勝つために必要な｢攻めのIT経営｣とは？ 良品計画 松井 忠三氏×SAP牛田 勉氏対談：世界で勝つために必要な｢攻めのIT経営｣とは？ 2018/09/14 世界的な経済危機や大規模災害、為替リスクなど、日本企業を取り巻く経営環境は激変している。日本企業が現状の課題を乗り越えつつ、競争力を高めていくために必要なことは何か？ 経営危機に直面した良品計画の事業再生を成し遂げた、良品計画 前会長の松井 忠三氏と、SAPジャパン 常務執行役員 ゼネラルビジネス統括本部 統括本部長の牛田 勉 氏が話し合った。
記事 その他基幹系 同業他社までが既存ビジネスを「破壊」する今、進化するIBM iに注目が集まる理由 同業他社までが既存ビジネスを「破壊」する今、進化するIBM iに注目が集まる理由 2018/08/15 IBM iは、1988年に発表されたIBM AS/400からスタートしたIBMの垂直統合型のサーバ・システムだ。高い安定性と堅牢性、セキュリティから多くの企業に導入され、現在も世界で15万社以上に利用されている。「オフコン」と呼ばれ、なじみのないユーザーにとってはレガシーなシステムと思われがちだが、実は、30周年を迎えた現在も、驚くべき進化を続けている。世界最速のスーパーコンピュータにも使われているプロセッサが搭載され、AIやモバイル、オープンソース・ソフトウェアとの連携も強化して、次の30年を見据えた投資が進められているのだ。日本アイ・ビー・エムでIBM i 統括部長を務める久野 朗氏の講演から、IBM iの現在と未来を整理した。
記事 インボイス・電子帳票 なぜ某大手飲料メーカーは、シェアNo.1ではなく純国産の帳票システムを選んだのか？ なぜ某大手飲料メーカーは、シェアNo.1ではなく純国産の帳票システムを選んだのか？ 2018/01/30 企業のビジネスと密接な関係にある「帳票」。その業務の効率化、改革に成功すれば、生産性は飛躍的に向上するだろう。またビジネスの変化に伴い、あるべき帳票システムの姿も変化していくのが当然だ。ここでは、某大手飲料メーカーの事例をじっくりと紐解きながら、本当に有効な帳票システムはどのように選択し、構築すべきかを探ってみよう。
