記事 見える化・意思決定 やっぱり「原則出社」に戻すべき？リモートワークのマイナス面を克服するには やっぱり「原則出社」に戻すべき？リモートワークのマイナス面を克服するには 2021/08/27 緊急事態宣言の発令によってリモートワークを導入する企業が増えたが、コミュニケーションの課題やシステムの利便性を理由に、原則出社に戻る動きも見られる。長期的なリモートワークを続ける中でさまざまな課題が浮かび上がり、「継続か、オフィス回帰か」で悩む企業も少なくない。リモートワークの継続に必要な考え方とクリアすべき課題とは何か。
記事 業務効率化 実店舗が直面する難題、「コロナ対応」と「収益向上」をどう両立するか？ 実店舗が直面する難題、「コロナ対応」と「収益向上」をどう両立するか？ 2021/02/26 飲食・小売・理美容を含むサービス業、特に店舗を構える事業者は今、苦境に立たされている。将来的な労働者不足が懸念されるなか、2020年からはコロナ禍に苦しめられてきた。より一層の生産性向上に加え、顧客や従業員の安心・安全のための環境整備という課題も抱えている。新しい日常における店舗の在り方とは、どのようなものなのだろうか。
記事 業務効率化 NRIやDeNAが語る「ニューノーマルの経理」とは？ 紙を“卒業”するために必要なこと NRIやDeNAが語る「ニューノーマルの経理」とは？ 紙を“卒業”するために必要なこと 2021/01/29 コロナ禍によって企業の従業員の働き方は一変し、それと同時にリモートワーク環境の整備を中心に業務のデジタル化も一部で急速に進んでいる。そうした中、これまでリモートワークの導入や業務のデジタル化が遅れていた経理部門においても、変化の兆しが見え始めている。企業の経理部門の最新事情に詳しい 流創 代表取締役 前田 康二郎氏、野村総合研究所 経理・業務部 取引管理課 課長 冨嶋 亘氏、ディー・エヌ・エー IT戦略部 部長 大脇 智洋氏、インフォマート 青木 祐人氏が、今後訪れるニューノーマル時代における「あるべき経理の姿」について語った。
記事 IT資産管理 「コロナ禍とDX対応」で限界のITサービス体制、今できる根本対策は何か 「コロナ禍とDX対応」で限界のITサービス体制、今できる根本対策は何か 2020/12/23 日々のITシステムの運用に加え、テレワークへの対応、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進により、IT部門が疲弊している。慢性的な人手不足の中、一人ひとりの創意工夫でなんとか持ちこたえてきたが、そろそろレッドゾーンだ。この状態を放置したら、企業は深刻な事態に直面するだろう。そうならないためには、今が根本的な対策を検討するタイミングではないだろうか。
記事 情報共有 希薄になった「報・連・相」、3つの実践例に学ぶテレワーク下の業務マネジメント 希薄になった「報・連・相」、3つの実践例に学ぶテレワーク下の業務マネジメント 2020/12/09 コロナ禍によって、多くの企業の働き方がオフラインからオンラインへ移行した。しかし、実際にテレワークを導入した企業からは、ITツールで環境を整備したものの「社員のパフォーマンスが低下した」「社内コミュニケーションがうまくとれない」といった声も聞こえてくる。こうしたオンラインでの業務マネジメントを成功させるポイントは何か。テレワークによる働き方改革に成功した企業の事例から、必要な取り組みを探る。
記事 CRM・SFA・コールセンター そのPDCAサイクルには改善の余地がある、「営業DX」を推進する3つのポイント そのPDCAサイクルには改善の余地がある、「営業DX」を推進する3つのポイント 2020/12/02 コロナ禍による経済の停滞で企業業績が急速に悪化する中、法人営業も営業スタイル変革が求められている。その中で、「リモートと訪問営業をどう組み合わせたら良いか」「セールステック（営業×テック）のサービスはどう選んだら良いか」との課題も聞かれる。“ニューノーマル”に向けて営業スタイルの変革＝“営業DX”をどのように進めたら良いか、3つのポイントで解説する。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 6割が「テレワークで生産性が下がった」、調査でわかった最大のボトルネック 6割が「テレワークで生産性が下がった」、調査でわかった最大のボトルネック 2020/12/02 新型コロナウイルス感染拡大の影響により、多くの企業が急きょテレワークへの移行を進めた。しかし、「テレワークによって生産性が下がった」との声も多く上がった。「取りあえずテレワーク」で顕在化した情報共有の課題、それをどう解決するか見ていく。
記事 クラウド 混迷のニューノーマル時代、「SaaS on AWS」が日本企業を加速させる 混迷のニューノーマル時代、「SaaS on AWS」が日本企業を加速させる 2020/11/09 Amazon Web Services（AWS）の東京リージョン開設から約10年、SaaS企業の勃興・躍進もあり、「クラウド」は今や日本のITシステムを語る上で切っても切り離せないものとなった。これから先のニューノーマル時代、クラウドおよびクラウド上で構築されたSaaSが、日本企業の働き方とビジネスをどう変えていくのか。アマゾン ウェブ サービス ジャパンのキーパーソンが語った。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 Web会議ツールの“次”に必要なものは？アナリストが解説する企業ITのこれから Web会議ツールの“次”に必要なものは？アナリストが解説する企業ITのこれから 2020/10/09 Withコロナ時代、リモートワークへの対応はもはやBCP（事業継続計画）の観点から必須のものとなった。そこでビジネスを円滑に進めるために重要なのが、「情報共有の仕組み」を検討・再構築することである。ITサービスに特化した調査・コンサルティング企業アイ・ティ・アールのアナリスト舘野 真人 氏に、現状のIT投資の動向、新たに求められる情報共有の仕組み、さらに具体的なサービス選定のコツを聞いた。
記事 業務効率化 ベテラン頼りは高リスク？「バックオフィスのDX」こそ今やるべき理由 ベテラン頼りは高リスク？「バックオフィスのDX」こそ今やるべき理由 2020/09/14 企業の人材不足がますます懸念される中、限られた人数で高い生産性を実現していくためにも、デジタルをうまく取り入れることが喫緊の課題だ。だが企業の直接部門に比べて、バックオフィス部門のデジタル化は遅れがちだ。新型コロナウイルスの影響でテレワークも増える中、どうすればチーム内で齟齬（そご）なく意思疎通して効率的に業務をこなすことができるのか。「チームのタスク管理」の観点からその答えを探る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 リモートワークに3密回避…「ニューノーマル」に向け企業はどう環境を整えるべき？ リモートワークに3密回避…「ニューノーマル」に向け企業はどう環境を整えるべき？ 2020/09/02 新型コロナウイルス対策としてリモートワークを導入した企業が増加し、私たちの働き方は大きく変化した。Web会議などのツールを使えば社内外問わず打ち合わせはほぼ問題なく進むことが確認されるなど、「予想以上に快適だった」という声も多い。しかし、問題が皆無なわけではない。「ニューノーマル（新しい常態）」の働き方を実現するために、まだ見落としているポイントがあるのではないか。
記事 情報共有 “対面”という営業の「前提」が崩れる今、最大限の成果を出すための3つのヒント “対面”という営業の「前提」が崩れる今、最大限の成果を出すための3つのヒント 2020/08/26 新型コロナウイルスの流行によって、リモートワークやWeb会議など、「ニューノーマル」に対応した働き方が求められている。営業活動においても、対面で行っていた業務をオンラインにシフトしていくことは喫緊の課題だ。営業における「働き方の新しいスタイル」を確立し、オンラインでの顧客との接点やデータ基盤を整備するには、どのような戦略が必要になるのだろうか。顧客接点戦略の3つのポイントを紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 2020/08/03 300を超える企業・自治体等の働き方改革を支援し、『職場の問題地図』『仕事ごっこ』などを著した沢渡あまね氏。同氏はアフターコロナの日本の職場を見て、「統制型の組織からオープン型の組織へと変わる“過渡期”の苦しみにある」と語る。単に働き方を変えるだけではなく、組織・事業を大きく成長させるため、いま日本企業は次の一歩を踏み出そうとしているのだ。だが、そこで足を引っ張る1つの要因が総務、人事、経理などのバックオフィス部門だ。次世代のバックオフィス、「バックオフィス2.0」をどう実現するのか聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 コンタクトセンターのリモート化で失う信頼関係、顧客と従業員の心をどう引き止めるか コンタクトセンターのリモート化で失う信頼関係、顧客と従業員の心をどう引き止めるか 2020/07/10 BtoC、BtoBを問わず顧客応対の最前線となっているコンタクトセンターが今、新型コロナウイルスによるリモートワークの拡大で大きな課題に直面している。これまで対面で行ってきた管理体制が崩れ、顧客、さらには従業員のエンゲージメントを低下させているのだ。顧客応対の品質が企業価値に強く結びつく時代、“致命傷”となる前に打つ手はあるのか。
記事 IT戦略・IT投資・DX 究極のパーソナライズが生産性向上のカギ、今こそ「従業員エクスペリエンス」を追求せよ 究極のパーソナライズが生産性向上のカギ、今こそ「従業員エクスペリエンス」を追求せよ 2020/06/29 企業の競争戦略を語るうえで、欠かせないキーワードとなったデジタルトランスフォーメーション（DX）。今、競争優位性を高めるためにDXと同等に重要となるのが「ユーザーエクスペリエンス（UX）」だという。UXは、BtoCのみに有効な概念というわけではない。ここでは、企業内におけるUX、すなわち「従業員エクスペリエンス」を向上し、企業全体の生産性を高めるIT活用術を紹介する。
記事 業務効率化 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 2020/06/19 毎日のようにAI（人工知能）の話題が飛び交う現在、ビジネスを変革できるツールとして「機械学習」が多くの組織で利用されている。しかし、機械学習を導入するための実証済み方法が確立されていないことで、一部の企業は尻込みしているのが現状だ。最初の一歩を踏み出すために必要なこととは何だろうか。機械学習技術を最大限に生かせる方法を考えてみよう。
記事 業務効率化 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 2020/06/19 毎日のようにAI（人工知能）の話題が飛び交う現在、ビジネスを変革できるツールとして「機械学習」が多くの組織で利用されている。しかし、機械学習を導入するための実証済み方法が確立されていないことで、一部の企業は尻込みしているのが現状だ。最初の一歩を踏み出すために必要なこととは何だろうか。機械学習技術を最大限に生かせる方法を考えてみよう。
記事 業務効率化 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 2020/06/19 AI（人工知能）の活用で、自社の変革に取り組む企業が増えている。米ガートナーによれば、2022年にはAI由来のビジネス価値は3.9兆ドルに到達するという。その中でも特に「機械学習」のビジネスへの適用は進められており、先進企業ではこれを活用して顧客への新しい体験や価値を提供することも増えてきた。本記事では、機械学習の最新動向と自社に適用する際のノウハウについて紹介する。
記事 業務効率化 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 2020/06/19 AI（人工知能）の活用で、自社の変革に取り組む企業が増えている。米ガートナーによれば、2022年にはAI由来のビジネス価値は3.9兆ドルに到達するという。その中でも特に「機械学習」のビジネスへの適用は進められており、先進企業ではこれを活用して顧客への新しい体験や価値を提供することも増えてきた。本記事では、機械学習の最新動向と自社に適用する際のノウハウについて紹介する。
記事 業務効率化 【事例】LIFULLが「1000時間」の社内問い合わせ対応を自動化できた理由 【事例】LIFULLが「1000時間」の社内問い合わせ対応を自動化できた理由 2020/06/01 AIによる自然言語処理の高度化を背景に、各種問い合わせ業務の効率化に向けAIチャットボットを採用する企業が相次いでいる。そこで大きな成果を収めている1社が日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営するLIFULLだ。AIチャットボットの社内定着までの道のりと、具体的な成果について紹介する。
記事 業務効率化 【カルビー事例】減り続けた若者からの電話、顧客接点強化のためのチャットボットとは 【カルビー事例】減り続けた若者からの電話、顧客接点強化のためのチャットボットとは 2020/06/01 日本を代表するお菓子メーカー、カルビー。同社お客様相談室では顧客接点の強化を達成するため「AIチャットボット」導入に踏み切った。外部ベンダーに頼らない自社開発・運用の道を選んだカルビーのAIチャットボット施策をレポートする。
記事 データ戦略 もはや「限界」のファイルサーバ、増え続けるデータの管理とリスクにどう対処すべき？ もはや「限界」のファイルサーバ、増え続けるデータの管理とリスクにどう対処すべき？ 2020/03/06 業務のデジタル化が加速する中で、企業内には多様なデータが蓄積・更新され、それに伴いファイルサーバ内のデータ量は増加の一途をたどっている。管理しなければならないデータが増え、IT担当の作業の負担とともに企業全体での情報を取り扱う際のリスクも高まっている。働き方改革が求められる中、従業員の労働生産性、業務効率を維持しながらファイルサーバをいかにうまく運用管理していくかは、IT担当のみならず、もはや組織全体で熟考すべき重要な問題である。
記事 業務効率化 若年層や転職層の“変化”を理解しているか? 「期待の新人」が辞める原因とその対策 若年層や転職層の“変化”を理解しているか? 「期待の新人」が辞める原因とその対策 2020/03/02 現在、多くの企業が人手不足に悩んでいる。特に企業の将来を担う若い人材の獲得は、企業規模に関わらず重要なテーマとなっている。ところが現実には、「採用できない」「採用してもすぐに辞めてしまう」という声が後を絶たない。そこには、ビジネス環境の変化と、働く側、特に若者の価値観の変化の両方に追随できていない企業の実態も見えてくる。その現状と突破口を探る。
記事 業務効率化 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 なぜ「機械学習」の導入プロジェクトは失敗する？ 成功事例の共通点 2020/03/02 毎日のようにAI（人工知能）の話題が飛び交う現在、ビジネスを変革できるツールとして「機械学習」が多くの組織で利用されている。しかし、機械学習を導入するための実証済み方法が確立されていないことで、一部の企業は尻込みしているのが現状だ。最初の一歩を踏み出すために必要なこととは何だろうか。機械学習技術を最大限に生かせる方法を考えてみよう。
記事 業務効率化 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 【事例集】解決できなければ意味がない？「機械学習」4つの導入障壁の乗り越え方 2020/03/02 AI（人工知能）の活用で、自社の変革に取り組む企業が増えている。米ガートナーによれば、2022年にはAI由来のビジネス価値は3.9兆ドルに到達するという。その中でも特に「機械学習」のビジネスへの適用は進められており、先進企業ではこれを活用して顧客への新しい体験や価値を提供することも増えてきた。本記事では、機械学習の最新動向と自社に適用する際のノウハウについて紹介する。
記事 AI・生成AI DXの敵「文書が見つからない」問題、情報を発見し“ヒラメキ”もくれる味方現る DXの敵「文書が見つからない」問題、情報を発見し“ヒラメキ”もくれる味方現る 2020/02/05 社内にあふれる大量の文書の中から目的の情報を探し出すことは容易ではない。ファイルサーバで文書の共有を図っても、どこにどのように文書を保管するかは人によって考え方が違う。最初にルールを定めたとしても、時間とともに乱雑になっていくことは避けられない。そこで、文書検索ツールで目的の情報を探そうとするのだが、ヒット件数が多すぎて大切な情報が埋もれてしまう。どうすれば社内文書から素早く、仕事に役立つ情報を得られるのだろうか。
記事 情報共有 【事例】4年で受注額3倍を達成した企業が語る、CRM/SFA徹底活用ノウハウ 【事例】4年で受注額3倍を達成した企業が語る、CRM/SFA徹底活用ノウハウ 2020/01/24 法人営業を強化し売上を伸ばし続けるためには、営業効率化の推進は避けられない。そのためにCRMやSFAなどのITツールが存在するわけだが、しかしその実、ツールの活用が進まなかったり、望むような成果が得られなかったりといったケースも少なくない。ITソリューションの提供を手がけるNECソリューションイノベータでは、この罠にはまらず、営業変革を見事に達成。「4年で受注額3倍」という急成長を実現した。本稿では、同社の河村 博司氏に取り組みの詳細を伺う。キーポイントは、ツールを活用した「営業支援」から「行動変革」へのシフトだ。
記事 業務効率化 「実は持てあましてる」って本当？DMM.comら3社が明かす“HRテック導入の本音” 「実は持てあましてる」って本当？DMM.comら3社が明かす“HRテック導入の本音” 2020/01/06 人事業務を抜本的に効率化し組織を活性化させるHRテクノロジー（HRテック）だが、これまでになかったタイプのツールも多く、導入への不安はつきものだろう。実際にHRテクノロジーを導入した3つの企業の担当者にさまざまな角度から質問をぶつけ、本音を探った。
記事 情報共有 なぜ使われなくなる？ ビジネスチャット導入に“失敗”する根本原因とは なぜ使われなくなる？ ビジネスチャット導入に“失敗”する根本原因とは 2019/12/04 多くの企業がいま、「電話」と「電子メール」という2つのコミュニケーションツールに限界を感じ始めている。現在のビジネスに求められるスピードや柔軟性に、対応できないからだ。そこで注目されているのが「ビジネスチャット」だ。ところが、いざ導入してみたら、思わぬ課題に直面する企業も増えている。その課題とは何か。対策とともに整理しよう。
記事 情報共有 ヤマハはどうやって「価値創造できるIT部門」を作ったのか、執行役員が振り返る ヤマハはどうやって「価値創造できるIT部門」を作ったのか、執行役員が振り返る 2019/11/22 本当に働き方改革を目指すなら、まず改革すべきは考え方だ。ヤマハ 執行役員 経営企画部長 兼 情報システム部長 徳弘 太郎氏は、そう力説する。情報システム部門がインフラ提供のみに満足せず、その先の価値創造にも責任を持つにはどうすれば良いのか。同社において情報共有基盤を普及させる中で実現した“考え方の変革”と、情報システム部門のこれからの役割について語った。
